(要約)GIGAスクール端末を「学習者主体」で活用すべき3つの理由とは？

「学習者主体」でのICT活用とはどのような状況なのか　

　まず、どのような状態であれば「学習者主体でのICT活用ができている」と言えるのかを、筆者の考えとして以下に示します。

①端末を学校生活（授業中、クラブや部活、係・委員会・生徒会活動、自宅での宿題・課題）の中で、どのようなときにどのようなソフトを使って活用するかを、児童生徒がある程度自由に決めることができる。
②端末の利用ルールを、学級・学年・学校ごとに児童生徒が主体となって決めることができる。
③新たなアプリやソフトウェアの導入を、児童や生徒が教職員を通じて提案することができる。
④学習上の支障（フィルタリングや機能制限が厳しすぎて学習に影響がある等）の改善を、提案することができる。
⑤そのほか、端末に関する約束事を児童生徒が自分たちで定め、また変えることができる。

　大まかにこのような状態が実現できると、児童生徒も先生も、お互いの信頼関係の上で端末を利用することになるので、安定的な運用ができるようになります。

　「理想論」に感じるかも知れませんが、先進校においても管理職や先生、児童生徒とのさまざまなやりとりを経て、たどり着いたケースがほとんどです。ですが、もし1～5の状況とそれぞれ「真逆」の状況が続くと、さまざまな課題が生まれます。そこで「学習者主体」での活用が教育委員会や学校にとってもメリットになることを、次の3つの観点で示したいと思います。

【観点1】
大人よりも児童生徒のほうが端末の扱いに詳しい

まとめ
　児童生徒の方が端末に慣れており、試行錯誤の中で自然と使い方を身に着けていく。そのため、先生は思い切って「児童生徒のICTスキルに頼る」ことで、児童生徒との信頼関係の構築や心理的な負担の減少につながる。

　仮に、1や2の逆で、活用シーン・利用ルールを学校や教育委員会が「全部決める」となると、端末の機能やソフトの使い方、できることや不適切な利用が考えられる機能などをすべて把握し、「あらゆる児童生徒の捜査想定して、先回りしてルールを定める」事が必要になります。しかも、OSやソフトは定期的にアップデートしており、それを常に追いかけ続けることは本職のITエンジニアでも苦労しているため、現場の先生にそうした対応を求めるのは、そもそも無理があります。

　何より、児童生徒の方が端末の扱いになれていたり、そもそも苦手意識がないのでどんどん試して、試行錯誤の中で自然と使い方を身に着けていきます。教科の指導内容や生活。進路指導など、先生が圧倒的な経験。知識を持つ領域と異なり、ICTに関しては児童生徒のほうが経験豊富な可能性もあります。

　そのため、思い切って先生は「児童生徒のICTスキルに良い意味で頼る」ことをおすすめします。スキルに長けている児童生徒に苦手な操作をお願いする。こうすると、自分の操作や知識・経験が足りなくても、助けてくれた児童生徒を承認しつつ、授業など進行への影響は少ないでしょう。早い段階で「先生はICTについては完璧じゃないから、みんなの助けを借りたい」という強調の意思を示すほうが、心理的な負担も少なく、児童生徒との信頼関係の構築にも繋がります。

【観点2】
理由が説明できない制限や禁止が重なると、端末の故障率が上がる

まとめ
　学校の日常生活に溶け込んだ端末は、故障すると児童生徒は「本当に困る」ため、端末をとても大事に扱うようになる。反対に、機能制限が厳しいと使うシーンが限られ、積極的な利用を阻害してしまうため、端末の故障率が上昇する傾向がある。
　児童生徒には「積極的かつ『大事に』自分の一部として扱ってもらう」事が重要。

　冒頭の3～5のように、児童生徒から端末の利用に関することを改善提案したり、緩和したりすることができるのは、端末活用を促進する観点で極めて重要です。そして、学校の日常生活に溶け込んだ端末は、故障して使えない期間が出てくると、児童生徒は「本当に困る」ため、端末をとても大事に使うようになります。

　一方、機能制限を厳しく縛り、児童生徒の声でルールが変わらず、その制限や禁止の理由を求めても明確な説明が返ってこない状況になった場合、残念ながら児童生徒たちは端末を雑に扱うようになります。統計的なデータはまだありませんが、多くの人の話を踏まえると、機能制限が厳しいほど端末の故障率が上昇する傾向があるようです。

　そうなると、機能制限が縛られる＝端末を使うシーンが減る→許可されたときしか使えず、やろうとしても機能制限がかかっている→端末を積極的に使う理由がなくなる、という風になってしまい、最終的には、配備した端末が全く使われず、埃を被るということもあり得ます。それは、整備されたものが「無駄」になると同時に、端末を活用して「学びの範囲を広げる」という、子どもたちが得られるはずだった権利が失われることも意味します。

　これは極端な話だとしても、端末の破損・故障が増えれば、保守費用も無視できなくなります。保守費用を抑えたいならば「全く使わず死蔵する」か「積極的かつ『大事に』自分の一部として使ってもらう」のどちらかが効果的、ということになります。もちろん、導入のために身を粉にして動いた関係者たちが、前者を望んでいるはずはありません。

【観点3】児童生徒のICTに関わるリテラシーが向上する

まとめ
　ICTリテラシーは端末の積極的な使用や試行錯誤を繰り返すことで身につく。端末を導入した直後は問題行動が起こるだろうが、それは必ず起きる前提で覚悟しておく必要がある。また、問題行動を「情報リテラシー指導の絶好の機会」と捉え、児童生徒に再発防止の方法を問いかけることも大切。

　最も大きな「学習者主体」の効果はこちらです。ICTリテラシーは、端末を積極的に使ったり、試行錯誤を繰り返したりしないことには身につきません。

　とはいえ、端末を受け取った直後は子どもたちのテンションが上がっているため、問題を起こす事態は出てきます。まず、学校や自治体はこのような「問題行動」は必ず起きる前提で、覚悟しておく必要があります。ただ、これらの問題行動を絶好の「情報リテラシーの指導の機会」と捉えている先進校の先生は多いです。

　不適切なことが起きた際に、頭ごなしに「使用禁止」のような対応ではなく、「こういう事が起きたんだけど、今後どうするのが良いかな」という形で、児童生徒に問いかけることが大切です。児童生徒自身が、自分たちが受け入れられる範囲でのルールや自主規制などを設定し、再発を防止するアプローチです。こうした手法自体は学校の指導でよく行われていますが、それをICTでも行うことが大事です。

端末は自治体からの貸与物。でも、学習者主体の要素は上手に取り入れたい

まとめ
　端末は市町村から貸与されるものであり、自治体ごとにルールが検討される。その際に大人だけでルールを定めると「守り」の観点が強くなってしまいがちである。しかし、ルールや約束事は児童生徒の柔軟な知恵を取り入れたほうが中長期的に見て良い形になるため、「あとから現場の状況を踏まえて変更できること」や「大人たちが言ってのルールを定めたとしても、それを変更・修正する権利は児童生徒に渡すこと」が非常に重要。

　「GIGAスクール構想」で調達した端末は基本的に市町村の所有物です。子どもたちは自治体から学校を通して端末を貸与される形になるため、利用ルールや活用シーン、目的や自宅への持ち帰りの可否といった方針は自治体ごとに検討されます。
　しかし、その際に大人たちだけでルールを定めると、よくわかっていないために、「守り」の観点が強くなりがちです。

ただ、上述したように、
・ルールや約束事は、ICTに対する児童生徒の柔軟な知恵を取り入れたほうが中長期的に見て良い形になる。
・大人たちが一定のルールを定めたとしても、それを変更・修正する権利は児童生徒に渡す。
などの観点は、持っていただければと思います。こうした部分は「あとから現場の状況を踏まえて変更できること」が非常に重要です。