同和教育の罠💢私は小学4年生の担任によって自閉症のレッテル貼りされる💢

この本のレビューを転載します。

仏教大の同和（人権）という必須科目のレポートで買わされる本。
内容は部落解放同盟マンセーの非常に偏向した内容であり、八鹿高校事件など部落解放同盟の集団暴力犯罪を正当化してたり、部落の歴史を改竄している異常な本。　
こんなので未来の教師を洗脳出来ると思ってるのか？　
こんな異常な科目を続けるようなら仏教大の学校法人格を剥奪すべき。
文科省の人、見てたら仏教大を調べてくれ。

私だけでなく、多くの人が小学校時代に受けた学校教育の影響を受けている。
その中でも「同和教育」は、大きくその後の人生を歪める結果となって、今の世の中の不景気を作り出している💢

私の体験談

私は、1964年生まれの60歳。
小学4年生の担任は、ヒステリックな女性だった。
その頃、初めて同和教育を知る。

狭山事件（さやまじけん）は、1963年（昭和38年）5月に埼玉県狭山市で発生した、高校1年生の少女を被害者とする強盗強姦殺人事件、およびその裁判で無期懲役刑が確定した元被告人の男性が再審請求を申し立てている事件。wikiより転載

被差別部落の出身ということで冤罪事件に巻き込まれ、それが「差別」だと全国的に糾弾される運動に繋がっていった。

部落解放同盟とは 、部落差別の撤廃を目的とする、部落大衆自身による大衆団体です。

私の生まれ育った村は、旧態依然とした封建的な環境だった。

旧態依然とは、昔からの状態がそのままであること。 古いしきたりや状況が少しも変わらず、まったく進歩がみられないようすをいう。

封建社会とは、。主従関係にもとづく身分的階層制が形成され，封建的生産様式を基礎とする。 奴隷制社会に続いて興り，資本主義社会に先行する社会発展史上の一段階。

ある日、帰宅すると担任と母が玄関で話していた。家庭訪問だ。

先生は、熱心な活動家で同和教育で親を洗脳しようとしていた。

先生が帰り、母は父にその事を話すと激怒した。

封建対革新

部落解放同盟は、なにかあると「差別」だと押しかけて吊るし上げてれ金品を巻き上げる悪行で嫌われていたので、近づいては行けない存在だった。

私は、学校で親を信じて先生に反抗していた。そうすると学校ではいじめられる。

担任は、私の事を親に「自閉症」だと言った。

そうして、親には先生がああ言ってた、こう言っていたと言うと怒られ、先生には、親がああ言っていた、こう言っていたと言うと怒られ、私は話をしなくなった。

これって自閉症ですか？

親にも怒られ、先生にも怒られて、居場所がなくなって自分の殻に閉じこもる。

子供の時って、それくらいの自衛手段しか思いつきません。

そうして私は、小学生時代に「強者」と思われた担任の仮面を被って生きてきた事に気がついたのは、最近です。

娘に「小さい頃のママはどんな感じだった？」と聞くと「怒鳴ってばかりのヒステリーだった。」と言われて、直ぐに担任を思い出す事ができました。私は、「無意識」に担任に屈伏し、担任が振る舞うように振る舞い続けて、事あるごとに子供にいろんな事を強制してきたこと、その事で親子関係は信頼性ゼロでした。

あの「弱者は正義」という綺麗事を利用して、数々の利権を手に入れてきた同和教育という名の革命思想によって、私の人生は「人の顔色を伺いながら強者のフリをする弱虫」になりさがってしまっていた。

弱者のフリをして公金を吸い上げ、一般市民を恫喝して黙らせる💢
そんな洗脳教育が学校を舞台に未だに行われている。

同和利権（どうわりけん）とは、被差別部落の環境改善対策として、巨額の予算が計上されてきた同和対策事業に関わる活動により、同和団体が政治家・役人・暴力団と結託し、公共事業に便乗して手に入れる、巨額の利権をさす語である。

本来の意味はこうした経済活動に関する詐欺・横領などの経済犯罪として成立する行為を指すが、広義での同和利権は、教育現場への同和教材の大量販売など、犯罪としては成立しない経済的利益に関する行動や、たとえば公務員の同和枠採用や同和加配など、経済行為を伴わない広い意味での同和団体の権力拡大行動も含めることがある。

1980年代から、「北九州市土地ころがし事件」に始まり、日本同和清光会による事件、「東京パブコ脱税事件」、「モード・アバンセ事件」など同和団体幹部らの一連の不祥事件、同和行政に関わる事件は報道されてきたが、それらを総称する言葉はなかった。近年、宝島社の『同和利権の真相』シリーズを中心とした寺園敦史、一ノ宮美成、グループK21ら若手ジャーナリストの執筆活動により、それらを一括する言葉としての「同和利権」は広く知られるところとなり、やがてハンナン事件や飛鳥会事件など逮捕者を出した事件が「同和利権」を象徴するものとして語られるようになった。

政治家の資金源となっているとされることもある（部落解放同盟は対立関係にある日本共産党を除き、民主党を中心に[注釈 1]自民党、公明党、社民党と[1] 、自由同和会は自民党と、全国人権連は共産党と友好関係を持っている）。

日本共産党は、長野県御代田町で、部落解放同盟言いなりの「同和事業」が推進されており、子どもの何気ない会話も「差別事象」として行政や教育関係者に不当な圧力が加えられていたと主張している。御代田町では、2006年に同和事業担当の町職員が自殺する事件が起きている[2]。

小池晃は辞任した民主党所属で部落解放同盟幹部の松本龍大臣の発言を「『書いたら終わりだぞ』というマスコミ恫喝は、部落解放同盟のもともとの性質・性格が出たもの」と批判し、同和問題は基本的にすでに解消しており、不公正な同和対策を継続すること自体が新たな偏見を生み出すものであり、部落解放同盟による無法な利権あさりを許すわけにはいかないと指摘している[3]。

wikiより抜粋