【ZEH補助金】100万円ゲットしながらエコ住宅を建てる方法(で有利・実績があるメーカーってどこ？)

はじめに

私は2020年にZEH（ゼロエネルギー住宅）を建てました。

現在、地球温暖化やSDGsの取り組みがさかんになりメーカーや建材会社は、再生可能エネルギーの利用やエネルギー効率の向上に注力している企業が多く存在します。

ですが、補助金となると、書類の準備、応募が必要なことや住宅の設計にある意味で制限やルールが加わることもあり避けるハウスメーカーもすくなくありません。

ですが、住宅を建てる中で、お財布はすっからかんになってしまう可能性も高く、また、せっかくなのでエコ住宅にしたいという方は多くいらっしゃるかと思います。

ZEHに関心があるハウスメーカーは以下のような方法で探すことができます。

ZEH関連　用語の説明

太陽光発電メーカー： ZEHでは太陽光発電システムが重要です。有名な太陽光パネルメーカー（例: シャープ、パナソニック、三洋電機、京セラなど）は、高効率の太陽光パネルを提供しています。

断熱材メーカー： ZEHでは優れた断熱材が必要です。有名な断熱材メーカー（例: セントラル硝子、アスカモ、ニッタイなど）は、高性能な断熱材を提供しています。

エネルギーマネジメントシステム（EMS）メーカー： ZEHではエネルギーの効率的な管理が求められます。エネルギーマネジメントシステムを提供する企業（例: シーメンス、日立製作所、パナソニック、三菱電機など）は、ZEH向けのシステムを開発しています。

省エネ設備メーカー： ZEHでは省エネ設備が必要です。省エネ設備を提供する企業（例: 三菱電機、ダイキン、パナソニック、東芝など）は、高効率のエアコンや換気システムを開発しています。

最適なZEHシステムや設備を選ぶ際には、各メーカーの製品仕様や性能、価格、施工実績、アフターサービスなどを比較検討し、地域や施設の特性に合った選択をすることが重要です。また、専門家や建築士との相談も役立つ場合があります。最新の情報は公式ウェブサイトや専門家の意見を参考にすることをおすすめします。

ZEH対応する方法

ZEH（ゼロエネルギー住宅）に関心のあるハウスメーカーを選ぶためには、一般社団法人環境共創イニシアチブ（以下、ECI）への応募と当選、そして特定のポイント水準の達成が必要です。以下に、それぞれの要点を詳しく解説します。

1. ZEH支援事業への応募と当選：
   一般社団法人環境共創イニシアチブ（ECI）は、ZEHを推進するためのプログラムを実施しています。ZEHの取得を希望する場合、ECIのプログラムに応募し、当選する必要があります。当選後、ZEHの認定取得に向けた指導やサポートを受けることができます。そのための必要書類の準備がハウスメーカーの負担となる場合があり、スタッフのマンパワーに余裕がないと実現できません。特に設計担当への負担は大きいものになります。

2. ZEHに必須の設備の装備：
   ZEHを取得するには、住宅に特定の設備を装備する必要があります。具体的な要件は以下の通りです：

3.気密性の向上： ZEHの要件に適合するためには、住宅の気密性を高める必要があります。適切な断熱材や気密性の高い窓、ドアを使用して、外部からの熱の侵入や逃げを最小限に抑える必要があります。

4.高性能な暖房器具の導入： 高効率な暖房器具（例: 高効率エアコン、床暖房など）を導入して、住宅内の暖房を効率的に行うことが求められます。また、断熱性の高い住宅であれば、暖房の必要性が低減し、エネルギー消費を抑えることができます。

5.エネルギー効率の高い窓や扉の使用： 高性能な窓や扉を使用することで、断熱性を向上させ、外部からの熱の侵入や逃げを最小限に抑えます。これにより、冷暖房のエネルギー消費を削減できます。

6.再生可能エネルギーの導入： 太陽光発電や風力発電など、再生可能エネルギーの導入もZEHの要件です。自家発電システムを導入して、住宅内で使用する電力の一部以上を再生可能エネルギーから供給する必要があります。

これらの要件を満たすことで、ZEHの認定取得が可能となります。ZEHの認定を受けることで、エネルギー効率の高い住宅を提供でき、環境に配慮した住宅の普及に貢献することができます。

目的達成に向けたポイントや工夫

再生可能エネルギーの導入には、初期投資や設備の購入に関する負担がかかることが一般的です。特に太陽光発電システムの導入には、太陽光パネルやインバーター、設置工事などのコストがかかります。これにより、多くの家庭や企業は再生可能エネルギーシステムを導入することに躊躇することがあります。

一方で、売電収入を利用したサポートプランが存在します。具体的な例として、東京ガスが提供している「ずっともソーラー」などが挙げられます。このプランでは、家庭や事業所が太陽光発電システムを設置し、発電した電力を売電することで収入を得ることができます。その売電収入を東京ガスに譲渡する代わりに、低コストで再生可能エネルギーシステムを設置できる制度です。

このプランの主なメリットは次の通りです：

低コストで導入可能： 売電収入を譲渡することで、初期投資が抑えられ、比較的低いコストで再生可能エネルギーシステムを導入できます。

手間を軽減： 東京ガスなどのエネルギーサービス会社が設備の保守やメンテナンスを担当する場合が多いため、利用者は設備の運用に関する手間を軽減できます。

将来的に設備は入手可能： 発電した電力を売電した金額はメーカーのものになりますが、10年後、設備はご自身のものになります。

ただし、利用するプランやサービス内容によって条件やメリット、デメリットは異なりますので、具体的なプランを検討する際には、契約内容や料金体系、契約期間などを注意深く確認し、比較検討することが重要です。また、法的な規制や契約内容の変更などにも注意を払いながら、効率的にZEHに適合する方法を選ぶことが求められます。そういったサービスをしてくれるハウスメーカーを選ぶのが重要でしょう。

実際にZEH対応しているハウスメーカー

2022年時点で、日本国内でZEH（ゼロエネルギー住宅）を積極的に推進している多くのハウスメーカーが存在します。以下に、実際にZEHを推進しているとされるいくつかの大手ハウスメーカーを挙げてみます。ただし、最新の情報は各社の公式ウェブサイトや専門家の意見を確認することをお勧めします。

積水ハウス（SEKISUI HOUSE）: 積水ハウスは、エネルギー効率の高い住宅を提供する企業として知られており、ZEHの推進にも積極的に取り組んでいます。省エネルギーの技術を取り入れた住宅を提供しており、ZEH仕様の住宅も提供しています。

住友林業（Sumitomo Forestry）: 住友林業も、高断熱・高気密の住宅を提供する企業として、ZEHの取得を目指す住宅を提供しています。再生可能エネルギーの導入や省エネルギー設備の採用など、ZEHに適した住宅を提供しています。

パナソニックホームズ: パナソニックホームズは、パナソニックグループの一員として、太陽光発電やエネルギーマネジメントシステムを組み込んだZEH仕様の住宅を提供しています。省エネルギー設備の導入に力を入れています。

ダイワハウス: ダイワハウスも、エネルギー効率の高い住宅を提供する企業として、ZEHの推進に取り組んでいます。太陽光発電や断熱材の導入など、省エネルギー設備を組み込んだ住宅を提供しています。

私が建てたZEH住宅のハウスメーカー