withコロナ時代に今後の人材戦略を考える

こんにちは。
プロモーションチームの古川です。

2020年の前半が終了しましたね。あっという間です...。
振り返ってみると、働き方や日々の習慣、友人や家族との関わり方など、半年前とはライフスタイルが大きく変わったなと感じています。
同じように感じている方は少なくないのではないでしょうか。

新型コロナウイルスがもたらしたこの大きな変化に適応していくことって簡単ではないですし、つい目の前にあるものへ対応でいっぱいいっぱいになってしまうなんてこともありますよね。。

では、「働き方」という部分に関して、日本の企業はどのようにこの状況への対策に取り組んでいるのでしょうか。

日本企業の現状は？

新型コロナウイルスの影響を受けて、「新たに対策として実施していることがある」もしくは「既存の制度が対策として活用されている」という企業は約50%以上にものぼっています。

参考：【ワークスHI調査レポート】大手法人の新型コロナウイルス対策状況の調査報告

この半年でどれだけ私たちの働き方が変化したかが分かるのではないでしょうか。

社会の変化に対応するための取り組み

具体的な各企業の取り組みとしては、やはり在宅勤務の推奨が最も目を引く事例となっているようです。
加えて電車のピークタイムを避けるための時差出勤や自転車通勤を許可している企業も多く、その割合は約50%以上。

参考：【ワークスHI調査レポート】第三回大手法人の新型コロナウイルス対策状況の調査報告

また、オンラインでの会議もだいぶ主流になってきましたね。
WEB会議ツール自体も、3月から比較してどんどんバージョンアップして利用しやすくなっているのを感じており、社会全体がこの変化に対して対応し続けている様子が伺えます。

取り組みを実施する中での課題

こういった新しい施策はスピーディーに取り入れられている印象ですが、課題も山盛りかつ、企業の管理部門や人事部門の方は多大な影響を受けたかと思います。

・テレワークを取り入れたくても部門や職位間で不平等が生じる
・各種証明書の発行やシステムへのアクセスに関わる業務のために出社をしなければならない
・ネットワークの設備が不十分で業務に支障が出る

例えばこういったもの。
直近の課題に追われて対応し続けていくことは、簡単ではありませんよね。

では、いつまで目の前の対策をしていかなければいけないのでしょう？
また、これまで経験をしたことがない取り組みということもあり、将来を長い目で見据えた対応をしていくにはどうすればよいのでしょうか。

実際、人事部はどのように取り組んでいくのか

今後、新たな制度の策定や業務の変革について検討をしているという企業は約70%弱にのぼります。

参考：【ワークスHI調査レポート】第三回大手法人の新型コロナウイルス対策状況の調査報告

具体的な取り組み例でいうと、最も多いのは「ペーパーレス化の推進」。
また、HRBP(HRビジネスパートナー)の導入を一部検討している企業もあるようです。

ますます変化し続ける世の中においては、目の前のことだけではなく、少し先のことも考える必要があります。
ただ、企業の人事部の方々はそう感じつつも、将来のあるべき姿へ向けてどのような設計を行っていけばいいのかわからない、そう思っている方も多いのではないでしょうか。

そんなお悩みを抱える人事の方向けに、実際に他社の人事（弊社の人事も！）の取り組みなどを聞ける座談会を開催することになりました。

無料で参加できるので、興味のある方はぜひ、覗いてみてください。

withコロナ時代といわれる現代、いまのこの状況がいつまで続くかもわからないですし、また新しい変化が起こるかもしれないですよね。

私たちにできること、身近な小さなことへの取り組みも大切ですが、もう少し長い目でみることができるといいのかもしれません。

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