【事例】インバウンド客激減もニューノーマル時代の新たなターゲット策定と観光地の深層ニーズを調査

背景と課題

現時点（2020年12月時点）において、海外からのインバウンド客はどの観光地においてもゼロに等しい状況です。しかし、2021年の7月に予定される東京オリンピック、8月のパラリンピック目的のスポーツ観戦客、そしてその後、9月以降の秋の観光客、10月は中華圏の国慶節連休など。

2021年の中期的なインバウンド対策として、何をすれば良いのでしょうか。それぞれ様々な課題がありながら、世界中の生活様式が変化しているのは共通認識だと思います。どんな興味関心の変化があったのか、また観光地の訴求ポイントは何を強調していけばいいのか、そんな今の時代の旅行者象の把握をしておくことは今後の対策につながるのではないでしょうか。

事例概要

今回はVponの保有する台湾現地の位置情報とアンケートリサーチから、すでにアフターコロナに入っている台湾人（見込み旅行者）のペルソナを策定し、さらに長野県野尻湖を例に観光地調査を実施しています。

手法１

今の時代の台湾人旅行者インサイトを把握するために、ビッグデータから「旅行者の傾向を見る」そしてアンケート調査などを用いて「旅行者に実際に質問を回答してもらう」という二つの手法で検討を行いました。

アンケート調査では、オンラインアンケートを用い、そのデータから統計的手法により旅行目的の共通項（深層ニーズ）を抽出、その後グループに分類し数種類のペルソナ（人物象）として視覚化（イラストと説明文）しています。

結果１

結果は以下の4種類のペルソナとなりました。

ペルソナ１：20歳の旅行に憧れる新社会人
ペルソナ２：40代の平均的収入のファミリー
ペルソナ３：50〜60代の運動好きな訪日リピーター
ペルソナ４：ゆったり旅行をする富裕層シニア

手法２

続いて観光地のニーズ調査となります。こちらは長野県の野尻湖およびベトナムのハロン湾をベンチマークにして、訴求ポイントを探ります。

結果２

結果として、野尻湖の自然や景色、またストレス解消やゆっくりしたいという項目の得点が高くなり、レイクスポーツ（カヤックなど）は想定よりも求められず、日本らしい景色を楽しみたいというニーズが強い傾向となりました。

今後

今回のような結果を用いて、次年度制作するウェブサイトや観光パンフレット、動画コンテンツ、ファムトリップなどの誘客施策全体の軸として活用することが想定されます。

各ペルソナ（ターゲット）を意識した上で、それにあったポイントを訴求していくことが効果的と思われます。例えば、ゆったり旅行の富裕層シニアには景色の景観をメイン訴求として、運動好きの訪日リピーターにはアクティビティを訴求するなどの対策が考えられます。