【医師コラム】　教育投資　　子どもへの「教育投資」のリターンはどれくらい？　教育投資と新NISAの徹底比較

昨今、新NISAがはじまって以来、日本では空前の「投資ブーム」になっています。
現に野村アセットマネジメント 資産運用研究所から報告された「投資信託に関する意識調査2024」によると、2024年は2022年から130万増加した3,976万人が投資家となっており、実に38%を占めています。

特に20代～40代での増加が顕著であり、投資を始めたきっかけも「NISAを利用するため」が最多の36%となっていますね。

同時に、20代〜40代といえば、「子育て世代」の真っ只中。男女共同参画局からの報告によると、日本人の初婚件数の最頻値は男性で27歳、女性で26歳となっており、20代後半から結婚しはじめます。そして、厚生労働省の資料によると、2022年の日本の平均初産年齢は30.9歳。まさに子どもや結婚生活にお金をかけはじめるのも「20代〜40代」なのです。

ここで１つ疑問が生じますよね。
一体新NISAなどの投資にお金をかけるべきなのか、子どもにお金をかけるべきなのか。

最近は、子どもの教育環境も大きく変化しています。偏差値の高い「頭のいい学校」にいくには塾に行くのがあたり前という状況が続いています。塾代も決して安いものではありません。

それこそ、子どもの塾代が高すぎて生活費も削っているというご家庭も多いことでしょう。そうなると、新NISAにお金をかけるのは夢のまた夢です。

では、純粋に経済学的に子どもの「教育投資」と新NISAどちらが投資効率としてよいのでしょうか。早速検討していきましょう。

■子どもに「教育投資」をした場合の投資効率は？

まずはじめに子どもに教育投資をした場合の投資効率について考えていきましょう。

今は、大学進学が普通の時代です。

2019 年の大学進学率は53.7％と過半数に達しています。男女別に見ると、2019年は男性が 56.6％、女性が 50.7％であり、男性の方が高いですが、過去30年の間にその差は縮まっています。