一問一答

エクセルで、一問一答を簡単に出せるようなものを今プログラムしている。
大まかシステムの基本は出来たが、問題はプロテクトだ。これがエクセルだけでは解決できない。
最終的には、実売もするのでそれまでに改善点が多くて悩みどころだ。

この一問一答は、世界史Bと、日本史Bで早慶レベルまでを想定して作っている。
大凡想定問題は、それぞれ2000から3000問を考えている。一つの出来事を方向を変えて問題を作成する。

基本的に塾内での宿題や、テストとして作っている。現在は以前作ったものを使っているが、今回は完全に初めから作り直しをしている。

更にオリジナルの教科書も作っている最中なのでやることが多くて、この自粛の中でも忙しい。でも塾的に売上はゼロはキツい。

塾の経営をしている者はわかるのだろうが、ビジネスモデルとして、この三月から六月が勝負の時だ。その年の生徒数の8割はその時に集まってくる。このコロナで正直、広告も打てない。体験授業もできない。集客においては打つ手が限られてしまう。
オンライン化をしても質が落ちることは間違いがない。実際オンライン化をして授業をしてもいるが、痒いところが分かっているが、手が届かない。ジレンマがある。
最大の痛手は生徒であろう。家に篭城をして、ちゃんとできるのは2割が良いところではないか。どうも生徒の様子を見ているとそう取れる。
あまり他塾の情報はないのでよく分からないが、どうもほとんどはオンライン授業をしている。しかも値段を変えずに。
これも塾のビジネスモデルとなるが、授業料の半分くらいは場所代である。フランチャイズならそれに、加盟料として10から20%かかる。
以前フランチャイズだったのでその手法はよく分かる、最悪なのは教材である。異様に高い価格設定をしている。今は、完全に独立をしているのでどこからも制約を受けていないので、こんなふうに教材を自分で作れる。

何で自粛をしてるの？

遵法をすれば、自粛する必要がないのだが、この時期なので、自粛をする社会的要因に従っているところもある。
法は何故一定限の制限を付けたのか勝手に拡大解釈をする者が多い。これは遵法を義務付けられている公務員ですら、全く理解できていないことにこの自粛パニックがある。
自粛する業種が示されている所以外は自粛をしないことを法は望んでいる。でなければ制限の範囲を定めない。解釈でこれに対してそんなことはないと言う者が良くいるが、全く根拠を示せていない。
つまり、規制対象外は本来自粛してはいけないのだ。これは遵法として、対象外の業者が自粛をしても補償は限定すべきである。
不要な自粛は逆に社会を混乱させているのではないだろうか。

自粛の根拠？

現在、国内の感染者数は1万五千位である。しかも現在罹患している者は1万強、新規感染は大凡日あたり、200から300の間で推移している。東京ドームの収容人数は五万五千人と公表されている。
特定の日にドームに行った人数より少ないのである。
尚、人に移してしまう可能性はほぼゼロである。殆どが、医療関係など感染経路が明確で、外部感染をしにくいところで感染している。
よって、何万人いようが、医療崩壊をして、患者が野放しになっていないのであればほぼ心配することはない。
病状が不明確で恐ろしげと言うだけの話なのである。昔の口裂け女と出会うから夜は出歩くなと言うものにかなり近い話ではないだろうか。
不要不急に外出をしない、それはある意味正しい、感染確率の数十倍のインフルエンザの時も行えば良いのだはないか。自粛をしたおかげで、インフルエンザの感染拡大は封じ込められたことは実証された。しかしコロナでは、自粛してから感染拡大が起きた。そして徐々に収束をしている最中だ。自粛は何らかの効果はあったと思うが、世界の推移を見れば全て自粛後に感染拡大が起きている。専門家と言う者たちは、必要な数値を出さずに、見た目大きい数字で、責任を回避する手段を使ってきた。
誤魔化されないようにしなければいけない。