![見出し画像](https://assets.st-note.com/production/uploads/images/146610873/rectangle_large_type_2_89c841add43a2e787633c4c66067e040.png?width=1200)
海外で仕事をする条件
海外にて居住しながら仕事をする方法。
日本から海外案件を獲得し仕事をする、のではなく、現地にてキャリア構築したい方向けのまとめである。要は、海外にて仕事をしてもよい、という権利を獲得する、現地企業に採用される、または、就労許可のあるビザとともに海外に行き生活する、これらのイメージを持つためのまとめになります。
日本人が英語圏で海外居住しながら仕事をする方法についてまとめました:
就労ビザの取得:
技術ビザ (例: アメリカのH-1B)
ワーキングホリデービザ (カナダ、オーストラリア、ニュージーランドなど)
企業内転勤ビザ (L-1ビザなど)
現地企業への就職:
英語力の向上 (TOEIC 900点以上、IELTS 7.0以上を目指す)
専門スキルの磨き上げ (IT、金融、マーケティングなど)
海外の就職サイトやLinkedInの活用
海外就職フェアへの参加
外資系企業の日本支社から海外転勤:
外資系企業に就職し、キャリアを積む
社内公募や上司との交渉で海外転勤の機会を得る
留学から就職へ:
海外の大学や大学院へ留学
卒業後、現地での就労ビザ (OPTなど) を利用して就職
起業家ビザの活用:
一部の国では起業家向けビザを提供 (例: イギリスのStart-up visa)
ビジネスプランの作成と資金の準備が必要
リモートワーク可能な職種への転職:
プログラマー、デザイナー、ライターなど
デジタルノマドビザを提供する国への移住 (エストニア、ポルトガルなど)
国際機関や NGO での勤務:
国連やWHOなどの国際機関
国際的なNGOでの勤務
専門職としての海外進出:
医師、看護師、エンジニアなど専門資格の相互認証がある職種
必要に応じて現地の資格試験の合格が求められる
語学教師としての就労:
英語圏で日本語教師として働く
アジア圏で英語教師として働く (ステップアップとして)
ネットワーキングの活用:
海外在住の日本人コミュニティへの参加
業界イベントやカンファレンスへの参加
準備すべきこと:
英語力の向上 (TOEIC、IELTS、TOEFLなどの高スコア取得)
専門スキルの磨き上げと資格取得
海外での生活や文化に関する知識の獲得
貯蓄の確保 (最低6ヶ月分の生活費)
海外でのインターンシップや短期留学の経験
これらの方法を組み合わせて、自分に合った海外キャリア構築の道を見つけることが重要です。また、目標とする国の移民法や就労規制をよく調べ、必要に応じて専門家のアドバイスを受けることをお勧めします。
付け加えたいことは、就労ビザの取得を目指す場合と現地企業への就職はセットになっていると考えてよいです。
就労ビザがなければ、働けない、現地企業に就職することでビザサポートをしてもらい就労期間の滞在許可ももらえるということです。
就労ビザを獲得するためには、国ごとに様々な条件があるので自身で希望する滞在先の条件を調べて確認してください。
海外就労と学歴に関して、学歴を強調しすぎでは?の質問に対しては、就労ビザ、現地企業での採用目的の場合には、なくてはならないものだと考えています。一例で考えられる事案を挙げると、
学歴を経て専門的な仕事の資格が取得できること(弁護士、医師、看護師、歯科医師、自動車整備士など)、その学歴とその後の職歴と資格をそれぞれポイントで加算し(また、年収、が足りなければ何かでプラスすることになります。
必要あれば、海外の専門学校、大学、大学院に通いそこでの資格を取得する必要があります。また日本の資格が希望する海外で同等の資格であるとみなされるとは限りません。また、義務教育を英語圏で終了していない場合、英語の試験を受け、必要スコアを取り英語力の証明する手続きも必要な場合があります。
フリーランスの場合では関係ないのでは?というご指摘も、どの職種のフリーランスをしているかによりけりです。プログラマー、デザイナー、ライターなどの職種から現地企業に就職、就労ビザを得るのはその他のお仕事とビザの手続きで特別変わることはありません。
また、海外居住と学歴に関するまとめでしたので、日本から海外企業にリモートワークする発想はこの想定には含まれません。デジタルノマドビザの想定であれば、稼ぎが安定している、能力の高いフリーランス方は過去の学歴よりも日々のアップデートをご自身で行っているはずですので、学歴の心配はないでしょう。
国によって、世界情勢によってビザの申請条件はめまぐるしく変わるので、各国の移民ホームページを確認し、専門家にご相談することをお勧めします。
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか?