投資する前に知っておくべき？ビットコインはバブルか？？
いつの間にか再び高騰
ビットコインの価格がいつの間にか高騰していることが話題になっています。
2017年12月にビットコイン価格が1ビットコイン200万円を超え。いわゆる「億り人」がたくさん誕生し、「ビットコインバブルだ」と話題になったことがありました。その後は相場はわずか3ヶ月で100万円を割り込み、1年後の2018年12月には40万円近辺まで暴落しました。
仮想通貨には政府の発行する通貨のような裏付けがありません。その経済的実態がない仮想通貨が、投資先として人気になる状況自体を「バブルだ」と人々は感じ、高騰した価格があっという間に5分の1に暴落すると「それは当然のことだ」と口にしたものです。
ただ興味深いことに、ビットコインの暴落はそれが底であり、その後相場は100万円近辺に戻り、安定の様子を見せていました。仮想通貨があくまで仮想的な存在であれば、暴落の時点で無価値になってしまってもおかしくはないはずですが、実際にはそうはならなかった。つまりビットコインには一定の価値があったようです。
日本のビットコイン大手取扱業者であるビットフライヤーのチャートを見ると、その後ビットコイン価格は反転して、2019年6月には一時100万円を超えます。そこからまた上下して、新型コロナ禍が始まる直前の2020年1月には、100万円の水準に戻っています。
さて、コロナではビットコインは株価と同じような動きを見せます。パンデミック当初はビットコイン価格も一時急落しますが、その後価格は安定します。4月から10月までのチャートを見ると、ビットコイン価格は95万円から120万円の間でゆっくりと上昇していきました。
そしてその後、2020年11月からビットコインは急騰を始めます。12月頭に200万円に到達したかと思ったら、2021年1月頭に390万円台まで上がります。そこから緩やかに価格が下がっていったので、「ああ、ここが頂点だったみたいだな」と感じていたところ、2月に再び急上昇を始めます。
なぜ、ビットコインは再びバブルのように高騰しているのでしょうか。
実体のない仮想通貨に価値がないとは言えない3つの理由
政府の裏付けのない仮想通貨に、なぜ実体価値があるのか。日本で暮らしているとイメージが湧きづらいかもしれませんが、世界には「政府が発行する紙幣は信用できない」と考える人が多いのです。実際多くの国で、自国通貨よりも米ドルの価値が高かったりします。
そのような国では、海外に隠し口座が持てるような一部の特権階級を除いて、一般の国民は米ドルのタンス預金で資産を貯め込みます。しかし、高額の米ドル紙幣を大量に隠し持つことには盗難リスクがあります。そこで、ビットコインが資産として実需を持つことになったのです。つまり、新興国や途上国でビットコイン投資をしていた人たちには、実需が存在していたわけです。これが1つ目の理由です。
2つ目の理由は、そのような場合に数多ある他の仮想通貨よりも、多くの人が売り買いするビットコインに信用が一極集中するということでした。この状況はいまだに変わっておらず、毎年新しい暗号通貨が登場しても、依然として世の中で圧倒的に売買されているのはビットコインなのです。
3つ目の理由は、2017年当時のバブル価格でもまだ、ビットコインの時価総額は現実通過と比べて1桁以上少なかったという根拠でした。仮に世界の中央銀行が発行量を決めるこれまでの通貨に対して、そのような恣意性が存在せず、市場の「神の手」で価値が決まる仮想通貨が未来の通貨の座を奪い取る日がやって来るとしたら、現在のビットコイン価格ですらまだそこに至る通過点かもしれない。
この3つの理由から、「必ずしもビットコインの価格高騰には経済的な裏付けがない訳ではないという話をしたのです。
足元のビットコイン急騰はこれまでとは事情が異なる
さて、この説明と比較すると、2020年の終盤から2021年初頭にかけてビットコインが急騰した理由は、少し背景が異なるようです。
今回の価格高騰の1つ目の特徴として、北米市場でビットコインが活発に買われているという事実があります。
それまでビットコインの中心だったアジア市場では自国通貨への不信感が投資の根拠であったと述べましたが、なぜ北米大陸の投資家がビットコインに目を向けたのでしょうか。その理由として、コロナ禍での資産逃避が挙げられます。これが2つ目の特徴につながります。
コロナ禍で世界経済が停滞しているにもかかわらず、2020年4月以降、株価が堅調に上昇する現象が起きています。その理由は、主要国政府がコロナ危機と経済危機が重ならないように、金融緩和政策を取っているからです。そして投資家は、この金融緩和を「通貨の価値を下げている」と捉えます。
FRBがコロナ禍を受けてゼロ金利まで政策金利を下げたことは、市中にドル紙幣がばら撒かれたことと同じだと投資家は考えます。一方でビットコインは、マイニングでその量が若干は増えていきますが、基本的には総量はルールで決まっています。ですから投資家から見れば、ドルと比較してビットコインは価値が棄損しない通貨だと言えるのです。
FRBとは：日本における日銀と同じ、アメリカの中央銀行制度の最高意思決定機関で、日本語で「連邦準備理事会」とも呼ばれます。
そして3番目に、新規参入組が増えているという事実です。それも、これまでのビットコイン相場を支えた個人投資家ではなく、機関投資家が動き出している。そしてその参入規模が、このさき増えていきそうな気配があるのです。
アメリカではビットコインに大口の投資をすると言えば、これまでヘッジファンドが巨額の運用資産の中で少しだけ投資をしているくらいのイメージでした。ところが最近、それらのファンドの顧客でもある機関投資家が、ビットコインへの投資を代替的な投資先の一つとして容認し始めたといいます。
同様に、カナダの株式市場でビットコインの上場投資信託（ETF）の売買が始まりました。これまでよりもビットコインが金融商品として認知されることになり、ビットコインに投資する人の顔ぶれも大きく広がったのです。そして、直近のビットコイン高騰の最大要因として挙げられるのが、イーロン・マスク氏率いるテスラモータースが1500億円をビットコインに投資したと報じられたことでした。
このように、新しい事情で北米でのビットコイン需要が増えた一方で、ビットコインの供給、つまり元々の総量は増えないという状況になっています。当然ながら価格が上がることになるというのが、現状に関する説明です。
「ホドル」する投資家の存在
前述した通り機関投資家の関心は高まっていることは二つの意味があります。一つは一般的に、個人投資家が取引する場合よりも購入量が増えることです。購入されたビットコインは保持されがちになり、流通する市場への供給が減ることで価格が上昇します。
仮想通貨の動きを追跡しているブロックチェーン分析企業によるレポートも、こうした動きを示唆している。「小口投資家は今回の高騰にあまり関わっていないか、少なくともこれまでのところ自分のビットコインを取引所に置いたままにしている。一方で大型の機関投資家は購入を増やし、ビットコインを自身のカストディに入れている」と、レポートで説明しています。
こうした大型の投資家がビットコインを売却する際には、通常より高い価格を要求するということです。
こうした要因によりビットコインの価格は上昇していきます。
ビットコイン急落の兆候を見極めるポイントはあるのか
この先ビットコイン価格がさらに上昇するのかというと、それは「わからない」としか言いようがありません。
ただ、今回の価格急騰のメカニズムを考えると、今後注目すべきは「本当に機関投資家がこの先、次々とビットコイン投資に参入するのかどうか」が、相場の大きな鍵であることだけは間違いないようです。
まとめ
ビットコインはバブルと批判する前に、またビットコインの現在の価格が、ますます不透明感を増す世界における潜在的有用性を全く反映していないと結論づける前に、ビットコインの有用性の原動力がどこに向かっているかを考えてみましょう。
ビットコイン価格は下落しないということを言っているわけではありません。下落するかもしれないし、もし下落した場合は、急激に下落するかもしれません。その可能性は投資家一人一人がするものです！！！未来はとても複雑です！！！
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？