スタンフォード大学で一番人気の経済学入門 マクロ編 読書メモ24

メモ

1
マクロ：個人や企業といった個々でなく、国家や国民などの大きな視点

2
マクロの目標
・経済成長
・失業率の低下
・インフレ率の低下
・持続可能な国際収支

3
GDP：売買してないものは対象外。
女性の企業進出、働くのが楽になる、環境保全、震災など。全て正確な値が出ないため、価値判断はできない。

4
発展途上国と先進国は45倍のGDP差：発展途上国では人的資本、先進国は技術の進歩が重要。

5
自然失業率：アメリカ5-6%だがヨーロッパは10%以上
最低賃金高い、労働組合盛ん、福利厚生が義務、店舗の営業時間制限

6
国民貯蓄+国外からの資金流入=民間の設備投資+政府の借り入れ

7
日本は国民貯蓄率が高いから、経常収支は大幅に黒字

8
アメリカの選択肢
・財政赤字を減らす：増税、支出削減
・貯蓄率を上げる
・企業が金を借りない

9
GDP=消費＋投資＋政府の支出+輸出ー輸入

10
供給が需要を生む：セイの法則（新古典派経済学）

11
需要が供給を生む：ケインズー雇用・利子及び貨幣の一般理論
ひどい不況の時でも潜在的な供給量は変わらない。

潜在的な供給量とは、人口、機械などの設備、技術力

12
短期的には総需要、長期的には総供給

13
失業率とインフレ率のトレードオフの関係＝フィリップス曲線

14
1968年にフリードマンが否定
→1970年に正しさがわかる：スタグフレーション

15
数十年単位で見ると、トレードオフではなく、自然失業率への回帰をする

16
税収は所得税や給与税がおおきい

17
政府の収支は適切か？

・長期的な経済成長
国民貯蓄が多く、政府の借金が少なければ、長期的な観点で設備や人や技術に投資し、経済成長出来る

・失業率の低下
景気促進→政府支出、減税→総需要

・インフレ抑制
総需要を減らす財政政策→政府支出の削減と増税

・持続可能な国際収支
国民貯蓄の増加と財政赤字の削減

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裁量的な財政政策：何かあってから（スピードと副作用と政治との相性の悪さ）
自動的な財政政策：ビルトイン・スタビライザー

19
リカードの等価定理：財政赤字が増えると増税見越して貯金。現在と将来で負担が変わらない。
→アメリカ人には当てはまらない

20
クラウディングアウト：財政赤字が増えると民間企業の設備投資の減少。

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クラウディングイン：財政赤字が増えると経常赤字が拡大する（外国からの資金流入）

22
アメリカ人は貯蓄しないから、強制にする例もある
リベラル派（リベラル・バターナリズム）：IRAや401kを強制に
保守派：社会保障を個人口座に

23
お金
交換手段：交換可能だと法的に認める
価値の保存：価値が損なわれにくい
価値の尺度：お金でものを測れる

24
硬貨や紙幣はお金の一部
M1では半分。当座預金あるから。
M2では1/10

25
FRBや各国の中央銀行の仕事
預金準備率：他に貸せない銀行のお金の割合
公定歩合：中央銀行からお金を借りる時の金利
公開市場操作：買いオペと売りオペ
量的緩和：国債など

26
米国財務省のOOCが銀行破産しないように監視

27
1987年のブラックマンデーに耐えられたのは、FRBが、いくらでも金を貸すと言ったから

28
インフレの方が実質金利が少なく、お金を返済しやすい

29
金融政策を裁量的にするのは難しい：紐を押すのはむずい。反応に時間がかかる。

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中央銀行と政治を分ける：金利を下げ続ける。スピード。

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自由貿易：絶対優位と比較優位

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規模の経済：大量生産すればコスト下がる。
種類の増加、バリューチェーンの分断、知識やスキルの伝達：TOYOTAのかんばん方式（在庫持たない)など

33
保護貿易：関税、非関税障壁など
保護貿易を推進する人たちの意見は間違っている。
貿易によって雇用は減らない、国内平均賃金も変わらない、貿易で転職はあまりない、所得格差は変わらない。

34
GATT→1995年 WTO

35
ブレトン・ウッズ協定とIMFとIBRDの設立

36
金融危機を防ぐ。資金流出の禁止。

書籍

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