BC寓話が、いまに伝えるエッセンスとは
フランス語圏では漫画のことを「バンドデシネ」と呼ぶ、とある記事にありましたが、はじめて知りました。
８月15日は、とうに過ぎましたので、メディアでその話題の終始はないと思います。朝令暮改の昨今ですから、サクッと次の話題に更新するのが、SNSの処世術ですが、いかんせん、頭が旧いものですから、なかなか「いま」というGPSから離脱することができないタイプであって、ご容赦ください。
ですから、その本論「東京裁判」を冒頭から書こうと思っていたのですが、やはり台風7号も去ったことだし、それはなかなか重いかな、と組み立てを変えました。
窓の外、雨降る荒天模様を眺めながら書いたのが、遥かフランスから届いた日本アニメの話題でした。その様子を模写していたのが、NHK番組「ドキュメント72 hoursフランス・パリ 街角のマンガ喫茶で」でした。
つい最近の番組なので、見た方もいたことでしょう。日本アニメが世界の覇権を握っていることは、事実のようで、それをみて改めて日本アニメを再評価に値するものと認識しました。
■今、パリで人気の日本のマンガは？舞台はパリの街角にあるマンガ喫茶。フランス語版の日本のマンガが２万冊。時間制の料金や飲み放題のドリンクなど、日本のマンガ喫茶に似たシステムで、連日、多くのフランスの人たちが訪れる。試験が終わった息抜きに訪れる大学院生。バスで５時間かけて来た姉妹。マンガとの出会いで人生が変わったという人も。どんな人が何を求めて読んでいるのか。(解説 部分引用)
日本漫画の紹介ですから、贔屓めにみでも過不足ない賞賛文言で紹介するのは当然でしょう。
詳しいことは忘れましたが、なんだかイソップ物語の中の一説で、大風に吹かれて(日本の風神雷神にそっくり)、レンガ作り(西洋式)の家は、安泰で、泥と藁で作った日本の家は木っ端みじんに破壊された、という子供だまし、絵空説、だったと思います。
たしかに今だにそれは真実のようで、フランスの300年来建築様式はイタリアルネサンス時代を耐えてきたので堅牢のようです。
ですから、自然災害に弱かった日本のインフラ土壌は、それに敵対するのではなく、破壊されたら、また最初からやり直す、ことの繰り返しで、それは今でも持続している国民性だと考えられます。結果的にそれは、過去はご破算にして、心機一転、というのが、そのやり方だと思うと納得できるでしよう。
■イソップ寓話 ヘロドトスの『歴史』によると、紀元前6世紀にアイソーポス（イソップ）という奴隷がいて話を作ったとされるが、現在イソップ寓話に含められているものの中にイソップ本人に由来することを実証できる作品はひとつもない。
ベン・エドウィン・ペリーのモデルによると、イソップ寓話の形成には3つの段階が認められる。第1期にはいろいろな作家や弁論家が説得の手段として寓話を援用していた。ヘレニズム時代は第2期で、作家や弁論家に素材を提供するため、それらの寓話をひとつにまとめた散文の寓話集が成立した。第3期には寓話集が韻文に書き改められ、単なる素材ではなく文学としての寓話集が成立した。
このうち、古代の散発的な寓話の引用は18例ほどが認められる。散文の寓話集としてはパレロンのデメトリオスによる『イソップ集成』(Αἰσώπεια)という書物があったと伝えられるが、現存していない。現存するギリシア語による寓話集としては、アウクスブルク校訂本（校訂本I、231話）を最古のものとして、校訂本Ia（140話あまり）、ウィーン写本130（12-13世紀、130話）を代表とする校訂本II、アックルシウス版（1479年出版、校訂本III、127話）などの諸本に分かれる。
第3期の韻文寓話集は1世紀前半のパエドルスによるラテン語韻文の5巻94話からなる寓話集と、1世紀後半ごろのバブリオスによるギリシア語韻文による寓話集（現存するのは韻文143話、そのほかに散文にパラフレーズされたものが57話）がある。ウイキペディア
日本人の忘れっぽさ～フランスから見えた日本アニメ
昨日は「火垂るの墓」につてい書きましたが、まったく同次元的な問題として、アニメ「はだしのゲン」がありました。これについても、厄介な政治絡みで、雲散霧消ムヤムヤ処理されて消えてしまいましたが、そんなことの繰り返しですから、特に驚くとか気に障るとか、そんな話ではありません。
■「はだしのゲン」はなぜ “消えた”？ NHK 初回放送日: 2023年8月2日 クローズアップ現代
戦後78年を迎えた今年、広島市の平和教育副教材から漫画「はだしのゲン」が削除され波紋が広がっている。原爆が投下された広島で、戦中戦後の苦難な時代を生き抜こうとする少年を描いた同作は、累計発行部数1000万以上。 世界各国で読み継がれてきた。そんな「はだしのゲン」が、なぜ削除されたのか？情報公開請求で入手した膨大な改訂記録や、議論に関わった市教育委の担当者・教員たちの証言から、知られざる背景に迫る。
以下割愛
東京裁判～
ドラマ 東京裁判
連合国側が「ニュルンベルク裁判」と「東京裁判」との間に統一性を求めたためであり、また法的根拠のない訴因「殺人」の補強根拠として使うためだったといわる。(記事部分抜粋)
※ニュルンベルク裁判は、第二次世界大戦においてドイツによって行われた戦争犯罪を裁く国際軍事裁判である（1945年11月20日 - 1946年10月1日）。国家社会主義ドイツ労働者党（ナチ党）の党大会開催地であるニュルンベルクで開かれた。日本の極東国際軍事裁判（東京裁判）と並ぶ二大国際軍事裁判の一つ。
※私信として
東京裁判の過程で終始各国判事が気にしていたのが、この先例である既成判決だった。もし、この先例がなかったらまったく違った判決が出ていたかもしれない。これについては昨年(2016年12月放送)、NHK原案による、日本、オランダ、カナダ、オーストラリアの合同制作によるテレビドラマシリーズで放送されている。今年も、アーカイブ放送があってその全編録画をみていた。ここでそれを論評したところで、各分野の専門家の視点で分析したら違う意見もあるだろうし、解釈は抜きにしてドラマとしては、評価できるものだった。この全物語を本で読むとなると、相当の決心が必要だが、幸いなことにドラマのスタイルとして映像でみられることはラッキーだ。
それにしても先日書いた、靖国問題記事の中で「招魂」慰霊についての取り扱いがあるが、少ない「遺族」がまだいるうちはいいが、近い将来それが途絶えることは明白だ。そのときになったら、社会は、どんな意識でそれを扱うのかまっくた未知数だ。
さらにいえば、それとは離れた一般社会人の戦争に対する意識だ。昨日も書いたが、子供世代の戦争意識、それを教える側の親と学校と世間の戦争に関する知識は、はたしてまともに知識化しているのだろうかという疑念がある。もっとも「教科書問題」が出るたびに、その箇所で引っかかっていて、統一的な理論が示されていないというのも「戦争タブー」アレルギーは、さらに持続すると思われる。
もっとも危惧するのは、こうした異論というか意見の記事は、ほとんど読まれないというのが実態だ。そのことはネットの読みきれない見出し表記を一目見ただけで判断できる。
あいもかわらず下ネタ不倫報道がトップを飾るというのは、どうにかしている、とは感じるが、体制、社会、世間の大多数がそれを望んでいるとなれば抗うことはできない。(いや大衆はそれを望んではいない)
ここ数日、世界的な変革の兆候がでてきた。それが自動車の構造革命で、それが一気に加速している。そのことの記事を別リンクで表示したので、それを参考に読んでもらいたい。むしろお勧めは、その記事だったが、あえて「東京裁判」をメインストリートにすえた。
もうひとつ注目すべき記事が「ロシア」発であった。このところ諸外国ネットが東京上陸して、いながらにして世界を知ることが出来る。それというのも東京、すなわち日本が安定している、ということの証明でもある。やっぱりそれは稀であり、世界の紛争事から比較すれば天国に見えるのだろう。〆
「東京裁判」 NHK放送期間 2016年12月12日 - 同年12月15日（4回）
『東京裁判 』（Tokyo Trial）はNHK原案による、日本、オランダ、カナダ、オーストラリアの合同制作によるテレビドラマシリーズである。極東国際軍事裁判（東京裁判）の判事たちの記録の手記等の資料をベースに制作された。
日本で2016年12月12日から同年12月15日まで4回に渡って、『NHKスペシャル』枠で放送された。
企画段階では『東京裁判 ～人は戦争を裁けるか～』と副題が付いていた。
第二次世界大戦（太平洋戦争）における日本の敗戦によりA級戦犯として裁かれる戦時中の内閣の政治家や軍人を11人の各国から派遣された判事たちの2年半による裁判の議論を描く。
1946年春、日本の戦犯たちを裁くために、11人の戦勝国代表判事たちが東京に集まる。
判事たちは当初、ニュルンベルク裁判と同時に制定された平和に対する罪（侵略の罪）によって簡単に戦犯たちを裁けると踏んでいたが、日本が侵略を行った年代が法律が制定される以前の事であったことから議論が紛糾し、当初は6～7ヶ月で終わるとみられていた裁判は長期化していく。
遅々として進まない裁判の行方に業を煮やしたイギリスのウィリアム・パトリック判事、カナダのエドワード・スチュワート・マクドゥガル判事、ニュージーランドのエリマ・ハーベー・ノースクロフト判事は、ウィリアム・ウェッブ裁判長（オーストラリア代表判事）の弱腰ぶりが原因だとして辞意をちらつかせ、ウェッブを一時的に本国へ召還させる。
【ウイキペデイア～】
極東国際軍事裁判（英語: The International Military Tribunal for the Far East）とは、第二次世界大戦で日本が降伏した後の1946年（昭和21年）5月3日から1948年（昭和23年）11月12日にかけて行われた、連合国が「戦争犯罪人」として指定した日本の指導者などを裁いた一審制の軍事裁判のことである。「東京裁判」とも称される。
裁判方式 アメリカ対日政策
1944年8月から終戦以降の政策方針と敗戦国の戦争犯罪人の取り扱いについて議論された。ヘンリー・モーゲンソー財務長官はナチス指導者の即決処刑を主張し、他方、ヘンリー・スティムソン陸軍長官は「文明的な裁判」による懲罰を主張した。アメリカの新聞はモーゲンソーの即決処刑論を猛攻撃し、ルーズベルト大統領も裁判方式を支持することとなった。スティムソンは裁判は「報復」の対極にあるとみなしていた。
国務・陸軍・海軍三省調整委員会極東小委員会
アメリカの対日政策を検討する機関として1944年12月に国務・陸軍・海軍三省調整委員会（SWNCC)が設立された。さらにその下位組織極東小委員会（Subcommittee for the Far East,SFE）が1945年1月に設立され、日本と朝鮮の占領政策案が作成された。戦犯裁判方式にするか、指導者の処刑方式かの検討もなされ、1945年8月9日報告書（SFE106)では対独政策を踏襲し、「共同謀議」の起訴を満州事変までさかのぼること、日本にはドイツのような組織的迫害の行為はなかったので人道に対する罪を問責しても無駄であると報告された。8月13日の会議では日本に対しても平和に対する罪、人道に対する罪の責任者を含めることが合意され、8月24日のSWNCC57/1で占領軍が直接逮捕をし、容疑者が自殺で殉教者になることを防ぐ、連合国間の対等性を保障し各国が首席判事を出すこと、判決の権限はマッカーサーにあるとされた。dly1508300001-p1
連合国戦争犯罪委員会による対日勧告
また、1943年10月20日に17カ国が共同で設立した連合国戦争犯罪委員会(UNWCC)は戦争犯罪の証拠調査を担当する機関であったが、終戦期には政策提言などを行うようになっており、オーストラリア代表ライト卿が対日政策勧告を提言し、1945年8月8日には極東太平洋特別委員会を設置し、委員長には中華民国の駐英大使顧維鈞が就任し、8月29日に対日勧告が採択された。
アメリカ統合参謀本部がJCS1512、またアメリカ合衆国内の日本占領問題を討議する国務・陸軍・海軍調整委員会が1945年10月2日にSWNCC57/3指令をマッカーサーに対して発し、日本における戦犯裁判所の設置準備が開始された。
しかし、ダグラス・マッカーサーはこうした「国際裁判」には否定的で、「57/3指令を公表すれば、日本政府がダメージを受けて直接軍政をせざるをえない、東条英機を裁く権限を自分に与えるよう1945年10月7日の陸軍宛電報でのべ、アメリカ単独法廷を主張し、ハーグ条約で対米戦争を裁くことによって「戦争の犯罪化」に反対した。GHQ参謀第二部部長ウィロビーによれば、マッカーサーが東京裁判に反対したのは南北戦争で南部に怨恨が根深く残ったことを知っていたからとのべている。
スティムソン、マクロイ陸軍次官補らはマッカーサーの提言を採用せず、57/3指令の国際裁判方針を固守した。
訴因「殺人」と「人道に対する罪」
極東国際軍事裁判独自の訴因に「殺人」がある。ニュルンベルク・極東憲章には記載がないが、これはマッカーサーが「殺人に等しい」真珠湾攻撃を追求するための独立訴因として検察に要望し、追加されたものである。これによって「人道に対する罪」は同裁判における訴因としては単独の意味がなくなったともいわれる。しかも、1946年4月26日の憲章改正においては「一般住民に対する」という文言が削除された。最終的に「人道に対する罪」が起訴方針に残された理由は、連合国側がニュルンベルク裁判と東京裁判との間に統一性を求めたためであり、また法的根拠のない訴因「殺人」の補強根拠として使うためだったといわれる。このような起訴方針についてオランダ、中華民国、フィリピンは「アングロサクソン色が強すぎる」として批判し、中国側検事の向哲濬(浚)は、南京事件の殺人訴因だけでなく、広東・漢口での日本軍による行為を追加させた。
ニュルンベルク裁判の基本法である国際軍事裁判所憲章で初めて規定された「人道に対する罪」が南京事件について適用されたと誤解されていることもあるが、南京事件について連合国は交戦法違反として問責したのであって、「人道に関する罪」が適用されたわけではなかった。南京事件は訴因のうち第二類「殺人」(訴因45-50)で扱われた。
昭和天皇の訴追問題
オーストラリアなど連合国の中には昭和天皇の訴追に対して積極的な国もあった。白豪主義を国是としていたオーストラリアは、人種差別感情に基づく対日恐怖および対日嫌悪の感情が強い上に、差別していた対象の日本軍から繰り返し本土への攻撃を受けたこともあり、日本への懲罰に最も熱心だった。また太平洋への覇権・利権獲得のためには、日本を徹底的に無力化することで自国の安全を確保しようとしていた。エヴァット外相は1945年9月10日、「天皇を含めて日本人戦犯全員を撲滅することがオーストラリアの責務」と述べている。
1945年8月14日に連合国戦争犯罪委員会（UNWCC）で昭和天皇を戦犯に加えるかどうかが協議されたが、アメリカ政府は戦犯に加えるべきではないという意見を伝達した。1946年1月、オーストラリア代表は昭和天皇を含めた46人の戦犯リストを提出したが、アメリカ、イギリス、フランス、中華民国、ニュージーランドはこのリストを決定するための証拠は委員会の所在地ロンドンに無いとして反対し、このリストは対日理事会と国際検察局に参考として送られるにとどまった。8月17日には、イギリスから占領コストの削減の観点から、天皇起訴は政治的誤りとする意見がオーストラリアに届いていたが、オーストラリアは日本の旧体制を完全に破壊するためには天皇を有罪にしなければならないとの立場を貫き、10月にはUNWCCへの採択を迫ったが、米英に阻止された。
アメリカ陸軍省でも天皇起訴論と不起訴論の対立があったが、マッカーサーによる天皇との会見を経て、天皇の不可欠性が重視され、さらに1946年1月25日、マッカーサーはアイゼンハワー参謀総長宛電報において、天皇起訴の場合は、占領軍の大幅増強が必要と主張した。このようなアメリカの立場からすると、オーストラリアの積極的起訴論は邪魔なものでしかなかった。なお、オーストラリア同様イギリス連邦の構成国であるニュージーランドは捜査の結果次第では天皇を起訴すべしとしていたが、GHQによる天皇利用については冷静な対応をとるべきとカール・ベレンセン駐米大使はピーター・フレイザー首相に進言、首相は同意した。またソ連は天皇問題を提起しないことをソ連共産党中央委員会が決定した。
1946年4月3日、最高意思決定機関である極東委員会(FEC)はFEC007/3政策決定により、「了解事項」として天皇不起訴が合意され、「戦争犯罪人としての起訴から日本国天皇を免除する」ことが合意された。4月8日、オーストラリア代表の検事マンスフィールドは天皇訴追を正式に提議したが却下され、以降天皇の訴追は行われなかった。
海軍から改組した第二復員省では、裁判開廷の半年前から昭和天皇の訴追回避と量刑減刑を目的に旧軍令部のスタッフを中心に、秘密裏の裁判対策が行われ、総長だった永野修身以下の幹部たちと想定問答を制作している。また、BC級戦犯に関係する捕虜処刑等では軍中央への責任が天皇訴追につながりかねない為、現場司令官で責任をとどめる弁護方針の策定などが成された。さらに、陸軍が戦争の首謀者である事にする方針に掲げられていた。1946年3月6日にはGHQとの事前折衝にあたっていた米内光政に、マッカーサーの意向として天皇訴追回避と、東條以下陸軍の責任を重く問う旨が伝えられたという。また、敗戦時の首相である鈴木貫太郎を弁護側証人として出廷させる動きもあったが、天皇への訴追を恐れた周囲の反対で、立ち消えとなっている。
なお昭和天皇は「私が退位し全責任を取ることで収めてもらえないものだろうか」と言ったとされる）。(資料ウイキぺディア)
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