明治維新の真相 原田武夫(ロスチャイルド家)
明治維新の真相 原田武夫 2015年05月20日記事
明治維新の真相とそれが導く明日の世界
なぜ今「ロスチャイルド家と徳川家」なのか？
2014年3月17日 8時0分 原田武夫 | 株式会社原田武夫国際戦略情報研究所（IISIA）代表取締役 bylines.news.yahoo.co.jp
「ロスチャイルド家と徳川家」が東京でイヴェントを実施
東京にあるコンサート・ホールで一風変わった演奏会が実施される。題して「徳川家・英国ロスチャイルド家 世紀を超えた奇跡のコンサート＆対談」ということだ（主催：「世界平和コンサートへの道実行委員会）。
出演するのは我が国における徳川家の宗家を継ぐ立場にある徳川家広氏と、欧州系国際金融資本として知られるロスチャイルド家の中でも英国系のファミリーの一員であるバロネス・シャルロット・ドゥ・ロスチャイルド女史である。
これら2人の人物共に活発に活動していることで知られており、前者は金融資本主義の終焉を長期的なスパンで的確に語った著作等を出版されている一方、後者は全国各地で日本語の名曲を歌い、多くの聴衆を魅了してきた経緯がある（ちなみにロスチャイルド家においては家訓で女性は家督相続権を持たないことになっている）。
「1862年の文久遣欧使節」が全ての始まりだった
もっともこの様に語ると「なぜこのタイミングであのロスチャイルド家？」と大変いぶかしく思われる読者も多いのではないかと想う。
陰謀論（conspiracy theory)の好きな日本人の中でロスチャイルド家は格好のテーマとされて来たからだ。
つまり世の中で何かが起きる、とりわけ「不幸な惨劇」が生じると「ユダヤ人」のせいにし、とりわけその筆頭格とされてきたロスチャイルド家のせいにするということが、これまで欧米社会では頻繁に行われてきており、それをそのままコピーして我が国で人口に膾炙させている向きが後を絶たないのである。
そうした議論を耳にし、それほど事情に明るくない読者は「なぜ今、ロスチャイルドが？しかも我が国の徳川と？」となってしまうに違いなのだ。
だが、私自身はこうした企画が行われると偶然耳にした時、「なるほどな」と思った次第である。
なぜならばかつて刊行した小著（「世界通貨戦争後の支配者たち」）の中で、史料の検証を通じ、次のように論じたことがあるからだ～
●一般に「幕末の志士たちによる偉業」として語られることの多い明治維新であるが、より大きなフレームワークで当時の為政者である徳川家が中心となって行った一大プロジェクトであったというのが事実である。グローバル・マクロ（国際的な資金循環）のシステム構築が米欧によって進められている現実を目の当りにした徳川幕府が決心をしてこれに適応し、我が国が生き延びていくためのプロジェクトであった
●具体的には1862年に派遣された文久遣欧使節がカギを握っている。福沢諭吉も参加したこの遣欧使節については、なぜか我が国においてその後語られることが少ない。だが、この時、使節団はロンドン・シティ（City of London)の金融街においてロスチャイルド家と面会し、世界の現実を知った経緯がある
●このことは当時から現在まで我が国において刊行された史料には一切記述がない。そのため、国史学の世界では完全に無視されてきた。だがロスチャイルド家がインターネット上で閲覧に供している歴史文書館（Rothchild Archive）ではこの時、徳川幕府から使節がやって来て会見した旨明記されているのである
●そしてこの会見において日本側が悟ったのは米欧によって構築されつつあるグローバル・マクロのシステムと、それまで我が国と華僑華人ネットワークが「日本＝中国＝東南アジア」にまたがって構築してきた資金循環システムとの間で「金銀の交換比率」を巡り大きな差が生じてしまっているということであった。このままでは前者が後者を押しつぶすことが明らかであったため、徳川幕府はそれ以外の国内諸勢力と語らって、国内外が「納得のいく」体制転換劇を演じることにした。それが明治維新の真相である
●「明治維新後、影響力を失った」とされることの多い徳川家であるが、そうした認識は決定的に誤っている。なぜならば戦前期の我が国が最も円熟し、新しい大国としての威信を持つに至った1913年から1933年までの実に20年にもわたる時期において、貴族院の議長を務めていたのは徳川家達だったからである（ちなみに徳川家達は最終的に「返上」することになる1940年夏季東京オリンピックの組織委員長であった）。当時の貴族院は現在の参議院とは大きく異なり、実質的に政治的な決定を下す機関として機能していたことから、その影響力は極めて大きかった。そして正にこの時期にロスチャイルド家は我が国に対して盛んに投資を行い、利益を上げていたのである
ちなみにロスチャイルド家は公開されている史料を見る限り、1930年代の前半で我が国に対する投資を止め、資金回収を完了させている。
その後、我が国において吹き荒れたのは戦争への嵐であり、日中開戦（1937年）、太平洋戦争への展開（1941年）、そして二つの原子爆弾が投下され、終戦を迎えるという惨劇であった（1945年）。あたかもそうなることを見越してロスチャイルド家が動いたかのように見えてしまう。
グローバル・マクロは約70年で盛衰を繰り返す
しかしこの本の中で私は、とりわけドイツとの比較において一つの「法則」があることに気づいたと記した。
なぜならば他の諸国も含めて分析をするとロスチャイルド家がある国のマーケットに投資を行うに際し、どうやら「約70年周期」という一つの不文律があるように見受けられるからだ。
つまり各国の国民経済は約70年で盛衰を繰り返しており、その中でも最も安全かつハイパフォーマンスな時期にロスチャイルド家は各国への投資を順繰りに行い、収益を重ねてきていることが分かるのである。
それでは一体なぜ「約70年」なのか？厳密な統計分析やデータ解析が出来なかったはずの19世紀や20世紀の前半においてもこうした不文律を守っていた理由を探る中で「実は73年周期で我が国でも大地震が発生しているのではないか」という説が浮上していることを、私は知った。
「直近ではそうなっていないではないか」という批判があるにはあるが、それくらいの規模で世の東西を問わず為政者たちが物事を考えてきているということは歴史の中に例を探すといくらでも見つけることが出来るはずだ。
そしてそれをベースに国際金融資本が投資判断を行っているのだとすれば、彼らの資金移動によって決定的な影響を受けているグローバル・マクロ（国際的な資金循環）とそれが表面的には織り成していく「世界史」とは、とどのつまり”地球の呼吸のようなもの”と考えられるというわけなのである。
こうした考え方は「全く理解出来ない」と思われる向きも多々いるのではないかと想う。そして「結局は金銭的な利益を得れば良い、我が国から富を奪えるだけ奪ってしまえと考えているのが国際金融資本であるはずだ」と短絡的な議論に走ってしまいがちだ。
だがよくよく考えてみると、仮にこうした”地球の呼吸のようなもの”を見て仮に「これからは日本がその順番だ」と考えられるのであれば、彼らは今度、我が国へと寄って来ることもまた事実なのである。
なぜならばお金には色がついていないからなのであって、後はそうした状況を我が国に暮らす私たち日本人自身がどれくらい自覚し、そこで負うべき役割、そして追求すべき目標を意識的に定め、具体的に行動していくかなのである。それが「これからの勝ち組だ」と考えるならば投資をし、それを支えながら自らも巨利を得る。
―これが彼ら国際金融資本の思想と行動なのである。それ以上でも、それ以下でもない。バンカー（銀行家）ならば当然の判断だろう。
「縄文文化」に強い関心を抱くロスチャイルド家の真意
国際縄文学協会（IJCC） http://www.jomon.or.jp/
ロスチャイルド家が大きな関心を他ならぬ我が国に対して抱いているらしいということは、このコンサート以外からも分かる。
例えば我が国の縄文文化について研究するNPO法人「国際縄文学協会」の名誉理事には、ジェイコブ・ロスチャイルド男爵の三女であり、自身も考古学者であるエミリー・ロスチャイルド・アットウッド女史が就任している。
余程強い関心がなければこうした動きを見せないはずなのであって、我が国においては「高度な稲作文化」として評価される弥生文化と比べると粗野な印象をもって学校教育では教えられる縄文文化にこそ何等かの大きなカギが見出されていると考える大きな根拠なのだ。
大事なのはそうした「事実」を知って、私たち日本人がどのように考え、行動するかである。
例えばロスチャイルド家を一躍有名にしたのはその番頭格であったゲルソン・フォン・ブライッヒレーダーが「金庫番」としてプロイセンの宰相・ビスマルクを支え、そのドイツ統一に向けた戦乱に投資を行い、巨利を得たからであった。
だがその後、ビスマルクを失ったドイツ第2帝政は第一次世界大戦における敗北、そしてナチズムを経て、第二次世界大戦における壊滅へと至ってしまう。
我が国においてもロスチャイルド家が売り抜けた後に、同様に崩壊が生じたことを思い起こすべきである。
つまり私たち日本人が今考えるべきは、「これと同じこと」すなわち戦争経済へと結果的にコミットすることで果たして良いのか、それで本当に正しいのかということなのである。
本当の問題は「日本人が自覚し、動き始めるか否か」だ
これに対して、事実上「押し付けられた」と揶揄されているとはいえ、平和憲法を曲りなりにも70年近くにわたり維持してきた我が国にはもっと別のやり方があり得るのだ。
つまり、温暖化を背景にインフレ拡大を基調とした経済においてバブルとバブル崩壊を繰り返し、最後の帳尻は戦争経済によって合わせ、多数の人々の命が失われるというやり方ではない、全く別のやり方があるかもしれないということである。
そしてこれがもし私たち日本人の手によって実現されるのであれば、自分とその子供たちが命を落としたくはない世界中の人々がこれに付き従うことは火を見るよりも明らかなのである。そしてこの全く新しい「パックス・ジャポニカ（Pax Japonica 日本の平和）」が次の時代に向けた勝ち組だと知るや否や、誰しもがそれを知らない（＝肝心の私たち日本人ですら自覚していない）タイミングでそこに事実上コミットし、投資の機会をうかがうというのが国際金融資本の発想であるはずなのだ。
したがって最も大事なのはそうした状況へと促される中で、私たち日本人がこれを果たして認識し、かつ動くことが出来るかなのである。ちょうど今から150年ほど前に「ロンドン・シティ」で衝撃の「出会い」をした東西の使者たちと同じような、世界史を動かす現場にこれから首都トーキョーがなっていくか否か。大いに注目である。
原田武夫
株式会社原田武夫国際戦略情報研究所（IISIA）代表取締役
東京大学法学部在学中に外交官試験に合格、外務省に外務公務員Ⅰ種職員として入省。12年間奉職し、アジア大洋州局北東アジア課課長補佐（北朝鮮班長）を最後に自主退職。「すべての日本人に“情報リテラシー”を！」という想いの下、情報リテラシー教育を展開。最新刊『世界史を動かす日本──これからの5年を迎えるために本当に知るべきこと』(徳間書店）公式メルマガ http://www.mag2.com/m/0000228369.html IISIA代表・原田武夫の情勢分析を知りたい、‟情報リテラシー”を磨きたい方は公式WEBサイト http://www.haradatakeo.com をご覧ください。
(■記事が古いため一部URLアクセス不能になってる)
オリジナル記事が見つかりました 下記
画像 ロス・チャイルド邸 |口コミ・写真（フランス）【ウエディングパーク海外】 構成編集 #つしま昇
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？