介護予防で意識しておきたいこと

厚生労働省によると、2020年度の要介護（要支援）認定者数は約682万人となり、前年度に比べ約2.0％増加しています。
認定者を要介護度別にみると、最も多いのは要介護1の140.1万人となっています。次いで要介護2が116.6万人、要支援1が96.1万人、要支援2が94.9万人となっています。
それに伴い、当然介護保険の給付金も年々増加しています。この社会問題となっている、介護保険に対してウォーキング療法士はどのような貢献ができるのでしょう？
本日はウォーキングで可能な介護予防について考えてみました。

介護予防で気を付けるポイント

今回ご紹介する
地域在住の要支援・要介護高齢者における生活空間での移動性の 広狭を判別する修正版5回椅子立ち座りテストと 片脚立位時間のカットオフ値の検証
では、

要支援・要介護高齢者の生活空間での移動性の広狭の判別には，下肢筋力とバランス能力が重要な指標であることが示唆された

とされています。
具的的には

要支援・要介護認定を受ける高齢者では， 修正版5回椅子立ち座りテスト（modified five-repetition Sit-to-Stand test: modified SS-5）と 片脚立位保持（One Leg Stand: OLS）のいずれも高い精度で生活空間での移動性の広狭を判別でき，両者を組み合わせた際に最も判別精度が高いことが明らかとなった．これまでSS-5 のカットオフ値はいくつか検討されており，地域在住高齢者における障害発生の予測には10－12.8秒，転倒予測には12－15秒と報告されている．本研究におけるmodified SS-5 のカットオフ値は12.82秒であり，本研究の結果はこれら先行研究と近似した値を示した．また，OLSの転倒予測のカットオフ値は，入院高齢者で1.02秒，要介護高齢者で3秒，健常高齢者で12.7秒と報告されている．本研究におけるOLSのカットオフ値は7.25秒であり，入院および要介護高齢者の転倒予測のカットオフ値27.28) よりも高い値を示した．生活空間での移動性には，趣味活動や近隣住民との交流といった社会活動が関連することが報告されている．要支援・要介護高齢者における生活空間での移動性の広狭を判別するためには，転倒予測に比べ，より高次なバランス能力が求められることが示唆された．

と報告されています。
つまり、下肢筋力、立位バランスの維持が介護予防につながることが考えられます。また、他の研究ですが、片脚立位と歩行能力の相関もあることが確認されています。
以上を考えると、ウォーキングにて下肢筋力、バランス能力の維持・改善が可能であり、それが介護予防につながることが考えられます。

まとめ

ウォーキングは気軽に始められる運動です。
地域で介護予防としてウォーキング教室を開く際には、片脚立位や立ち座りテストを定期的に測定し、ウォーキングの効果を客観的にフィードバックしていき、介護予防に貢献していきましょう。
ウォーキングを指導し、その方の健康寿命をサポートしてみませんか？
療法士として、社会貢献ができる手段がウォーキング療法士です。

ウォーキング療法士の詳細はこちらから
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