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インフルエンサーをゼロから目指す方法【究極完全版】
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第1章:インフルエンサーとその環境
・インフルエンサーとは何か?
インフルエンサーという言葉自体は最近になってマスメディアから広く取り上げられ始めたが、厳密には日本でインターネットが民間に普及し、ブログサービスが開始された頃にブログを通して情報を外部へ発信を始めたブロガーがその走り出しではないかと思う。
インフルエンサーは名詞influence(影響)にerがつき、influencerとなり、
「世間へ影響力を与える人」という意味を持つ。
そして現在、日本を含め世界全体にITサービスが普及し浸透していく流れと相まって
個が情報発信を行える環境が整備されていっており、この環境がインフルエンサーの活動をサポートしており、そこに企業の商品を売りたいという意図が重なり、インフルエンサーという職業が台頭しているといえよう。
つまり、ITサービスがこのまま社会に浸透すればするほど、インフルエンサーというポジションは市場にとって大きくなり、その流れも加速していくのだ。
そしてインフルエンサーの発信する情報を企業が活用して宣伝することをインフルエンサー・マーケティング(SNSマーケティング)と呼んでいる。
さて、ここまで読んでいただいた皆さんの中では、エンタテインメントというジャンルを扱っているのにもかかわらず、冒頭から個々の単語の背景や定義が細かく、驚いたかもしれない。
実はこの意識こそが日本のエンタテインメントの問題の最大の問題なのだ。
「エンタテインメント」というのは歴とした一つのビジネスであり、それはある程度論理的な要素が存在している。
しかしどうしても「エンタテインメント」というとその表面的な「娯楽」というところに目が言ってしまい、そのサービスを享受する消費者はもちろん、批評家、生産者でさえも「クリエイティビティ」のみは言及できるが、なぜ世間に受け入れられたのかを論理的に説明することができない。
よってそこにはビジネスとしては欠かすことのできない「再現性」がなく、日本の「エンタテインメント」は全て「才能」や「運」といった言葉で片付けられることが非常に多い。
間違いなくエンタテインメントにおいて、上位を見ればとてつもない金額や権威を持つクリエイターがいるのは確かで、「才能」や「運」は必要であると言えなくもないが、
あくまでその2つはきっかけを作る要素でしかないと私は断言できる。
順番を示せば「論理」→「才能」「運」のステップなのであり、
「才能」「運」→「論理」では、決してない。
ではなぜこのようなことが起こってしまっていたのだろうか。
私はそこには大きく2つの状況があったからだと言える。
①クリエイター自身の行動量が多く、その量が「論理」に当てはまった
②クリエイターの活動を広げていくメディアがテレビやラジオ、雑誌などのマスメディアであって、その業界構造が「人」によるものであった。
①は
クリエイター自身がその生涯の中で、作品や創作活動を行う量が多く、徐々に感覚とともに洗練されていき本人が意図せずにビジネス活動における「論理」に当てはまっており、更にそれがその時代の流れ(ニーズ)に当てはまって評価された形だ。
つまり、評価された本人はなぜ評価されたのかは自分の口から「○○だからです」と答えることはできないが、一方でPDCAによる改善は行っていたので、「行動量とPDCA、そして運です」と答えてしまう。
そしてメディアが時代の寵児だと過剰に世間に向けて映し出すが故に、
原理原則である「論理」の部分は本人さえもわからないまま永遠に隠されたままであったのではないかと考える。
続く②はエンタテインメント業界のその構造によるところが大きい。
エンタテインメント業界全体はそのビジネスモデルから広告収入なしでは成り立たないのであるが、この広告を扱っていたのがマスメディアではテレビやラジオ、雑誌などであった。
そこには限られた数の企画、作品、ページなどの「枠」が存在しており、その「枠」を獲得するにはその権限を持つ「人」の判断軸に左右されていた。
つまり「運」>「論理」だったわけである。
だが、幸か不幸かITサービスの世界的普及により、①、②の条件は崩れ、今まさに
世界各地で「論理」を持つクリエイターが生まれ、少しずつではあるがそれが言語化されつつある。
それは日本のエンタテインメント業界も同じなのである。
youtubeという巨大メディアが生まれ、欧米を中心にyoutuberという職業が生まれた。
日本でもその後、同じようにyoutubeで活動をするyoutuberという職業が今世間を騒がしている。
そこであるトップyoutuberから、私は面白い言葉を聞いたのだ。
「今日本にいるトップyoutuberの大半は才能や運なんてまるでないんです。
僕らが今立場にいるのは、海外のyoutuberが先にやってきたことを日本でいち早く真似て、
評価されただけ。別に人よりすごいアイデアがあったから、才能があったからじゃない。」
どうだろうか。
非常に論理的な真実がそこにあるように思えないだろうか?
詳細は追って、本書の各章に譲りたい。
・インフルエンサーとその環境
インフルエンサーとは何なのか、そしてこれまでの日本エンタテインメント業界の構造や現状、そして今起こっている動きなどもざっくりと理解していただいたと思う。
ではもう少しインフルエンサーを軸としてその周りの環境を整理していこう。
先にも述べたようにインフルエンサーとはある特定のジャンルで影響力を持ち、
情報発信を行うことで世間に対して影響を及ぼすことができる人たちのことである。
ということはつまり、彼らインフルエンサーは情報発信をするにあたり「活動場所」があるはずだ。
さらに、その「活動場所」の成立条件はインフルエンサー を1としたときに、そのフォロワーを∞とすると1対∞の構造になっている必要があるということである。
1対∞という考え方はこの後にも非常に重要な考え方なので、頭にいれておいて欲しい。
では彼らの「活動場所」とは具体的にどこだろうか?
それは前節でも紹介している通り、ITサービスを中心に見ていくとよく理解することができる。
現在、多くのインフルエンサーが活動を始めているプラットフォームを紹介していく。
動画・ライブ配信系
・Youtube
https://www.youtube.com/?gl=JP
・17live
https://17media.jp
・Showroom
https://www.showroom-live.com
・tiktok
https://www.tiktok.com/ja/
リアルタイム配信系
・twitter
https://twitter.com
ビジュアル配信系
・instagram
https://www.instagram.com
文字情報発信系
・note
https://note.com
など
現在、日本においてトップクリエイターが利用している割合が多いプラットフォームを紹介してみた。
もちろん上記に紹介したプラットフォーム以外にtiktokのようなショートムービーコンテンツが並ぶ米国発の「triller」や中国最大規模のSNSサービス「weibo」など海外資本勢や国内で盛り上がりつつ音声ライブ配信「spoon」、「voicy」など有象無象様々あり、全てを紹介することは物理的に不可能である。
さらに重要なのはどんなプラットフォームがあるのか?の紹介でなく、どのプラットフォームを、どのタイミングで利用していくかを考えていくことであろう。
その時代時代においてプラットフォームは形を変えていく。
つまりプラットフォームの特性を理解するのは「論理」を理解し、固めた上でも決して遅くはない。
むしろここで読者の方に気づいていただきたいことは、現在までに個人が使えるプラットフォームがこれほどまでに充実してきており、解説が追いつかないほどの「数」になっているということだ。
ビジネスにおいて「数」が増えるときの大原則をお話しすると、そこに
「経済的な合理性」が生まれたときである。
経済的な合理性とは何かというと、「再現性を持ってお金が稼げる」ということに他ならない。
「数」が増えるプラットフォーム側を説明すると、プラットフォームを利用するインフルエンサーの数が増え、コンテンツが溜まることでスポンサーからの広告出稿が増えて儲かっているプラットフォームが生まれている環境からそれを見たいろんなプラットフォーマーが市場に参入しているのである。
また「数」を増やすインフルエンサー側は、例にあげたプラットフォームを利用することで、従来の世界では一部の人だけしか利用できなかった1対∞の情報発信環境を手に入れ、莫大なフォロワーに支持され、巨額の富を手に入れるインフルエンサーが生まれていることを知り、我も続けと様々なインフルエンサー予備軍がプラットフォームにアカウントを開設し、コンテンツを生み出しているのである。
このサイクルは「経済的な合理性」がはっきりと崩れるまでは、継続的に加速をしていくだろう。
つまり、インフルエンサーを目指すものとしてこの競争環境の中に身を置くことは、
間違いなくエンタテインメント業界での最先端のトレンドを抑えているといえよう。
・芸能人とインフルエンサー
さて、ここまででインフルエンサーとは何か、インフルエンサーはどう言った環境を持っているのか、そしてその環境は「経済的な合理性」からして今後も進展していくことはお伝えした通りだ。
この節では従来の「芸能人」にスポットを当てていきたい。
「芸能人」というと、なぜか「インフルエンサー」より上位の職業だと認識されている人も中にはいるだろう。
それは全くの間違いである。
むしろ著者からしたら、ビジネス上秀でているのは基本的に「インフルエンサー」>「芸能人」であり、
「インフルエンサー」=「芸能人」も中にはあり得る、という結論である。
それはなぜか?
ここでもまずは「芸能人」という言葉の定義から抑えておきたい。
私たちが指す、芸能人とは歌舞伎や能などに代表される日本の伝統芸能ではなく、
マスメディアに登場し、大衆向けの芸を職業として持つ人のことである。
そして特に、芸能事務所、芸能プロダクションに所属していない人々のことを
芸能人として呼ぶことはない。
つまり芸能人は、大衆に向けて響く芸を持ち、プロダクションと契約している人を指すのである。
だが、大衆に向けた芸とは何か、プロダクションに所属できる基準はどういったものなのか、
明確に数字や言語で示されることはない。すべては「人気そうな空気」である。
ある芸能プロダクションの社長の言葉を引用したい。
「私たちは空気を売ってる。世間からの好意的な空気、注目されている空気、そしてこの先も人気であり続けるだろう空気だ。だからその空気感を壊すような事態や問題が生じる事となればそれに対処するのがプロダクションの役目。値段なんてあってないようなものなんだよ。」
この言葉からも分かる通り、正確には芸能事務所にもメディアにも、そして本人にも芸能人なのかどうかなど
究極は「わからない」のだ。
誰にもわからないから、誰かが「わかりますよね?」と言って、それに対して
「確かにそうかもしれないね」といった事が繰り返されて、指示される芸能人が出来上がる。
しかし、そのような芸能人かどうか「わからない」時代はもう既に終わりかけて来ている。
そう、またしてもIT化の影響によるものだ。
先んじて結論を述べよう。
「芸能人」は芸があるが、メディアを持たない。
「インフルエンサー」は芸を持つかどうかは人によるが、メディアを持つ。
メディアを持つ方が、消費者に直接情報を届けられるので、活動をすべて一人で完結できるのだ。
つまりビジネス上、どちらが秀でているかといえば明らかにインフルエンサーなのである。
あくまでビジネス上において、である。
そしてインフルエンサーが持つ「メディア」の影響力というのはIT化によって生まれたプラットフォームで計測されたフォロワー数やエンゲージメントなどの明確な「数字」なのである。
万国共通、ビジネスにおいて「数字」は絶対であり、結果である。
従来のエンタテインメント業界の中では「わからない」で済まされていた芸能人の影響力に対し、IT化の波によってインフルエンサー側では影響力が「数字」で立証されている。
「経済的な合理性」、「再現性」を考えたときにどちらか今後求められていくのかは言うまでもない。
芸能人は演者として芸を磨く必要はあるが、仕事を作ることや広げることは自分ではできていないが故に、ビジネスマンではない。
インフルエンサーはその活動自体、「メディア」を成長させることでもあり、マーケティングやブランディング、ポジショニング、自己投資などビジネスマン顔負けの高い総合的なスキルが求められるのだ。
アートの歴史を振り返れば、それは明確である。
生きている間に人生を謳歌したポップアートの巨匠「アンディ・ウォーホル」と
死んでから富と名声を得たポスト印象派の画家「フィンセント・ファン・ゴッホ」。
アンディウォーホルは生前こう言っている。
「好調なビジネスは何よりも魅力的な芸術だ。」
「僕がこのような方法で絵を描いているのは、僕が機械になりたいからである。そして、僕がすること全て機械のようにすることが僕がしたいことなんだ。」
エンタメにおいて何もお金を稼ぐのが全てと言っているのではない。
芸を磨くことも立派な活動である。
しかし、エンタテインメントを追求して、その先にいるファンを感動し、さらに大きいムーブメントを作りたいと考えるのであれば、資金不足は致命的だ。
活動を始めたばかりのインフルエンサーにとって初めはブログやSNSを更新していくことが全てであったとしても、どこかで自分が表現したいことが大きくなっていくこと、そして支えるファンとしてもインフルエンサーの表現活動をさらに大きい形で見てみたいと望むだろう。
そういったときに投資できる資金がない、もしくはいつまでも同じ視点で変わらず同じレベルで情報発信をしているインフルエンサーは失速するだろう。
それはそのインフルエンサーだけが悪いのではない。
同じような分野で同じような活動をしている他のインフルエンサーや若くて勢いのあるインフルエンサーが、投資をしてさらに大きい表現活動を始めたらファンはそちらについていく。
だから、エンタテインメント業界で生きていくには、自分で稼げる人でなければならない。
世界最高のアーティストでありビジネスマンである村上隆さんの言葉を最後にこの節を締めくくろう。
「芸術家はみなさんが思っているような「美しい仕事」では決してないのです
お金と忖度とルールで塗り固められた「汚い仕事」なのです
それでも、私は芸術を生業とすることに誇りを感じており後ろめたさ等、万分の一もありません。なぜなら「お金」こそが人間が超人として乗り越えるべき時にでも、へばりつく最後の「業」だからです。そしてその「業」を乗り越えることが芸術の本質なのです」
・エンタメ業界の今
時代の流れによっていろんな変革が進んでいる日本のエンタテインメント業界。
2016年に端を発した国民的アイドルグループ「SMAP」の解散騒動は日本だけではなく、世界的なニュースになった。
年号は変わり「令和」になった現在、芸能人の事務所独立は更に加速している。
いったいこれはどういうことなのだろうか?
様々細かい要因はあるだろうが本質はプロダクション・事務所の「マネジメント」機能の形骸化である。
つまり芸能プロダクションが行なっている業務が芸能人の活動に、報酬以上に施されていないのではないか、ということだ。
その理由は1節の「インフルエンサーとは何か?」でも述べた。
従来のマスメディアを中心とした日本のエンタテインメント構造の中で、芸能人が活動するには
マスメディアの限られた「枠」を獲得できる「人」が重要であり、その「人」や権力を握っていたのがプロダクション・事務所なのである。
しかし、今ではネットの普及に伴い、マスメディアを視聴していた時間がどんどん、ネットに割かれ、日本のネット広告費は2019年にテレビ広告費を抜いた。
更にネット上ではSNSを初め、芸能人の活動を制限する「枠」などない。
そんな時代の変化の中、芸能プロダクション・事務所が芸能人の代わりにやる業務などほとんどなくなっているのが現状だ。
芸能人個人でも、SNSのアカウントは開設できるし、外部サービスを使用すればファンクラブだって、物販だってできる。
テレビドラマのような完璧な作品は作れないかもしれないが、
それでも動画配信サービスではスマホ一つで動画を簡単に制作して、発信できる。
そんな中、芸能人にとって何より重要なものはなんだろうか。
一つだけあるとしたら、それはマーケティングやブランディングなど、総合的な自己プロデュース力。つまり本書のような論理的で実践的なプログラムなのである。
そしてこれはビジネスの中でも非常に高度で分野横断型の知識が必要不可欠であり、
日本のエンタテインメント業界で生きてきたバックオフィス側の人間には
最新のSNS動向を理解することを含め、ほとんど不可能であろう。
実は米国のエンターテインメント業界に目を向けると、こういった流れは早くに進んでいる。
世界のエンターテインメントの中心、米国のハリウッドで活躍するハリウッドセレブ、俳優、女優、インフルエンサーなどにとって日本の芸能プロダクションなどのようなマネジメントシステムは存在しない。
あくまでも自分が仕事の責任者で、仕事の交渉をしてくれるエージェント(代理人)や宣伝や広報を担当するパブリシスト、メイクアップアーティスト、スタイリスト などは全部自分のお金で雇うのが一般的だ。
芸能の仕事も自分でオーディションに参加し、自分の力で掴むことが求められる。
その先、売れるか売れないかを決める選択をするのは全て自分なのである。
そんな彼らの仕事への姿勢が垣間見えるのは
新作映画の宣伝で来日し、その滞在期間中、日本のテレビがこぞってインタビューする場面であろう。
日本の芸能人の多くが、全て台本に沿ってセリフを読んでインタビューするのと異なり、
彼らの発言はほとんどアドリブが多い。
中には政治や文化、時事問題など非常に難しいテーマも含まれるが、彼らは自分の言葉で全てを語る。
その内容は日本のそれと比べ非常にロジカルである。
日本と米国どちらが優れていているかという話ではない。
ただ、世界のエンタテイメント業界で起こっている流れと比較しても間違いなく、今の日本の芸能システムは崩壊に向かっているという話だ。
・周囲を取り巻く業界構造
1章の締めくくりとなる本節ではエンタテインメント業界、
特に芸能プロダクションが介在する広告業界のビジネスモデルを紹介していきたい。
このビジネスモデルを理解しておくことで、インフルエンサーという新しいジャンルの職業がどうやってエンタテインメント業界に食い込んできていて、今後どうなるのかということも想像できるだろう。
エンタテインメント業界において特に、芸能人といった「人」が絡む仕事に関してはほぼ100%といっても良いほど広告ビジネスになる。
それでは広告ビジネスとは何か。
シンプルに言えばスポンサーである企業の商品やサービスを紹介する代わりに、広告料を頂戴するビジネスである。
大きいものであればテレビCM、webCM、イメージモデル、イベント出演、各種SNSでの告知などが挙げられよう。
契約金はスポーツ選手などのスポーツチームとの結ぶ契約金同様、常識では考えられないほどの金額が動く。
もちろん企業と芸能プロダクションでこのような契約が直接結ばれることはほとんどない。
なぜなら芸能プロダクションのほとんどが広告の企画制作機能は持っていないからだ。
そのため、スポンサー企業と芸能プロダクション間を仲介するのが広告代理店であり、制作会社であり、最後にキャスティング会社が続くのだ。
これほど会社が関わるということは中抜きも行われており、広告金額も莫大である。
ではそもそもなぜスポンサー企業はこのような莫大な金額でも支払うのだろうか?
その答えは手っ取り早く、芸能人のイメージを借りて、商品のイメージを作り上げ、ターゲットである消費者に商品を宣伝し、販売したいから、である。
つまりこの流れも大きな経済合理性なのである。
既に勘の良い人はお分かりかもしれないが、ビジネスは常に経済合理性が働くので、
自分の影響力を「数字」で示すことができるインフルエンサーは今後ますます芸能人の出演する
あらゆる広告ビジネスの機会を奪っていくだろう。
それに気づいた芸能人はインフルエンサーになろうとし、動きの悪い芸能プロダクションから
独立するという動きになるのである。
更にここで注目しておきたいのが、Youtubeというインフルエンサーにとって絶対的なプラットフォームの存在だ。
Youtubeといえば先にも紹介したが、動画共有プラットフォームで、世界中であらゆるクリエイターが毎秒動画コンテンツをそこで投稿している。
その動画コンテンツを視聴して、我々は楽しむのだが、そのコンテンツを再生する前に広告が流れたり、視聴中に一時的に動画が中断されCMが流れたり、動画の下の部分に広告が出現したりするのを見たことがある人もいるかもしれない。
実はyoutubeは親会社がGoogleという検索エンジンで有名な会社である。
彼らはネット広告代理店という側面を持ち、世界中のあらゆる会社がyoutubeに簡単に広告を出すことができて、youtube上で動画を見ている人たちの中で、その広告に興味を持ちそうな人だけを狙って、先ほどのように動画を見る前、見ている最中などに広告を表示することができるのである。
つまりどういうことかというと、
youtubeで活動するインフルエンサー、youtuberはスポンサー企業と広告契約を結ぶ必要もなく、youtubeで自分の創作活動を継続していけば広告収入をもらえるのである。
(※ただし一定の条件は必要。)
これはクリエイターにとって歴史上、最強のビジネスモデルに近い革命だろう。
「好きなことで、生きていく」といったcmが流れたのは皆もご存知かもしれないが、 その名の通り、動画を通して、クリエイターは好きなことをして発信することが仕事になった。
もうクリエイター自身、スポンサー企業にも縛られずに生きていけるようになったのだ。
故に、マスメディアでしか成し遂げられないテレビドラマ、映画、雑誌の出演にどうしても出たいというこだわりがなければ芸能プロダクションに所属して、芸能人になることはもうそれほど魅力的な選択肢ではないことはわかっていただけただろうか。
何より、芸能プロダクション側は現在タレントの流出が大量に起こっており、タレント不足だ。
youtuberをはじめ、各種SNSで活動をしていけばそのうち、嫌でも芸能プロダクション側からスカウトが来るはずだ。
そこで、マスメディアの出演交渉だけを主に手伝ってもらい、
SNSでの報酬には関与させないように上手くプロダクション側と契約を結べれば、
あなたは最高の環境を手に入れられるだろう。
プロダクションに入らずとも、売り込みやブランディングをサポートしてもらえるサービスも登場している。
Stars Post
今後インフルエンサーを目指したい方や自分の代わりに売り込んで営業してほしいインフルエンサーはこういったサービスを上手く利用すべきだろう。
さて次章からは実践編となる。
インフルエンサーの条件やそれに伴うブランディング、マーケティングなどを誰でも理解できるようにかなり細かく解説していく。これは実際に今活躍している芸能人や有名インフルエンサーなら誰しもが理解し、実践している努力のやり方であり、体系的なノウハウが凝縮したものである。
ここまで細かく説明した資料は未だかつてないだろう。
私自身、これまでこのノウハウで、タレントやグラビアアイドル、アナウンサー 、youtuber、インフルエンサーたちを1から独り立ちするまで様々ブランディングの手伝いをしてきており、
一定の効果を出せていることから、まずやり方に間違いはない。
さあ早速、あなたも準備に取り掛かろう。
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