2歳0歳児パパのワーク育児バランス
「2021年6月3日に育児・介護休業の改正法が成立」という記事を目にした人も多いかもしれません。男性の育休取得率が7.48%（厚生労働省 令和元年度雇用均等基本調査）と低迷している中で、より育休を取りやすくなるように新たな制度の設置や制度の変更が行われています。
特にCOVID-19の感染が広がる世の中では、幼い子供の育児に対して親族にヘルプを要請したり、ベビーシッターを雇ったりするのも気を遣うようになりました。これまで以上に夫婦だけで育児を乗り越えていく必要があると言えます。
とはいえ、これから父親になる方の中には、どうやって育休を取ったら良いのか、不安に思う方もいるのではないでしょうか。
現在、私自身も妻と二人だけで2歳と0歳の育児に奮闘していますが、1人目の時も2人目の時も育児休暇を約1ヵ月の期間で取得しています。そこで今回は当時の体験をご紹介したいと思います。
育児休暇制度ではなく有給休暇制度を活用
私の場合は育児のために約1ヵ月の休暇を取得していますが、育児・介護休業法に定められた育児休暇制度ではなく、会社の有給休暇制度を活用しました。なぜなら、現行の育休制度ではデメリットが大きかったからです。
育児休暇制度を利用した場合には賃金の約6割（非課税，手取り換算＝約8割）が支給されます。しかし、出産にかかる費用を支払った後、かつ育児用品や消耗品の購入が重なる時期に、収入2割ダウンはさすがに厳しいものがありました。
一方、有給休暇であれば賃金の100%が保証されます。最近では働き方改革の流れの中で有給休暇取得が義務化もされているため、取得しやすい風潮になってきています。1人目が生まれた当時は、繰越で30日以上が溜まっていたため、この機会に一気に消化する形としました。2人目の時は日数がギリギリでしたが、なんとか有給休暇が補充されるまで耐え凌ぎました....。
育児休暇を取るための準備
・上司への事前連絡
休暇中は仕事を進められなくなるため、出産を控えた段階でなるべく速く上司へ連絡しておくことが大切です。私の場合は約6ヵ月前から育休取得の期間を上司へ連絡、さらに同僚にも広く伝えておきました。さすがに6ヵ月もあれば仕事を調整していくこともできるだろうという考えです。同時に、どのような形（期間、休暇時の業務進捗、トラブル時の対応方法など）で育児休暇を取得するかをよく相談しておく必要があります。
また私自身としても、前倒しで仕事を進めていくこととしました。もともと個人の裁量で進められる部分が多い職種であったことも幸いして、育児休暇取得に対して特に嫌な顔をされることもなく、むしろ新しい働き方の例を提言してくれていると受け取られていたようです。
・在宅で仕事ができる環境の整備
矛盾しているかもしれませんが、育児休暇中でも在宅で仕事ができるように会社からPCを借りるなどの準備を整えました。突然舞い込んでくるメールの対応などは相手との関係性や仕事への理解度を含めて、自身で処理した方が良いと考えたためです。
日中はさすがに仕事に取り組む時間を取れませんが、育児が一段落した夜中22時以降などにコソコソと対応していました。もしかしたら仕事のログをまとめておいて、休暇中に仕事した分の有給休暇をバックしてもらうという方法もあるのかもしれません。
育児休暇からの復帰はグラデーションで
育児で一番大変なことは何かといわれたら、夜泣きの対応でも、泣き声でも、おむつ替えでもありません。一番大変なことは、生活環境とリズムが毎日変わるということです。
子供が一人増えることで、生活に最適な環境を一から組み立て直す必要があります。子供用品の置き場をどこにするか、家の動線はどうなるか、家事をどのようにするか、一日のリズムをどうするか、という試行錯誤を進めていくのです。
さらに新生児は毎日成長し、毎日リズムが変わっていくため、一度生活環境が決まっても、すぐにまた考え直す必要がでてきます。生まれたばかりの子供の面倒を見ながら、頭もフル回転させなきゃいけないストレスは計り知れないものがあります。
男性が育児休暇を取得する一番の理由は、「変化する生活環境を再設計し、慣れるための期間が必要」ということなのでしょう。
それは育児休暇が終了する段階でも同じです。「今日までは2人で育児していたけど、明日からワンオペです」という急激な変化では、やはり妻への負担が大きくなります。そのため、一日休み3週間→午後休み2週間→フルタイム勤務というように段階的に仕事に復帰していくことが大切です。
フルタイム勤務に復帰した後も、いきなり「残業3時間します、出張します」では、同じことです。育児休暇後も数か月は定時で帰ったり、宿泊の伴う出張を控えたりするなども必要です。
まとめ
私が育児休暇を取得した時の体験談や気を付けることをご紹介いたしました。
・育児休暇制度ではなく有給休暇制度を活用した方が家計に優しくなります。
・休暇取得前の仕事の消化や根回し、休暇中に仕事できる体制などを整えることで、仕事への影響を最小限に抑えることができます。
・休暇から復帰するときには段階的に進めていくと妻への負担を抑えることができます。
これから育児に携わる人、不安に思っている人に少しでも参考になったら嬉しいです。
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