【AAPL】ランキングでみる米国株最強図解‐2023/01/22

　米国企業の業績・財務などのファンダメンタル指標を、簡単にランキングで比較してみました。難しい財務諸表を読むのは大変なので、ランキングで相対評価して、あなたにピッタリの投資対象を見つけてください！
　ランキングはS&P500社でまとめ、全体の中の立ち位置は分布図で見える化！

企業概要

　Apple Inc.（アップル）は、スマートフォン「iPhone」、パーソナルコンピューター「Mac」、多目的タブレット「iPad」、AirPods、Apple TV、Apple Watch、Beats製品、HomePodなどを提供する、世界最大のテクノロジー企業。
　1977年に設立。22年に米国企業ではじめて時価総額3兆ドルを突破。08年以降に発売しているiPhoneが稼ぎ頭。

　アップルの最近5年の株価を、S&P500指数、同セクター（情報技術）の平均株価変動と比較すると、アップルの株価が極めてパフォーマンスがより事がわかる。コロナ後の20年3月以降では、同セクターの「情報技術」もS&P500指数を大きく上回っている。巣ごもり需要によって、個人PCの買い替えが増え、また、テレワーク導入によるソフトウェア関連への需要が増えたことが影響している。
　アップルのiPhoneやMacの需要は20年以降も堅調で、株価を継続して押し上げる要因となった。
　一方、22年以降はS&P500指数、情報技術、アップルのいずれも減少に転じているが、これはFRBによる利上げと対応している。

同セクター時価総額TOP3

収益力・安定性・株価の3本柱でくらべる

　以下のチャートは8つの経営指標（株価材料）をS&P500社平均と比較したもの。米国の利上げやその時々の景気によって企業の業績は変動するため、そういった外的要因を排除するのにS&P500社の平均と比較するのが有効。
　8つの軸を「収益性」「安定性」「株価」の3つのグループに分類。「収益性」は企業の”稼ぐ力”、安定性は”投資の安全性”、そして、「株価」は”実際の株価変動”を図る。
　グラフの見方としては、たとえば、「収益性」の評価が高いが、「株価」がすぐれないので、企業の業績が過小評価されてる、などの見方がある。また、「収益力」と「安定性」が低いのに「株価」が高い場合は危険サインである。

　アップルの8軸レーダーチャートを見ると、純利益率の高さが目立つ。純利益率25.3%はS&P500社で比較すると42位に相当。高い純利益率は経営の効率性・安定性につながるので株価には好材料。純利益率が高いと不況下に入ったときに赤字になる可能性が低くなる。

企業の8つの力をランキングでみる

　企業の8つの力、短期収益力・長期収益力・財務安定性・収益効率性・投資家期待・投資積極性・株価6か月・株価5年をランキングでまとめた。
　数字だけみても実際にその企業がどれほどの実力をもっているかイメージが得にくいので、相対的評価がつかみやすい「ランキング」と「ヒストグラム」でファンダメンタル評価を紹介。

　全体的に見て収益効率性がとてもよく、S&P500社で47位。大企業ほど経営の効率化をすすめる余力があるので、純利益率などが高くなりやすい傾向にある。また、iPhoneで半ば独占の事業を持っているので、コストの価格転嫁をして利益を確保することが容易となる。
　一方で財務安定性が365位と、とてもひくいが、大企業などの信頼のある企業は多額の借り入れをすることができるので、順位が引くいからといって一概に悪いとは決めつけられないのが注意点。

　アップルの6月～9月期の売上高は前年同期比8パーセント増の901億ドル、年間売上高は前年同期比8％増加の3,943億ドルとなりました。
　コロナ禍におけるテック需要も落ち着き、成長はやや鈍化していますが、長期的に見ると、売上高・純利益ともに堅調に推移しています。特に、売上高の伸び率は、この10年で250%、純利益の伸び率は252%と非常に高く、株価もそれに伴って上昇しています。
　また、純利益率も安定して推移しており、投資安全性という観点でもアップルは優良と言えます。

　キャッシュフローを見ると、企業にどれ程の営業活動によってお金が入ってきていて（収入）、またそれを基にどれ程、事業への投資を行っているか（支出）がわかります。企業への収入を正の値で表すため、通常、事業投資を行えば投資活動CFは負の値になります。

　アップルの営業活動CFはこの10年で堅調に推移し、とくにコロナ禍以降で大きく伸びていることがわかります。
　また、投資活動CFからわかる投資額は、18年と19年末に急激に減少したのち、その額は18年以前よりも少なく推移しています。
　これはアップルが事業投資に関して保守に転じたことを表しますが、コロナ後の米利上げを見据えた戦略の可能性があります。