メディアをマネタイズする方法を3種類、紹介する。

メディア運営をするにあたって、最初の壁が「マネタイズ」であることは言うまでもない。

ダボス会議で「世界のメディア・リーダー100人」に選出された、メディア論の第一人者、ジェフ・ジャービスは、メディア企業が利益をあげることの重要性を説く。

重要なのは持続性である。これはつまり、情報を提供し続けられるだけの利益があがるかどうかということだ。

だが、ただインターネット普及以降に失われた収益を何かのかたちで取り戻せばいいというものではない。少ない収益でも持続できるよう、効率化をする必要がある。以前のような独占が望めない今は、無駄を省いて組織の規模をできる限り小さくすべきだろう。

また、大切なのは、情報に価値を付加して人々に提供することである。そうすることではじめてジャーナリズムは自らの存続に必要な利益が得られるようになる。
（デジタル・ジャーナリズムは稼げるか　ジェフ・ジャービス　東洋経済新報社）

デジタル・ジャーナリズムは稼げるか

稼げない企業は市場から退場せねばならない。それは鉄の掟である。

同様に、稼げないメディアにも存在価値はなく、退場せねばならない。税金で運営されるようなメディアは、大本営発表しかできない。

しかし、インターネットの登場により、情報の流通の独占が崩れた結果、従来のマスメディアが有していた「広告による収益」モデルは危機に瀕している。

現在、広告による収益は、インターネットを制するGoogleやFacebook、AppleやAmazonのものであり、テレビや新聞社の収益は圧迫される一方である。

朝日新聞社が5月26日に発表した決算で、11年ぶりの赤字に転落したことが報じられた。

朝日新聞社が26日発表した2021年3月期連結決算は、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、売上高が前年比16・9%減の2937億7100万円、営業損益が70億3100万円の赤字だった。業績の動向などから、将来の利益を前提に税金の前払い分を資産として計上する「繰り延べ税金資産」を取り崩したため、純損益は441億9400万円の赤字となった。赤字は11年ぶり。
（朝日新聞デジタル）

朝日新聞社は「コロナウイルス感染拡大の影響を受け」と説明しているが、事の本質はそんな表層的なものではない。
「新聞に金を払う価値はない」と現役世代思われていることが、本質なのだ。

もちろん、危機に瀕しているのはマスメディアだけではない。

むしろ中小の雑誌社、弱小インターネットメディアこそ、従来の「広告」ビジネスモデルが崩れた結果、稼ぐ手段を失っている。

デジタルに移行できなかった雑誌が続々と廃刊になり、「片手間」でやっていたサイト運営にも行き詰まり、にっちもさっちも行かないメディア企業が出てきてしまっている。

さらに、レガシーメディアの人間たちは、金儲けに疎い。
東洋経済オンラインの元編集長である佐々木紀彦氏は著書「5年後、メディアは稼げるか」の中で、メディア人は金を稼いだことののない人間の代表格だという。

メディア人は、公務員と同じく、自分でおカネを稼いだことのない人間の代表格といえます。メディア業界の人間ほど、ビジネスに疎い人間はなかなかいません（私を含むビジネス誌の記者・編集者でさえそうです）。

「原稿料の金額を前もって聞くのは失礼」などという、一般のビジネスではありえない習慣が一部でまかりとおっているのも、いかにおカネについて真剣に考えてこなかったかの証左です。

５年後、メディアは稼げるか―Ｍｏｎｅｔｉｚｅ　ｏｒ　Ｄｉｅ　？

今は「メディア」をやる人間こそ、どうやって稼がねばならないかを、考えなければならない時代なのにもかかわらずだ。

メディアが稼ぐ道は3つしかない

ただ、結論から言うと、現在のところメディアが稼ぐ道は3つしかない。
それは