温暖化と猛火するモンゴルガス現場そしてアメリカ大寒波

人間の小手先細工が通用しない自然の猛威

冬になって雪が降る、というのは当然の気象ですが、それが極端だし、慌てて対応しきれないと事故になったり死亡することが多発し、統計的にそれが表れてます。
昨日はそんな記事でしたが、気象予報の結果、アメリカでは大寒波で、事故、その死亡者がでているというニュースです。

そして外気が寒くなるとＥＶ車が動かなくなって大渋滞、それで凍死するという石器時代のような記事もあります。

そうすると風が吹くと車が止まる、といった流言飛語が飛び交い、あれだけ宣伝した温暖化対策の切り札EV車が、今度は凍結道路の「ゴミ捨て場」とか揶揄するわけですから、無節操な舌禍に舌を巻いてしまいます。

それで、すでにヨーロッパの流れはEVオンリーに向かって、その受注国中国が、増産に励んでますが、その凍結によるバッテリー走行ストップという、難題を克服するのに時間もヒマもなく、その脇では、日本のハイブリット車が、悠々とすり抜けて走る様は、ヨーロッパ民にとっては、頭痛の種なんでしょうね。
それを白人主義とまでは、云いませんが、昨今、政治標語で「もしトラ」脅威論が叫ばれてますが、叫んでいる割には誰がトラを檻に仕舞うのか、という話しも訊かないし、おそらくトラは、そこいら中を徘徊して、喰いちらかすのでしょう。

それで専門家の間では、こんなひそひそ話～

「中国が台湾に武力行使、台湾有事を起こしても、アメリカは直接参戦しない。見返りに中国は米製品の大量購入や、技術の第三国移転の防止、知的所有権の保護を強化し、アメリカの対中貿易赤字を劇的に減らすという“密約”が交わされているだろう」というシナリオを盗み訊きしてしまったリベラル派は、いよいよ「本トラ」路線に変換スイッチをひねる羽目になって悲嘆にくれる、というハリウッドドキュメントの開幕のようです。

それを幕下で垂涎よろしく眺めている国があるとは云いませんが、何しろ、世界大混乱の中でも株価高騰記録で、その芝居の上手さには脱帽するしかないのでしょう。もっとも、それがないと世界はカオスに陥って「もしトラ」「本トラ」不在では、困るという究極の二律背反なのです。

米全土で猛烈な寒波…55人死亡

2024/1/20(土) 1:17配信　日テレNEWS NNN

寒さのため電気自動車の充電設備が故障し、数十台が立ち往生しました。
CNNによりますと、これまでに少なくとも55人が死亡したということです。

モンゴルでタンク車爆発６人死亡 | カナロコ by 神奈川新聞

画　モンゴルで24日、天然ガスを運んでいたトラックが爆発

ロイター通信によりますと、60トンの液化天然ガスを運んでいたトラックが別の車両に衝突し、爆発が起きたということです。地元メディアによると、火は住宅や近隣の建物に燃え広がり、車29台と60世帯が暮らすマンションが全焼しました。

中国ＥＶ戦略　狙いは欧州　　
2023.12.07(木)　　 NHK

中国の大手自動車メーカーが手がけるEV＝電気自動車の高級ブランドが、脱炭素社会に向けEVの普及を進めるヨーロッパ市場へ攻勢を強めています。

世界最大の自動車輸出国は、2022年は日本でした。しかし2023年10月末時点では世界的なEVの需要の高まりを受けて、日本の輸出台数359万台に対し中国が392万台となり、中国が初めて世界最大の自動車輸出国になることがほぼ確実です。

デザイン・性能・価格　欧州に売り込む

スウェーデンの首都ストックホルムに11月、中国の大手自動車メーカーが立ち上げた高級EVブランド「ZEEKR」のショールームがオープンしました。

展示されているEVのデザインは、かつてフォルクスワーゲンに在籍して人気車種を生んだデザイナーが手がけました。

展示された中国メーカーのEV

来場者の一人は「見た目はポルシェとか、欧州メーカーが製造したように感じる。中国製とは思えない」と話しました。

メーカーによると航続距離などの性能はヨーロッパの競合モデルを上回るとしていますが、価格は1000万円前後と、EVのスポーツカータイプとしては低く抑えています。

AIなど導入　最新工場で効率アップ

販売戦略を支えているのが「インテリジェント・ファクトリー」。多くの工程にAIなどの最新技術を導入した中国国内の工場です。

中国・浙江省にある工場では、1台1台オーダーメードでつくる車の部品を自動で搬送し、効率が30％向上したといいます。

自動で部品を搬送

溶接の工程では、700台以上のロボットが休みなく動き続けていました。最新鋭の設備を武器に、価格競争力を維持しながら性能の向上につなげています。

700台以上のロボットで溶接

中国の自動車メーカー　EVブランド　ラルフ・ステンガーさん

「われわれの自動車は非常に高性能な情報・娯楽システムを搭載し、運転支援システムも非常に高速なため、車内で完璧な体験を提供できる」

懸念強める欧州メーカー

EUはこうした中国勢の攻勢に懸念を強めています。10月、中国勢のEVが国からの補助金で価格を安く押さえているとして調査に乗り出したと発表しました。

フランスの大手自動車メーカー、ルノーも警戒感を隠しません。

フランスの大手自動車メーカー　ルカ・デメオCEO

「（中国メーカーは）コストや技術に非常に競争力があり市場の需要もある。私たちは対抗しなければならない。当然、公正な競争の場を確保する必要がある」

中国ＥＶ戦略　狙いは欧州