習近平の悪巧みと未来
■感染爆発をさせたい中国
2022年の12月になると中国はゼロコロナ政策を止めた。すると中国国内で武漢ウイルスの感染爆発が発生。中国各地で火葬場は感染死による死者を焼くためフル稼働。それでも中国は感染爆発を止めない。
中国国内の移動を緩和し入出国の規制も緩和した。これで武漢ウイルスは中国国内だけではなく外国へ輸出する危険性も出ている。中国は春節の大移動で最大21億人が移動すると見積もられている。このことを知りながら感染爆発を止める動きを見せない。それどころか中国は入国を制限する国に対して報復措置を発動した。
中国、日本と韓国でのビザ発給を停止 コロナ入国制限に対抗か
■危険な匂い
中国で武漢ウイルスの感染爆発が続いているが人民解放軍による台湾への圧力は強化された。国内の感染爆発は経済活動の停滞に繋がるが習近平は真逆の考え方をしている。習近平は人間の移動を自由にして経済活動を強制的に活発化できると考えている。
武漢ウイルスは弱体化したから市販薬でも治る。致死率もインフルエンザ並みに低下したとされる。だが感染爆発で感染者が増えれば全体的な死者数が増える。この結果、中国で火葬場はフル稼働する状態になった。
習近平の考え方が文化大革命レベルならば、武漢ウイルスは敵対する者を粛清する道具。同時に敵対する国を感染爆発で混乱させる道具。これを同時進行しても中国国内の経済活動を活発化できると考えているだろう。
簡単に言えば御都合主義。部分は正しいが中国国内の経済活動を維持することは難しい。そこで中国人の人口の多さで対応できると考えるだろう。習近平から見れば人間は使い捨ての道具。敵対する者を粛清し従う者だけが工場で働く世界。つまり神である習近平に奴隷が従う世界。
こうなると武漢ウイルスは台湾侵攻の道具。感染爆発を世界に輸出すれば第二波のパンデミックになる。実現すれば在韓米軍・在日米軍の動きを妨害できる。このことから中国は日本と韓国でのビザ発給を報復措置として停止した可能性が有る。
パンデミックになればアメリカ国内を混乱させ経済活動を停滞させることができる。アメリカの経済活動が停滞すればアメリカ軍を支援する生産・輸送は停滞。これが成功すれば在韓米軍・在日米軍の動きは遅くなる。これは事実だがアメリカの対応は不明。仮にアメリカが素早く対応すれば中国の台湾侵攻は失敗する。
■過剰な意味
各国は中国の動きを察知している可能性が有る。前ＮＡＴＯ事務総長は中国による台湾侵攻で発言。これは明らかに中国に釘を刺す発言をした。サプライチェーンから見ればロシアと中国を比較すれば中国は重要。仮に台湾侵攻になればサプライチェーンは打撃を受けるのは事実。
民主国家、中国の台湾攻撃をけん制すべき＝前ＮＡＴＯ事務総長
だが民間企業は中国から撤退し、アジア諸国へ工場を移転する動きを見せている。企業から見れば感染爆発で生産が安定しない。さらに中国がビザ発給を停止したので今後の活動に支障をきたす。これまで中国を有望な市場と見ていたが現実では旨味が無い。さらに世界の工場と見たが政治に影響されて安定生産ができない。
こうなると中国は世界の工場として不適格。だから民間企業は工場を中国から他の国へ移転する。ならばサプライチェーンへの打撃は低下し始めている。さらに意味深なのは、前ＮＡＴＯ事務総長が“欧州諸国が台湾軍との演習に参加することも可能だとの認識を示した”ことだ。
これはサプライチェーンへの打撃発言とは真逆の発言になる。中国に釘を刺すだけなら欧州諸国と台湾軍の演習は過剰な発言。何故なら、欧州諸国の軍隊が台湾に駐留するか日本に駐留することを示唆している。これは明らかに中国による南シナ海の覇権を完全に否定する意味を含んでいる。
欧州諸国の軍隊が台湾軍と演習するなら南シナ海を自由に航行する必要が有る。さらに中国が妨害するなら直接戦争状態になることを意味する。台湾抜きで中国と欧州諸国が戦争する状態に成り得るから、前ＮＡＴＯ事務総長の発言は過剰な意味になっている。
■何かを察知した動き
アメリカは中国との戦争を覚悟しているのは明らかで、沖縄に駐留している海兵隊1万人を維持しながら第１２海兵連隊を改編し２０００人規模の部隊である「海兵沿岸連隊（ＭＬＲ）」を編成することを明らかにした。同時に日米安全保障条約第５条の適用範囲を宇宙に拡大することも明らかにした。対艦ミサイルを運用するＭＬＲへの改編は２０２５年までに完了するとしており、急速に中国を意識した編成を進めている。
日米、中国を「最大の戦略的な挑戦」と位置づけ 安保協力さらに強化
海兵隊が運用する対艦ミサイルは地対艦ミサイル。だからＭＬＲが運用する対艦ミサイルの射程圏内に入らなければ無意味。だが沖縄の防衛力は高まると同時に海兵隊だから迅速に台湾に移動することもできる。
海兵隊の強みは機動力。沖縄から台湾まで空輸でも移動できるから、有事の際には沖縄と台湾に展開し海峡を防衛することが可能。こうなると人民解放軍海軍は、台湾海峡・バシー海峡・宮古海峡などを封鎖される。これは明らかに人民解放軍海軍の太平洋・南シナ海への進出を阻止する動きになる。
海兵隊が運用する対艦ミサイルだから防御用。だが機動力の有る海兵隊が運用すれば攻撃的な運用も可能。類似する兵器として機雷が有るが、第二次世界大戦時のアメリカ軍は機雷を防御だけではなく攻撃用としても運用した実績が有る。
アメリカ軍は機雷を駆逐艦・潜水艦・航空機で運び攻撃用として対日戦で運用した。当時の日本軍は機雷を機動性が無いから防御用と認識していた。だがアメリカ軍はプラットフォームと組み合わせることで攻撃に使って成功している。
アメリカ軍は日本の海上交通路に潜水艦・航空機を用いて機雷を敷設。最終的には機雷が日本を包囲するまで敷設した。こうなると日本は海外からの輸入が減少し飢餓に陥った。この前例を対艦ミサイルに応用したと推測する。
■飢餓作戦の再現か
第二次世界大戦のアメリカ軍は飢餓作戦を日本に実行した。これは潜水艦・機雷を用いて日本の海上交通路を遮断する作戦。実際に実行された日本は作戦開始から三ヶ月後に飢餓に陥っている。
海兵隊が対艦ミサイルを用いて人民解放軍海軍の動きを妨害。同時に中国の海外貿易を遮断することもできる。機雷を使うと海上交通路を遮断するので世界から批判される。だが対艦ミサイルであれば確実に中国の艦船を狙うから批判されない。この理由から、アメリカは中国を包囲する作戦を選んだと推測する。つまり戦前の日本に使った飢餓作戦を今度は中国に使う計画なのだ。
私は貴方のサポートを待っています。