「リジェネラティブ建築」を知る

2024年10月1日 18:10

「リジェネラティブ○○」として確立されている分野には、どのようなものがあるだろうか。

インターネットでリジェネラティブと一緒に検索されているワードを見ていくと、「リジェネラティブ農業」の次に、「リジェネラティブ建築」があげられる。

リジェネラティブ建築とは、単に環境への負荷を減らすだけでなく、自然環境を積極的に改善し、再生することを目指す建築である。

アメリカやヨーロッパを中心に、リジェネラティブ建築の事例が増えつつあるが、一方でその検索動向を見ると、リジェネラティブ建築（Regenerative Architecture）の検索割合はまだまだ少なく、リジェネラティブ農業（Regenerative Agriculture）の5％ほどである。

Google Trendsの検索結果
過去5年間における「Regenerative Agriculture」と「Regenerative Architecture」の検索数比較

ちなみに、すべての国を対象に Regenerative と Sustainable の検索動向を比較すると、過去5年のほとんどの期間、Sustainableが大半を占める。サステナビリティがすでに企業の戦略やオペレーションに埋め込まれ、一般化しつつある一方で、リジェネラティブの認知度はまだ限定的であることが伺える。

Google Trendsの検索結果
過去5年間における「Regenerative」と「Sustainable」の検索数比較

とはいえ、マイナスをゼロにすることを目指す「サステナビリティ」からさらに一歩進んで、環境や社会をよりプラスの状態に再生・回復させることを目指す「リジェネラティブ」への共感の輪は広がりつつあり、建築の分野でもリジェネラティブの考え方が取り入れられつつある。

本稿では、そんなリジェネラティブ建築の現在地を俯瞰したうえで、今後、リジェネラティブ建築に期待すること、特に「土間」や「縁側」を備えた日本家屋スタイルを取り戻すことなどによるその土地らしさの体現について、展望する。

本稿はあくまで個人的な理解を目的としたレポートです。収集した情報の理解、考察が至らない点について、ご了承ください。

リジェネラティブ建築とは

リジェネラティブ建築とは、環境を再生しながら建築物を建設・維持する手法であるとともに、周囲の生態系やコミュニティにポジティブに関わり、建物が環境に与える影響をプラスに転じることを目指すものである。

リジェネラティブ建築の特徴として、下記の点があげられる。

自然素材の使用
再生可能な素材やリサイクル素材を使用することで、環境への負荷を最小限に抑える。
再生可能エネルギーの活用
建物の設計段階からエネルギー効率を考慮し、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーを活用する。
水の再利用
雨水の収集やグレイウォーターの再利用システムを導入し、水資源の効率的な利用を図る。
生物多様性の保護
建物周辺に緑地や庭園を設け、生態系の保護と回復を促進する。
コミュニティとの連携
地域社会と協力し、地域の資源や文化を取り入れた運営を推進する。

主な建築物の例

リジェネラティブ建築の事例として、アメリカ、ヨーロッパ、オーストラリア、日本の事例を紹介する。

Bullitt Center（アメリカ）
シアトルにあるBuilitt Centerは、242kWの太陽光発電システムを備えている。曇りがちなシアトルの気候にもかかわらず、屋根に設置された太陽光パネルによって年間のエネルギー需要をすべて賄っている。
また、雨水を収集し、56,000ガロンの貯水槽に貯めて飲料水として利用している他、排水は再利用され、飲料水以外の用途に使われる。
更に、コンポストトイレが設置されており、排水を100％処理するシステムが導入されている。
建物の建設には、有害化学物質を排除した素材が使用されており、13フィートの高い天井と10フィートの大きな窓を備え、自然光を最大限に取り入れる設計がされている。
これらの点が評価され、Bullitt Centerは、エネルギーや水の自給自足などの厳しいサステナビリティ基準を満たす「リビング・ビルディング・チャレンジ（LBC）」の認証を受けている。

The Living Building at Georgia Tech (アメリカ)
エネルギーと水の両面でネットポジティブな影響を与えているこの建物では、消費する以上のエネルギーを生成し、水を持続可能に管理している。
また、建物の材料とサービスの少なくとも50％が、現地から1,000キロメートル（621マイル）以内で調達され、ローカル経済を支援しているほか、有害化学物質を含まない資材や、再利用材料を取り入れて建設されている。
この建物はジョージア州で初めて、世界で28番目に「リビング・ビルディング・チャレンジ（LBC）」の認証を取得している。

CopenHill（デンマーク）
コペンハーゲンにあるCopenHillは、廃棄物処理施設とスキー場を兼ね備えたユニークな建物である。CopenHillは、廃棄物を燃料としてエネルギーを生成し、コペンハーゲンの家庭やビルに電力と熱を供給している。
建物の屋上には、年間を通じて利用可能な人工スキー場が設置されており、これにより、都市部でのレクリエーション活動が可能となり、地域住民に新しい楽しみを提供している。また、屋上にはハイキングコースや世界で最も高いクライミングウォールもあり、アウトドア活動を楽しむことができる。
CopenHillは、最新の廃棄物処理技術を導入し、環境負荷を最小限におさえることで、コペンハーゲンが2025年までに世界初のカーボンニュートラル都市になるという目標をサポートしている。

The Edge（オランダ）
アムステルダムにある「The Edge」は、環境性能評価システム「BREEAM」で史上最高の98.4%のスコアを獲得している。これは、エネルギー効率や環境への配慮が非常に高いことを示している。
建物全体には15,000以上のセンサーが設置され、照明や温度を自動的に調整することで、エネルギー消費を最小限に抑えている。
また、自然光を最大限に活用し、室内の空気質を安全に保つために有害物質を含まない建築素材を使用するなど、従業員の健康と幸福を最優先に考えた設計がされている。
専用のデスクを持たず、好きな場所で仕事ができるフレキシブルなオフィス環境を提供しており、アプリを通じて個々の好みに合わせた環境設定が可能となっている。
建物の一部は再利用可能な素材で作られており、将来的に簡単に分解して再利用できるようになっている。

エクスペディア本社（アメリカ）
エクスペディア本社は、シアトルのウォーターフロントに位置し、元々工業用地だった場所を自然豊かな環境に再生した。
敷地内にはスポーツフィールドや森林、屋外パフォーマンス会場、屋上庭園などがあり、地域住民も利用できるパブリックスペースが設けられている。
また、土壌科学者と協力して、廃棄物処理場だった土地を肥沃な土壌に改良しており、化学肥料を使わず、オーガニック肥料をブレンドして理想的な微生物叢を作り出している。
また、自然とのつながりを重視し、緑豊かな環境を提供することで、従業員のウェルビーイングを向上させている他、建物の設計には、持続可能な素材が使用されており、環境への負荷を最小限におさえている。
地域の植物を植えることで、元々の自然生息地を復元し、地域の生態系をサポートしている点も特徴的である。

Bosco Verticale (イタリア)
Bosco Verticaleはイタリアのミラノにある革新的な高層住宅で、「垂直の森」とも呼ばれている。111メートルと76メートルの高さのツインタワーで構成され、建物全体には約800本の樹木と15,000種以上の多年生植物が植えられている。これらの植物は建物の断熱効果を高め、空気の質を改善し、都市のヒートアイランド現象を緩和する役割を果たしている。
また、建物の排水をろ過して植物に再利用するシステムが導入されている。
Bosco Verticaleは、ミラノの再開発プロジェクト「ポルタ・ヌオーヴァ」の一部として建設され、かつて工場地帯だった地域を緑豊かな都市空間に変えた。

One Central Park (オーストラリア)
One Central Parkはオーストラリアのシドニーにある革新的な高層住宅で、建物の外壁には多くの植物が植えられており、いわゆる「ヴァーティカル・ガーデン」として知られている。東棟の28階から吊り下げられたヘリオスタットは、太陽光を反射して建物内や植物に光を届ける装置であり、夜間にはLEDライトで「街のシャンデリア」として彩られる。
建物はエネルギー効率を高めるための最新技術を採用しており、再生可能エネルギーの利用や水のリサイクルシステムが導入されている。

The Crystal (イギリス)
The Crystalはロンドンにある持続可能な都市開発のショーケースとして知られる建物で、太陽光発電や地熱エネルギーを利用することで、年間のエネルギー消費量を大幅に削減している。
また、雨水の収集と再利用、そして高度な水処理システムを導入しており、水の使用量を最小限に抑えている。
The Crystalは、持続可能な都市開発に関する展示や教育プログラムを提供しており、訪問者に対して環境意識を高める役割を果たしている。
建物には最新のスマートビルディング技術が導入されており、エネルギー管理やセキュリティ、快適性の向上に寄与している。

大手町タワー（東京都）
都市再生と自然再生を同時に進めるリジェネラティブ建築のモデルケースとして注目されている大手町タワーには、敷地の約3分の1を「大手町の森」が占め、約200種類の植物が植えられ、都市の中に本物の自然の生態系を再現している。森の中には、希少種を含む約300種類の植物が生息し、鳥類や昆虫も多く見らる。
また、ヒートアイランド現象の緩和や雨水の循環利用など、環境に配慮した設計が施されている。例えば、森の土壌は雨水を保持し、豪雨時の水害を抑制する役割を果たしている。
地下鉄駅に直結し、商業施設やラグジュアリーホテルであるアマン東京、オフィスと共存することで、都市のにぎわいと自然の調和を実現している。

ところで本稿執筆にあたり、実際に大手町タワーを訪れた。「大手町の森」には多様な樹木が植えられており、地面は落ち葉や草で覆われ、そっと触れたところ、ふかふかしていた。（進入禁止のため残念ながら土の上を歩くことはできなかったが。）通路脇のベンチには人々が腰掛け、1人で、あるいは複数名でリラックスした時を過ごしていた。夜だったこともあり、いわゆるアベックもいた。
アロマの香りがほんのり漂うビル内に入ると、天井が高く、植栽や壁アートで彩られ、心地よい開放的な空気が漂っていた。ところどころに設置されたベンチに佇む人も多く、人がただ行き交うだけでなく、その空間にいることがポジティブに感じられるような場が形成されているように感じられた。

以上見てきたように、リジェネラティブ建築にはさまざまな最新テクノロジーやアイデアが活用されており、個性的な事例が目立つ。

近年、どこに行っても同じような建物やチェーン店を中心とした商業施設が目立ち、その土地らしさが失われる傾向にあるように感じられるが、そんな中で、ここで見てきたリジェネラティブ建築はその地域の価値観と調和し、その土地らしさを体現しているように感じられる。

リジェネラティブ建築は今後、その土地ならではを表すランドマークとしての役割も担っていくのではないだろうか。

リジェネラティブ建築普及への課題と促進策

リジェネラティブ建築は、近年特に環境問題や持続可能な開発に関心のある専門家や研究者の間で注目されているが、その普及はまだ道半ばである。

その一因には、リジェネラティブ建築の初期投資の高さがあげられる。持続可能な材料の使用や高度なエネルギー効率システムの導入、自然との調和を図るための設計には、通常よりもコストが多くかかる傾向がある。また、高度な技術や専門知識を持つ施工業者が必要となるため、施工費も高くなる。このような状況が、リジェネラティブ建築の普及に向けた課題と言える。

このような課題解決には、どのようなことが必要だろうか。

第一には、目指すべき方向性の合意やスタンダードの制定、インセンティブによる促進策といった公共セクターのリーダーシップ、第二に、ディベロッパーや住宅メーカーの意識変革、第三に市民の啓蒙といったことが必要と思われる。

公共セクターの状況

リジェネラティブ建築の普及を促す制度として、現状どのようなものがあるだろうか。

「リジェネラティブ」との言葉が冠されているわけではないものの、国や地方自治体によっては、環境基準や規制、税制優遇や補助金などのインセンティブ措置、あるいは認証制度において、リジェネラティブの考え方の一部を制度に埋め込み、緑地の確保、雨水の再利用、再生可能エネルギーの利用を促進している。

下記に行くつかの例を紹介する。

アメリカ
アメリカでは、持続可能な建築プロジェクトに対して、連邦および州レベルで税制優遇措置が提供されている。例えば、エネルギー効率の高い建物に対する税額控除や、再生可能エネルギーシステムの設置に対する補助金がある。
また、米国グリーンビルディング協会（USGBC）が提供する認証制度として、LEED（Leadership in Energy and Environmental Design）というものがある。これは建物の設計、建設、運用における持続可能性を評価するもので、リジェネラティブデザインの要素も含まれている。

ヨーロッパ
ヨーロッパでは、EUの「Horizon 2020」という補助金プログラムなどを通じて、リジェネラティブ建築プロジェクトに対する資金援助が行われている。これにより、革新的な環境再生技術の研究開発や実装が促進されている。
また、イギリス発の建物の環境評価手法であるBREEAM（Building Research Establishment Environmental Assessment Method）は、リジェネラティブなアプローチも評価基準に含めている。

オーストラリア
オーストラリアのグリーンビルディング協会は、グリーンスター認証を取得した建物に対して、さまざまなインセンティブを提供している。これには、開発許可の迅速化や、低金利の融資が含まれる。
グリーンスター認証とは、オーストラリアのグリーンビルディング協会が提供する認証制度で、リジェネラティブデザインの概念も一部取り入れ、持続可能な建築を促進するものである。

日本
日本では2025年に建築基準法が改正され、省エネ基準の適合が義務化される予定となっており、建築物のエネルギー消費性能の向上と環境負荷の減少が期待される。
また、地方自治体が独自にリジェネラティブ建築を推進するための補助金や助成金を提供しているケースがある。例えば、東京都では、環境性能の高い建物に対する補助金制度があり、これにより建築主がリジェネラティブデザインを採用しやすくなっている。

このように、公共セクターによるリジェネラティブ建築の推進策はいくつか見られる。しかし、これらは合意された統一の目的のもと行われているわけではなく、個別性が高い取り組みと考えられる。

「リジェネラティブ農業」については、2023年に開催されたCOP28において、134ヶ国が「持続可能な農業、レジリエントな食料システム、気候アクションに関するCOP28 UAE宣言」に署名しており、この中で、2030年までに1.6億ヘクタールの土地をリジェネラティブ農業に転換することを目指すとしている。

一方、「リジェネラティブ建築」に関する国際的な合意はまだ存在しない。2024年10月に開催される生物多様性COP16や、2024年11月開催のCOP29でも主要アジェンダに上がる予定はなさそうである。今後、こうした国際会議の場で、持続可能な建築や都市開発に関する議論が進展し、より統合的な目標についての合意が進むことが期待される。

ディベロッパーや住宅メーカーの取り組み状況

国内のディベロパーは、リジェネラティブ建築をどう捉えているだろうか。

下記の例に見られるように、各社、サステナビリティの取り組みの一環として再エネや都市の緑化による脱炭素化に向けた取り組みを積極的に行っている。

森ビルグループは、「都市を創り、都市を育む」という仕事を通じて、持続可能な社会の実現や地域の発展、人々の安全・健康・幸福に貢献することを理念に掲げており、「ESG」や「SDGs」といった言葉が脚光を浴びる以前から都市再開発事業という方法で、持続可能な都市づくりに取り組んできている。
例えば、森ビルの代表的な都市再生プロジェクトである六本木ヒルズでは、都市の中心に緑豊かな環境を提供している。敷地内には公園や庭園があり、都市のオアシスとして機能しており、生物多様性に配慮した推進がなされている。
また、虎ノ門ヒルズは環境に配慮した設計が特徴で、エネルギー効率の高い建物や、地域の生態系を考慮した緑化計画が実施されている。

その他、日本のディベロッパーである三井不動産や三菱地所でも、森ビル同様に企業理念を掲げ、持続可能な開発と環境保護を重視した取り組みを行なっている。

三井不動産が手がけた東京ミッドタウンは、持続可能なデザインと最新の環境技術を取り入れており、緑豊かな公園や庭園では都市の中で自然を感じられる空間を提供している。
また日本橋再開発プロジェクトでは、歴史的な街並みを保存しつつ、最新の環境技術を導入し、地域の文化と現代の技術を融合させた持続可能な都市開発を目指している。

三菱地所は、「Regenerative Community Tokyo」というプロジェクトを通じて、リジェネラティブな社会の実現を目指している。
丸の内再開発プロジェクトでは、エネルギー効率の高いビルや緑豊かな公共スペースを提供し、地域の生態系を考慮した設計が特徴となっている。また、「Regenerative Wood」システムを構築し、資源の循環利用を推進し、建築資材の再利用と環境負荷の軽減を図っている。

一方、積水ハウスや木下グループなどの住宅メーカーも、リジェネラティブ建築の考え方を一部取り入れている。

例えば積水ハウスは、エネルギー収支ゼロを目指す「グリーンファーストゼロ」プロジェクトを推進し、太陽光発電や高効率な断熱材を使用し、家庭のエネルギー消費を最小限に抑える取り組みを進めている。
他にも、「5本の樹」計画と言われる地域の生態系に配慮した植栽計画で、自然との共生を図っているほか、建設現場で発生する廃棄物を徹底的にリサイクルし、ゼロエミッションを達成している。

木下グループは、ライフサイクルカーボンマイナス（LCCM）住宅の普及に力を入れており、建設から廃棄までの全過程でCO2排出をマイナスにすることを目指している。
また、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーを積極的に導入し、エネルギーの自給自足を目指している。

このようにさまざまな取り組みが行われてきたことにより、近年、緑化やコミュニティとしての魅力が増した地区も増えてきているように感じられる。

一方で、そうなっていない建物、つまりリジェネラティブに配慮されていない建築も多く残るように思われる。コンクリートに覆われ、土壌へのアクセスが限られる地区も都市部には多い。

こうした既存の建築物や都市設計をどう変えていくかという点においては、市民の考え方の変革がまずは求められるだろう。

リジェネラティブ建築への期待

「縁側」や「土間」を備えた日本家屋復興によるその土地らしさの体現

今回見てきたリジェネラティブ建築の事例はいずれも大手企業による大規模なもので、そこにどう個人の生活が関わっていくのか、あるいは、土壌の改善やそれによる生物多様性の回復、CO2削減が実際どのように実現されるのかを体感するには、やや距離感があるように思われる。

けれどもリジェネラティブの考え方は本来、人間の営みと地球環境には相互関係があり、地球環境が良くなることが私たちの心身のウエルビーイングにつながるといった考え方が根底にあるのではないだろうか。そうであれば、最初にリジェネラティブ建築を取り入れるべきは、大規模な都市開発プロジェクトではなく、個人の住宅、つまり、人が食事をし、くつろぎ、仕事をし、入浴や炊事洗濯を行い、眠りにつくような、生活する場としての建物であるべきで、人々がリジェネラティブの価値を日常生活において感じられることがより重要であるように思われる。

そのためにも、個人が家庭で気軽に取り入れられる再生可能エネルギーや水の再生システムの普及や、コンポストや庭・プランターでの土壌との関わりを取り入れやすいような個人宅の建築のあり方がより追求され、普及が進むことが望ましい。

例えば、近年少なくなっているが、台所から裏庭に続く「土間」や、茶の間と庭をつなぐ「縁側」が装備されたいわゆる日本家屋スタイルが、向かうべき方向の一つではないだろうか。

かつての私の祖母の家には土間があり、米や野菜、味噌などの食品を貯蔵しており、鍬やすきなどの農機具も収納されていた。土間から裏庭に出ると畑やコンポストがあり、食事のたびに畑から野菜を収穫し、食べ残しが出たらコンポストに戻すような、リジェネラティブな生活が行なわれていた。土間は、まさに「土との間」、地中の微生物と私たちの暮らしをつなぐ役割を果たしていたように思う。

また、祖母の家には「縁側」もあり、家族やご近所さんとの交流やくつろぎの場となっていた。子供時代には、（お行儀が悪いが）縁側からスイカの種を遠くまで飛ばしたりもした。縁側があることで、住まいと庭が地続きで、自然がより一体に感じられた。

このような、家の中と外が融合するような、「土間」や「縁側」が実装された日本家屋が再び普及するようになると、日本らしい街並みや都市の姿が戻ってくるのではないだろうか。

先にも書いたが、近年、どこに行っても同じように整備され、同じようなチェーン店が並んでいる均質化した街並みが増えている。

今年の初めに韓国の釜山を訪れたが、経済発展著しい釜山でもタワーマンション団地があちこちに立ち並んでいた。数年前に訪れたマレーシアのクアラルンプールにも同じようなタワマン団地がいくつもあり、デジャブのようであった。

効率性や安全性を追求していくと、おのずとタワマンという解に行きつくのかもしれないが、その結果として、地域の特徴は消失してしまう。

リジェネラティブ建築は、このような都市の均質化へのカウンターとして、その土地ならではの文化や風習、作物、自然の生態系を再生するものであってほしいと期待する。

参考

主な事業者

Snøhetta（スノヘッタ）:ノルウェーの建築事務所。環境負荷の低減や人と自然が共存できる場の創造に挑戦している。

SANU:日本国内の企業で、循環型建築を推進している。

BIOTA:日本国内の企業で、微生物多様性を活用した健康な暮らしの実現を目指す。

主な人物

マイケル・ポーリン（Michael Pawlyn）：リジェネラティブ・デザインの提唱者の一人であり、建築設計事務所エクスプロレーション・アーキテクチャーを設立した。バイオミミクリー（自然の仕組みを模倣すること）に焦点を当てている。

阿部仁史：カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）の教授であり、リジェネラティブ・アーバニズム展のディレクターを務めた。リジェネラティブな都市開発の概念を広めるために活動している。

アナ・ヘリンガー（Anna Heringer）：ドイツの建築家で、ユネスコの建築部門で名誉教授を務めている。地域資源を大切に使うことを基本理念に掲げ、リジェネラティブな建築資材の使用を推進している。

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