ビットコインが語る株式相場動向

思い立って急遽noteを書くことにしました。今回の相場の動きは今後のキーになりそうだったので。

12月20日頃より僕はとある銘柄をずっと持っていて、今日まで売っていません。12月22日に大きな下げがあり、コロナウィルス感染拡大のニュースがあり世間では緊急事態宣言が出るのではないかとざわめき立っていましたが、僕は売る気など毛頭もありませんでした。

それは当該銘柄をずっと保有すると決めて買ったからとかではありません。しっかりと毎日のニュースをチェックし、相場に目を光らせていても昨年末から今日にかけては相場に売りの気配を感じなかったからです。

多くの方は口をそろえて「そろそろ暴落する」と言います。そのセリフは2020年の6月以降ずっと聞いてきました。でも株価は上がり続けました。

今回、僕の考えの中心にあったのは「マネーストック」の考え方です。世界経済に供給されているお金の総量が減らない限り、先の見えない暴落は起こりえません。

(出所：https://weekly-economist.mainichi.jp/articles/20200609/se1/00m/020/049000c)

図を見てもらうとわかりますがリーマンショックの時はマネーストックが大幅に減少しています。*上記にあるのはマネーストック(M2)とありますが、広義のお金の中でも現金や預金、国内銀行等に預けられている流動性の高いお金とざっくりと理解してください。
つまり人々の使いたいと思ったときに使えるお金がリーマンショックの時は急激に減少してしまったのです。この反省から、世界各国の政府、中央銀行は今回のショックの際にマネーストックを減らさないための政策を打ち出していきました。
そのため、このような状況下においても企業・家計の現預金が過去最高を記録したのです。
(参照：https://www.nikkei.com/article/DGXZQODF215HA0R21C20A2000000)このおかげで下げは限定的なものとなり、もはや一時的な調整局面は買い局面となったのです。

ここからが本題です。マネーストックはあくまでマクロ視点での前提のお話であります。本当に見るべきは世界の相場です。株式市場です。不動産市場です。商品市場です。金価格です。ビットコインです。個別株です。

どういうことかと言うと、すべての価格を持つ、兌換性の高い金融商品は世の中のお金の動きを数字で表しています。世の中にお金が回っている正常な状況下では、どこかでお金が減るとどこかでお金が増えるのです。
例えば、米国で信用が毀損される大きな問題が起こった際はドルが売られます。そして円が買われドル安円高相場となります。
金融市場に大きなショックが走った際は、実物資産として好まれる金が買われ、株式市場は下落し金価格は上昇します。

僕はこの現在の局面においてずっと注視していたのは仮想通貨(ビットコイン)市場です。

上図は僕が自作したビットコイン(青グラフ)とナスダック(緑グラフ)、マザーズ(オレンジグラフ)を重ねたものになります。*騰落率で表示されています。
これが今回僕が注視していたお金の動きをすべて物語っています。
特に注目すべきは10月中旬の値動きです。ナスダックは10月20日に価格が下落し、ビットコインに騰落率で抜かれています。その後マザーズが遅れて反応し下落。一方でビットコインはナスダックの下落とともに急上昇しており、その後止まることを知りません。記憶にも新しいと思いますが、この当時は大統領選真っ最中でありトランプ氏とバイデン氏が激しく争っていた時期であります。また10月13日にはワクチン治験を進めていたJ&J社が治験中断の発表があった時でもありましたね。これらが決定打となり、翌日以降相場が下落していきます。
ただその暴落の土壌を作ったのは9月後半のテック企業を中心としたコロナ関連銘柄の暴落です。コロナ関連銘柄一丁目一番地のチェンジは9月28日に6300円の最高値をつけた後に暴落し、その日の終値は4685円と36％以上の凄まじい下落幅を記録しました。米国Zoomも同じように9月28日頃に株価を落としており、相場参加者は利益確定に向けて備える動きを取り始めました。そして10月13日に最高値を記録したし、以降下落の一途をたどっております。

このように新興企業に流れ込んでいた新規参入の資金はテクノロジー企業で甘い蜜を吸い終わり、ビットコイン(仮想通貨)へと流れ込んでいるように見えます。ここまでの急騰は例を見ないので、非常に興味深いですね。
ただビットコインの価格帯別出来高を見ると200万円以降は出来高が薄い上げが続いているので、急降下もいつでもあり得るというリスクの高い値動きとなっています。

つまり現在はコロナ以降盛り上がっていた、新興株は一相場を終えたということです。今後、新興企業への投資を考える方はこのトレンド転換を頭に入れておくことで、より正確な投資判断につながるのではないでしょうか。