事例で見る、成果につながる「コーポレートサイトのコンテンツ」とは
最近では、Googleの検索アルゴリズムがアップデートされるたびに、「コーポレートサイト」重視の傾向が強まってきていると感じます。
実際、モバイル向けのシステム開発を主たる業務として、コーポレートサイトに掲げている会社であれば、同じIT分野のコンテンツであっても、「モバイル」系のコンテンツが強く、「生産管理」をはじめとした、業務システム系のコンテンツはそれほど強くない、という事態が発生しています。
あるいはファンドを運営する金融業の会社の記事であれば、保険や預金分野のコンテンツは弱く、投資信託や株価のコンテンツが強い。
つまり、Googleは「どのような分野に専門を持っているドメインなのか?」について、コーポレートサイト、とくに商材のページを重視して判断している可能性が高いのです。
したがって、例えばオウンドメディアを運営する際にも、メディアだけを運営するのではなく、「コーポレートサイト」と「オウンドメディア」を同時に回さねばなりません。
また「成果」という観点からも、コーポレートサイトの充実は必須です。
そこで今回は、webからの集客の中心となる、「コーポレートサイトへの訪問者を伸ばす」という、取り組みに、スポットを当てたいと思います。
コーポレートサイトの充実が重要である理由
コーポレートサイトの充実が重要である理由は様々ありますが、主として次の3つの理由を挙げる会社が多いでしょう。
1.問い合わせを増やすため
2.採用につながるため
3.認知の拡大・ブランディング
そして、仮にメディアを運営していれば、
4.オウンドメディアとの相乗効果
も、メリットのうちに入ってきます。
したがって、コーポレートサイトが充実していることは、企業マーケティングの初歩中の初歩ともいえるでしょう。
では、それらを踏まえてコーポレートサイトを充実させようとした場合、どのような条件を満たせばよいのでしょう。
これも様々な考え方があると思いますが、簡単に述べてしまえば
・最新の情報が掲載されている
・必要十分な情報が供給されている
・問い合わせ導線がわかりやすい
という3つの条件をクリアすればよいと述べる制作会社が多いのではないかと推測します。
しかし、これらはあくまでも前提条件に過ぎません。
なにせ、上の3条件を満たしているにもかかわらず、
×問い合わせにつながらない
×採用につながらない
×認知が拡大しない・ブランディングにならない
というコーポレートサイトは山ほどあります。いったいなぜでしょうか。
上のような「きれいな前提条件」は、あくまでも競合を無視した場合の条件だからです。
実際には、webサイトはすべて
「Googleによるランク付け」
「利便性による見込み顧客からのランク付け」
「採用候補者からのランク付け」
「社員からのランク付け」
などを受け、ランクが高くなければ見てもらえません。
そして、webにおいては、競合企業は無数にあります。
したがって、コーポレートサイトはどのような場合でも「競合」を無視できません。それを踏まえて「コーポレートサイトに人を集める」ことが必要になります。
コーポレートサイトのコンテンツは「誰」が利用するのか。
したがってまず、コーポレートサイトの運営は大前提として「競合に勝って読者を集める」ことを意識する必要があります。
「当たり前じゃないか」という方も多いと思いますが、実際には「メディアにもコーポレートサイトにも、漫然と情報を掲載しているだけ」
という会社が多いでしょう。
しかし残念ながら、それは、昔から言われる「いいものを作れば売れる」という神話が間違っているのと同様に、訪問者の数は伸びません。
訪問者はわざわざ面倒なことは絶対にしませんし、つまらない情報を読んだりすることもありません。
したがって、サイトの運営者は「発信したコンテンツ」が、「継続的に、誰かに利用される」状態を作らねばなりません。
言い換えれば、コーポレートサイトの運営方針の根幹は、情報取得の利便性を上げることにあります。
利用される頻度が高いコンテンツがあるほど、競合に勝ちやすいからです。
したがって、具体的には、以下の利用者に対するコンテンツを、コーポレートサイトに配置していくことを推奨します。
1.検索エンジンの利用者
2.ニュースサイトの運営者
3.SNSの利用者
4.既存顧客
5.セミナーの参加者
6.見込み顧客
7.採用候補者
8.自社社員
ここでのポイントは、「検索エンジンの利用者」は、コーポレートサイト利用者の一部を占めるに過ぎない、という点です。
SEO対策だけを見ていては、コーポレートサイトは不十分です。むしろ、広く薄くSEO対策を施せば施すほど、内容が一般向けになってしまいます。
しかしコーポレートサイトは本来、見込み顧客をどのようにお客さんに変えていくかが重要であり、むしろ内容は専門的でなくてはなりません。
では、それぞれの利用者に向けて、コーポレートサイトにどのように利用されるコンテンツを掲載すればよいのでしょうか。
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