DXの勉強その４４-コロナ禍で明らかになったDXの本質-

こんばんは。今日DXレポート２から読む内容はインパクトのあるタイトルだなと感じています。

前回の投稿

DXレポート２

デジタルトランスフォーメーションの加速に向けた研究会 中間とりまとめ（METI/経済産業省）

DXの本質

新型コロナウイルスの感染拡大により企業は「感染拡大の影響から顧客と従業員を守りつつ事業を継続する事」を求められた。

出社や密と言われる環境の制限により対面会議や紙をもちいたこれまでの業務に支障が出た。その制限に対応するようにテレワーク制度やビデオ会議を含めた機器やネットワークインフラの整備が求められた。その中で「対面でないとコミュニケーションが取れない」「紙業務はそのままにテレワークと出社を混合する」「リモートアクセスできないシステムがある」といった事がテレワークを阻害し、具体的な面でデジタル化の遅れを目の当たりにする事となった。

2020年にはオリンピックも予定されていたため、テレワーク推進の動きが一部あったが都内で24%となっていた。そこにコロナ禍がくると6割を超えた。危機下において経営トップの対応が多くの組織の変容を可能にした。これは危機下という事関係なく、経営トップの判断により短期間で変革が行える事を示している。またこのデジタル化の流れがDXの契機・好機ともなっている事を示している。

上記のようにデジタル化に対応したかしなかったか。日常的な企業文化に疑問を持ち変化に踏み込めたかどうかが分かれ道となった。

2018年のDXレポートではレガシーシステムの刷新を行えばいい、既にビジネスで優位性を持っていれば何もしなくてもダイジョブという認識が生じる可能性もあった。直近の世の中の動きを見るにDXは既存の刷新や高度化だけではなく、社会環境の変化に迅速に適応し企業文化を変えていく事でもあったと言える。適応や変化したかしていないか既に差が一部では生まれてきているが、今後より拡大していく事も考えられる。

在宅勤務やお家時間といった生活様式に対応するようなサービスが拡大した。それは決して一過性のものではなく顧客側が求めるものも増え変わっていっている事を示している。世の中は順応してきている。そうした中でデジタル空間へ価値観創出の場を作らずビジネスの変革が出来ない企業はデジタル競争に遅れるかもしれない。ユーザー企業もベンダー企業も対応していく必要がある。

この投稿の〆

まさにいつやるの。今でしょっていうやつでしょうか。

変わると言ってもさすがに経営者が「よしやるぞ。やれやれ」と何も考えず用意せずだと限度はあるかとは思いますが、それでもやろうと思って用意を急いだりした方がよさそうですね。

このレポートがでて１年ほど。果たしてどのよに変わっているのか。

またこの投稿の時期には緊急事態宣言もあけて、組織体制はどのよになっていくのか。すでにテレワーク解除といううわさも一部目にしています。

世の中の変化を見つつこのDXレポート２を引き続き読んでいくのが楽しみです。