1日3分で会計が少しわかるまとめ 8

前回までで、T勘定の基本についてみた。

ただし、前回までに示したT勘定は、貸借対照表を作成するためのものであって損益計算書を作成するためのものではない。すなわち、経理担当者は会計期間の期末にT勘定の値を全て合算し、その最終値を貸借対照表に記入するのだが、そのためのものなのである。

損益計算書を作るためには、損益勘定と呼ばれる勘定を追加する必要がある。損益勘定は株主資本の変化に関する追加情報を示すためのものであり、費用勘定と収益勘定に分けられる。「収益」とは、「株主資本の増加」であって、「商品役務の提供その他の主要な事業活動」から生じるものであった。株主資本の増加は、これまでの説明では該当する金額を株主資本勘定の右側に記入すべきであったが、これが「商品役務の提供その他の主要な事業活動」に起因する場合は収益勘定の右側に金額を記入する。

前回の例を用いる。

この企業がコンピュータの販売事業を営んでいると仮定すると、コンピュータの売却による株主資本の増加減少はまさに損益勘定に当てはまる。したがって、下図のようになる。

次の3点を確認してほしい。第一に、収益T勘定は右側が価値の増加を示し、費用T勘定は左側が価値の増加を示している。第二に、後者の会計処理における収益勘定への記入は前者の会計処理における株主資本勘定の右側への記入と同じであり、費用勘定への記入は株主資本勘定の左側への記入と同じである。第三に、後者の会計処理の方が前者の会計処理よりも多くの情報を含んでいる。

経理担当は会計期間の期末に各損益T勘定を合算し、その結果を損益計算書に記入する。

今回はここまで。