第二次世界大戦
独ソの猛進
ドイツのヨーロッパ進撃
◎ポーランド侵攻(1939.9.1)
→これをもって第二次世界大戦がはじまる。強制収容所アウシュビッツの建設がこのタイミング。
◎デンマーク・ノルウェー・オランダ・ベルギーに侵入
→「電撃作戦」と呼ばれる戦いで制圧。空軍で首都までの道を爆撃し、兵隊をトラックに積んで都に運び、占領を行った。
これら国を占領することでフランスに迫ること、それからイギリスを封じることが同時に出来た。
◎チャーチル挙国一致内閣の発足(1940)
→ドイツ軍がノルウェーに侵攻、イギリス海軍がそれを阻止出来なかったため、責任をとってネヴィル＝チェンバレン内閣が退陣、替わってチャーチルが首相となった。
◎イタリア参戦
→同盟国であること、ドイツが優勢であることから参戦。
◎パリ占領(フランス降伏)(1940)
→ほぼ無抵抗で降伏。
●ヴィシー政権の樹立
→南フランスに首班ペタンを立てた傀儡政権。第三共和政の大統領制、議会制を廃止し、国家元首に立法、行政、司法にわたる統治権を集中させるというファシズム体制を敷いた。 フランス各地で「ユダヤ人狩り」も行われるなど、ドイツへの協力が強いられた。
●自由フランス政府の発足
→ロンドンに軍人ドゴールが中心となって樹立。これをレジスタンス運動と呼ぶ。
●アメリカの軍事支援
→武器貸与法を制定。孤立したイギリスを支援。
ソ連の進撃
◎ポーランド侵攻
→ドイツともに侵攻
●バルト三国へ侵攻
→後に併合
◎ソ連=フィンランド戦争
→国際連盟はソ連を除名。しかし「除名しただけ」なのでソ連の暴走を止めることはできない。ソ連もドイツも歯止めが利かない状態に。
ヨーロッパ戦線の終結
独ソ戦争の開始
◎ドイツのバルカン制圧(1941.4)
→ドイツ軍がユーゴスラヴィア・ギリシアを占領。地下資源が狙いともいわれる。
●ティトー
→ユーゴスラヴィア共産党指導者。ドイツの支配に対してパルチザン闘争と呼ばれるゲリラ戦で抵抗。ただし、少なくともドイツの攻撃でユーゴスラビアは2週間程度で首都陥落しているため、パルチザン闘争はその後の枢軸国の占領に対する闘争であって、上記攻撃への抵抗ではありません。パルチザンは外国の侵略に抵抗する非正規の軍隊を指す。
◎日ソ中立条約の締結(1941.4)
→ドイツがバルカン半島を制圧したことで対立。ドイツとの衝突を想定して日本と条約を結んだ。
●独ソ戦争の開始(1941.6)
→不可侵条約を破棄しドイツが侵攻を開始。電撃作戦を実行し有利に進める。イギリス・アメリカは対ドイツの目的でソ連へ援助。
◎大西洋上会談(1941.8)
→別名「米英首脳会談」フランクリン＝ローズヴェルトとチャーチル。第二次世界大戦後の連合国の戦後処理構想、国際協調のあり方についての宣言。※この時点でアメリカはまだ"参戦"していない。武器貸与はした。F=ローズヴェルトは将来の参戦は不可避と考え、その際の大義名分として大西洋憲章を打ち出した。あとは参戦の口実が得られるのを待つだけだったところに日本軍が真珠湾を攻撃したのだった。
●大西洋憲章の発表
●ドイツとイタリアが対米宣戦
連合国の反撃とドイツの降伏
◎枢軸国の苦戦
●連合国、北アフリカ上陸(トーチ作戦 1942.11)
→いきなりの西ヨーロッパ侵攻は困難なので地中海などを押さえることでドイツを牽制し進攻の拠点とすることが連合国首脳の間で決定。 北アフリカはリビアを除けば大半がフランスの植民地(リビアはアフリカ分割以来イタリア領)。フランスでも北アフリカの植民地当局はドイツの擁立した傀儡政権に従っていたためフランス植民地軍も攻撃の対象となりました。
連合国と植民地政府の間で交渉が進展し戦闘で犠牲は出たものの壊滅される前にフランス植民地軍は投降し連合軍はモロッコからアルジェリアまでの地域を抑えました。 ドイツ軍はリビアから後退しチュニジアを根拠地としました。 ヒトラーは次にイタリアに連合軍が来るのを恐れ北アフリカの確保のために増援を送り激戦がおこりましたが補給と兵力で勝る連合軍が勝利しドイツ軍は降伏しました。
●スターリングラードの戦い(1942.8～1943.2)
→ナチス＝ドイツ軍とソ連軍（赤軍）のスターリングラード（現在のヴォルゴグラード）攻防戦。ドイツが敗北。
●連合軍、シチリア島上陸(1943.7.9)
→ムッソリーニが失脚、イタリアに新政府が樹立され無条件降伏。ドイツは孤立状態に。
◎テヘラン会談(1943.11)
→米・英・ソによる対ドイツ戦の基本方針を固める。第二戦線問題とポーランド問題が討議。ポーランドの国境線をどこにするかで意見対立が起こっており、チャーチルはソ連の東欧への影響力を極力排除しようと試みていた。しかし、交渉は決裂し、この問題は持ち越される。
●ソ連軍、東欧に侵攻
→ドイツに占領されていた地域を解放していく。
●ノルマンディー上陸(1944.6)
→北フランスに位置。最高司令官アイゼンハワーを中心にアメリカ、カナダ、イギリス軍が上陸し、パリの解放を目指す。ドイツ軍はやむなく撤退したが、敵に損害を与えながらの撤退戦術で、アメリカ軍に大きな損害を与え、アメリカ軍の当初半年でドイツは降伏すると予測していたが、実際には１年かかることとなった。
この構図は西から連合国、東からソ連で挟むものであって、ドイツを計画的に倒そうという動きが伺える。
◎ヤルタ会談(1945.2)
→米・英・ソで対ドイツ戦後処理を協議。米・英・ソ・仏の４国による分割管理などを決定。しかしポーランド・バルカン半島の処置をめぐってはイギリスとソ連の意見が対立。
◎エルベの誓い
→ドイツでは西から迫ったアメリカ・イギリス軍と東から迫ったソ連軍が4月25日にはエルベ川で邂逅し、米兵とソ連兵が握手。
◎ベルリン陥落(1945.5)
→ヒトラーが自殺、ドイツは無条件降伏
アジア・太平洋戦線
日中戦争(1937～1945)
◎重慶政府
→蒋介石は最終的に重慶へと遷都。南京は日本に占領され、傀儡政権に。指導者は汪兆銘。
◎大東亜共栄圏(1940.7)
→日本を盟主とするアジアのブロック構想。名目は白人支配の排除。実際は皇民化政策など、白人の支配と変わらず。
●北部フランス領インドシナ進駐(1940.9)
→日中戦争の打開策として、援蔣ルートの中で最も重要であった、北ベトナムのハイフォンと中国南部の昆明を結ぶ鉄道を利用したルートを遮断することが目的。
蔣介石の国民政府が重慶に撤退して抵抗を続けたため長期化した。この重慶政府に対しては、イギリス、フランス、アメリカが背後からの幾つかの援蔣ルートを造り、武器・食糧などを支援を続けていた。
あわせてフランス・オランダがドイツに敗れた機会に、日本にとって必要な石油、天然ゴム、鉄鉱石、ボーキサイトなどの資源の豊かなその二国の植民地を獲得しようという、南進論が強まっていた。北進論はノモンハン事件でソ連との間で休戦になっていることで主論ではなかった。
◎日独伊三国軍治同盟(1940.9)
→ヨーロッパとアジアが一つの戦場として結びつけられる前提が成立。
ヨーロッパにおける独伊と、大東亜における日本の、それぞれの新秩序建設においての指導的地位を相互に認め、尊重しあうこと、
そのための三国の相互協力と、いずれか一国が現在交戦中でない他国に攻撃されたときは、三国はあらゆる政治的・経済的・軍事的方法により、互いに援助すること、
前記の条項は三国それぞれとソ連との間の状態には影響を及ぼさないこと
有効期間は１０年とすること、など。
→第２項の「現在交戦中でない他国」とは明らかにアメリカを指しており、要するにアメリカに攻撃されたときは三国は協力するという、アメリカを共通の仮想敵国としたのがその意味。そのためには、ソ連との良好な関係を保つ必要があるので、松岡洋右外相ははじめソ連を三国同盟に加えて、日独伊ソ四国同盟とする構想を持っていた。しかしそれはヒトラーの支持を得られなかったのであきらめ、単独でソ連と交渉せざるをえなくなった。
◎日米交渉(1941.4～12.8)
→アメリカはは満州国を条件付きで承認させるかわりに中国・北部仏印から撤退することを模索したが、日本にとって満州国は絶対譲れないものであったため交渉は難航。満州国で妥協していれば日米戦は回避できたかもしれない。
交渉が難航している間に、独ソ戦が始まった(1941.6)ため、陸軍大臣東条英機らは、この機をとらえて交渉ではなく武力に訴えるべきであると主張。７月に南部仏印進駐(1941.7)を強行し交渉は暗礁に乗り上げた。
◎日ソ中立条約(1941.4)
→アメリカとの対決が不可避であると考えた第２次近衛文麿内閣の外相松岡洋右は、北方の安全を確保した上で、南進策を採る必要があると判断し、まず日独伊三国同盟にソ連を引き込むことを策したが、バルカン半島進出を狙っていたドイツの反対で実現できなかった。松岡は直接モスクワに飛び、書記長スターリン、外相モロトフと交渉、スターリンは北樺太など領土上の利害が対立するので日本との提携をはじめは渋ったが、ドイツのバルカン侵出の動きを警戒し、それを牽制する意味からも日本との提携に踏み切った。
◎ABCDライン(1941.8)
→南部仏印進駐をうけて対日石油輸出を禁止。アメリカ、イギリス、中国、オランダによる。
◎ハル＝ノート(1941.11)
→アメリカ国務長官ハルが日米交渉で提示した条件。
アメリカ側は最終提案とはいわず、交渉の素材としての一提案にすぎないと伝えたが、日本側はこれを最後通告と受け止めた。アメリカ側もこの提案を日本が受け入れなければ開戦はやむを得ないと考えていたようだが、アメリカとしてはできるだけ時間を稼ぎ、開戦となった場合には日本側にまず攻撃させるよう仕向けることが合意されていた。
アメリカなどによる経済封鎖によって鉄、石油などの資源が入ってこなくなり、特に石油備蓄は後最大２年分しかない。それを打開するにはボルネオ、スマトラなどの油田を獲得するしかない。東南アジアへの海軍による武力進出はアメリカ海軍に妨害される恐れがある、それを事前に排除するためにハワイのアメリカ海軍基地を破壊しておく必要があった。
太平洋戦争(1941～1945)
◎真珠湾奇襲(1941.12.8)
→ドイツ・イタリアの対米宣戦
●連合国(反ファシズム諸国) 米・英・仏・ソ・中など
vs
●枢軸国(ファシズム国) 日・独・伊など
◎フィリピン・マレー・シンガポール・ジャワ・スマトラ・ビルマ占領(1941.12～1942.5)
日本支配への抵抗
植民地の抵抗
◎皇民化政策(日中戦争開始以降)
→神社参拝・日本語強制・創始改名など
◎朝鮮人の強制連行(太平洋戦争開始以降)
→百万人を超す朝鮮人を日本国内に強制的に連行し、苛酷な条件のもとに強制労働させたこと。
◎中国と朝鮮
→第二次国共合作による共産党軍と国民連合の合流(中国)
→金日成(朝鮮共産党)の抵抗運動
◎東南アジア
→ベトナム独立同盟(ベトミン) 指導者：ホーチミン
→フクバラハップ(フク団) ルソン島を中心に抗日ゲリラ(フィリピン)
→反ファシスト人民自由連盟 指導者：アウンサン(ビルマ)
8月7日のタイムリミット
◎ミッドウェー海戦(1942.6)
→日本とアメリカが衝突し、日本の敗北。ガダルカナル島より撤退。
◎カイロ会談(1943.11)
→米・英・中による対日本戦の基本方針を決定。カイロ宣言を発表。
●アメリカ軍、日本本土空襲(1944.11)
●アメリカ軍、沖縄本島上陸(1945.4)
→6月には守備隊全滅。
◎ポツダム会談(1945.7)
→トルーマン(米)、チャーチル(→アトリー)、スターリン(ソ)の参加。
戦後のドイツと日本の処理を協議。
●ポツダム宣言
→日本に対し、無条件降伏を勧告。この時点では日ソ中立条約が有効で、日本と交戦状態にはなかったのでソ連は署名はしなかった。ソ連はヤルタ協定の秘密条項で「ドイツが降伏してから3か月経っても日本が降伏しなかったら、中立条約を破棄して参戦する」というのが決まっていて、それが8月7日だった。アメリカとしては戦後日本の統治にソ連が絡んでくるのだけは避けたかった。
◎アメリカ、広島に原爆投下(1945.8.6)
→ソ連、対日宣戦(1945.8.8)
→長崎に原爆投下(1945.8.9)
●日本降伏(1945.8.14)
→第二次世界大戦の終結。
敗戦国の処理
ヨーロッパの戦後処理
◎ドイツの戦後処理
→ヒトラーみたいなやつが出てこないように徹底的に管理することに
●ニュルンベルク裁判
→ナチ党の戦犯を裁いた。ナチス指導者12名が有罪、死刑となった。
●ドイツ4ヵ国分割占領
→西側管理地区：米・英・仏
→東側管理地区：ソ連
●ベルリン分割管理
→ベルリン自体は東側管理地区にあるので、ベルリン内にある西側管理地区は専用道路が敷かれた。都なので、ソ連だけに任せるわけにはいかなかった。
◎その他の戦後処理
●オーストリア
→4ヵ国共同管理：米・英・仏・ソ
●オーストリア国家条約(1955)
ドイツと異なって、臨時政府の樹立は認められた。また、独立承認に際し、ドイツとの合併の禁止、核兵器など特殊兵器の禁止、などとともに永世中立が定められた。
しかし、ドイツよりも緩い制裁であったことは念頭に置きたい。
●イタリア・ルーマニア・ブルガリア・ハンガリー・フィンランド
→パリ講和条約(1947)で領土変更や賠償金などを規定。
ヨーロッパの戦争に関する講和会議なので日本、中国などは参加していない。アジアはサンフランシスコ講和条約。
このうちブルガリア、ルーマニア、ハンガリーはソ連の影響力が強かったので微妙だった。ドイツや日本と同じように軍備は全廃されるはずであったが、小幅な縮小に終わった。それはソ連がこの三国の軍備をソ連防衛体制に組み込もうと考えたからであった。
日本の戦後処理
◎東京裁判(極東国際軍事裁判)
→東条英機など戦犯を裁く
●連合国軍総司令部(GHQ)
→マッカーサー元帥が日本政府を通して日本国民を間接的に支配。ドイツは直接管理だったこと、日本はアメリカ1国管理だったことなど違いがある。
◎日本の非軍事化と民主化を目的にした
→軍隊の解散、農地改革、財閥解体など
●日本国憲法の発布
◎サンフランシスコ講和会議(1951)
→日本と連合国との講和条約討論
●サンフランシスコ平和条約
→日本は主権を回復。しかし、ソ連の要求(領土や軍備など)がここで飲まれなかったため調印せず。(ポーランドとチェコスロヴァキアも同調して調印せず。)
国際連合の設立と戦後経済の再建
戦後の国際平和構想
◎ダンバートン＝オークス会議(1944.8～10)
→米・英・ソ・中の代表により「国際連合憲章」の原案が作成される。
●ヤルタ会談
→常任理事国に拒否権を付与
◎サンフランシスコ会議(1945)
→国際連合憲章を発表し、国際連合の創設。
◎国際連合 本部：ニューヨーク
●総会：加盟各国1票の投票権をもつ多数決制
●安全保障理事会
→常任理事国(米・英・仏・ソ・中)が拒否権を有する。戦後の世界で強い力を持ち平和の維持を目指す。
●付属機関
経済社会理事会
国際労働機関(ILO)
国際司法裁判所
国際連合教育科学文化機関(ユネスコ)
世界保健機構(WHO)
→このような付属機関も戦後の世界をまとめていくことに一役買っていく。
戦後の経済秩序の再建
◎ブレトン＝ウッズ国際経済体制
●ブレトン＝ウッズ会議の開催(1944)
→国際通貨基金(IMF)と国際復興開発銀行(IBRD)の創設が決定。
1929年の世界恐慌に対し資本主義諸国はそれぞれ多様な対応をとり、イギリスのスターリング＝ブロック経済圏やアメリカのニューディールに伴う南北アメリカ経済圏の成立、ドイツの東方生存圏の構想、日本の大東亜共栄圏などが出現した。これらの閉鎖的・孤立的なブロック経済の利害は互いに対立して、それぞれが独善的な保護貿易にもどってしまい、そのため国際金融・経済協力の基盤が破壊されて第二次世界大戦につながったことを反省し、国際連合の理念の下で戦後世界の平和維持と経済の安定を図る機構が構想された。設立された2つの組織は、戦後復興で困っている国にお金を貸すために存在した。前者(IMF)は緊急時の財政破綻などに、後者(IBRD)は通常時、長期融資として役割を果たす。
●固定為替相場
→米ドルと各国通貨の交換比率を固定。
このブレトンウッズ体制は1973年まで続く。スミソニアン協定へ。
◎GATT(関税および貿易に関する一般協定)
→自由で平等な国際貿易を目指す。ブロック経済の反省。ブレトン＝ウッズ体制の前提は、世界各国が自由貿易の原則に立ち、世界経済全体の共存を図ることであった。
⇩
●世界貿易機関(WTO)へと発展・解消(1995)
→自由貿易拡大のためのルール作りをして経済のグローバル化を促進している。国連の付属機関。
これで世界が平和に向かうはずだったが、各地で争いはまだ続いていた。
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