結婚するのは当たり前？周囲の空気がプレッシャー ～連載「ソロの時代」から
結婚するのが当たり前？ 「ソロ」を選んだ人たちにはみんなに結婚するよう求める「皆婚プレッシャー」を煩わしく感じているようです。同僚の何気ない一言、周囲に満ちているように感じる暗黙の「常識」‥。広島市内の３０、４０代の胸の内に耳を傾けました。（馬上稔子、田中謙太郎）
「結婚＝成功」？ 恋バナ嫌になる
あれほど楽しかった職場での雑談が、広島市佐伯区の契約社員女性（３３）にはつまらなくなった。休憩スペースで同僚の女性たちと盛り上がる「恋バナ（恋愛話）」。みんな、３年ほど付き合っている彼氏のことを知っている。「結婚しないの？」。そう聞かれるたび、ごまかしながら心の中で独りごちてしまう。
「まるで『結婚すること＝成功』みたい。妙なプレッシャーをかけるのは、ほんとやめてほしい」 特に３０代の同僚男性は未婚者に否定的だ。自分は既婚でリードしているつもりなのだろう。話題に上る同僚が独身と分かると「ああいう人は結婚できない」と難癖をつける。その様子に「ソロハラスメントじゃないの」と不満が募る一方、はたと思う。「反応してしまう私もどこかで結婚を意識しているのかも」。そんな自分がちょっと嫌になる。
事実婚でもいいじゃない
彼氏とは将来について話し合っている。互いに起業の夢があるから、「まだ結婚のタイミングじゃない」と確認している。結婚したくないわけではないが「正直、いろいろ面倒くさい」とも思う。結婚したら、まず生活リズムが変わる。正月やお盆に相手の家族と過ごすのは気を使いそうだ。子どもができるまでは「事実婚」でもいいじゃない―。それが２人の「現在地」だと納得している。
「彼氏の実家へあいさつに行かないの？」。同居する母親は、やんわり探ってくる。あるとき「孫の顔が見たい」とぽろっと本音もこぼれた。結婚するのが当たり前でしょ―。凝り固まったような意識があちこちに残っている。「まだ多様な生き方が認められてないですよね」。そう感じる。
４人に１人は「結婚当たり前」
ＮＨＫが５年ごとに行っている「日本人の意識」調査によると、２０１８年は１６歳以上の回答者の２７％が「人は結婚するのが当たり前だ」と答えた。同様の質問を始めた１９９３年の４５％より減ったものの、依然として４人に１人が結婚すべきだと考えている。
ほとんどの人が結婚した８０年代までは、日本は「皆婚（かいこん）」社会と呼ばれた。その頃に家庭を築いた親世代の重圧に、子ども世代は自身の結婚をめぐって揺れている。
踏み切れない結婚 ブレーキのわけは
広島市の自営業男性（４５）は、３年ほど前から年下の会社員女性と付き合っている。「年齢も年齢だし、結婚するなら最後のチャンスかも」。そう思いながらもなかなか踏み切れない。
男は稼いで女性をリードしないと―。「親世代の男性はそうしたはずだと考えてしまって。でも今の自分には『俺についてこい』と言える自信もないんです」 親から小売店を引き継いで働き、月収は約３０万円。新型コロナウイルス禍で売り上げが落ち、先行きは不透明だ。彼女は穏やかな性格で、一緒に食事をしたり街を歩いたりすると気持ちが落ち着く。時折、道行く子どもを見て「かわいいね」と話してくる。「プロポーズで勝負をかけるべきじゃないか」と思うが、経済的な自信のなさがブレーキをかけてしまう。
ロスジェネ 仕事に追われ、恋は遠く
６年前まで東京で働いていた。就職氷河期に社会へ出たロスジェネ世代（ロストジェネレーション）。勤めた会社はいわゆる「ブラック企業」で、薄給のまま終電まで働かされた。ささやかな楽しみは、深夜や休日に立ち飲み店を巡って客同士で語らうこと。語り口の朗らかさもあって、彼女は何人もできた。
「でも、仕事が忙しくて恋愛は自然消滅の繰り返しで」。もっと稼げるようになってからと、結婚を急がなかったが、広島にＵターンして本気で意識しだすと壁にぶつかった。婚活パーティーに参加しても、零細の自営業者は相手にされない。飲みに行っても、かつてほどもてなくなった。
そんな中、飲食店で今の彼女と出会った。「結婚して子どもを授かる未来を捨てたくないけど…」。決心が付かないまま、「生涯未婚」の可能性が高まるとされる「５０歳」が頭にちらつく。
５０歳時未婚率 右肩上がり
２０２０年の５０歳時未婚率は、男性が２５．７％、女性が１６．４％で、いずれも過去最高―。国勢調査のデータを基にした数値で、かつては生涯未婚率と呼ばれた。１９８５年は男女ともに４％前後で、その後は右肩上がりが続く。国立社会保障・人口問題研究所（東京）の推計によると、４０年には男性２９．５％、女性１８．７％に達するという。
独身の理由はさまざまある。内閣府が２０年度、理由の上位三つを尋ねて集計したところ、「適当な相手にまだ巡り合わないから」（５０．５％）が最も多かった。続いて、「自由さや気楽さを失いたくない」（３８．６％）、「経済的に余裕がない」（２９．８％）だった。