東急ステイ 独自の客室設備を活かした「1か月連泊プラン」を販売開始
～テレワーク・ワーケーションの推進をサポート～
※以下プレスリリース文より抜粋
東急リゾーツ＆ステイ株式会社（本社：東京都渋⾕区、代表取締役社⻑：田中 辰明）は、全国で開発運営する滞在型ホテル「東急ステイ」の一部の店舗において、より快適なテレワーク環境を求めるニーズに対応するため、独自の客室設備を活かした「1か月連泊プラン」を販売開始し、旅先でリフレッシュしながらも仕事ができる「ワーケーション」推進をサポートいたします。ご予約は、グッドルーム株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：横田 真清）が提供する、ホテル専門の賃貸ポータルサイト「goodroomホテルステイ」にて受け付けております。
東急ステイでは、「デイユースプラン」や「アーリーチェックインプラン」、また、7月からは客室内にベッドを設置せず、より仕事に集中できる環境を整えた「プライベートテレワークルーム」の販売を開始しており、ご好評をいただいております。
東急ステイは、「住まいにホテルの機能をプラスする」というコンセプトで設備を整えており、洗濯乾燥機・電子レンジ・ミニキッチンといった中長期滞在に便利な設備を多くの客室内に設置。
同形態のホテルと比較しても広めの客室をご提供。また、テレワークやワーケーション利用にも対応する無線Wi-Fiなど、より快適にお過ごしいただける環境を整備し、独自の価値をご提供しております。
今回、東急ステイの強みを活かした長期滞在型の「1か月連泊プラン」を、月額98,000円（消費税別・宿泊税込）からの利用料にて販売開始いたします。更に長期利用をご希望の場合にも、1か月間または15日間単位での更新も可能です。
「1か月連泊プラン」概要
”Go To Travelキャンペーン”を活用し、さらにオトクにステイ
東急リゾーツ＆ステイ株式会社は、Go To トラベル事業への参加事業者の承認を受けており、東急ステイ札幌大通店、東急ステイ京都両替町通店では、月額利用料から35%の割引が適用されます。
①東急ステイ札幌大通
・レジデンシャルツイン(禁煙)[洗濯乾燥機・電子レンジ・ミニキッチン完備]
Go To Travel適用後月額利用料：102,700円（通常月額利用料：158,000円）
②東急ステイ京都両替町通
・レジデンシャルダブル(禁煙)[洗濯乾燥機・電子レンジ・ミニキッチン完備]
Go To Travel適用後月額利用料：63,700円（通常月額利用料：98,000円）
・デラックスツイン(禁煙)[洗濯乾燥機・電子レンジ・ミニキッチン完備]
Go To Travel適用後月額利用料：89,700円（通常月額利用料：138,000円）
③東急ステイ銀座
・モデレート(禁煙)[洗濯乾燥機・電子レンジ完備]
月額利用料：158,000円
・スーペリアダブル(禁煙)[洗濯乾燥機・電子レンジ完備]
月額利用料：178,000円
※金額はいずれも消費税抜・宿泊税込。
※「東急ステイ四谷」、「東急ステイ青山プレミア」他、順次実施店舗を拡大予定。
※別途退去時清掃費用2,500円（消費税抜）を頂戴いたします。
【予約方法】
ご予約は、「goodroomホテルステイ」公式WEBサイトにて受け付けております。
https://www.goodrooms.jp/hotelstay/
※予約サイトご利用には、別途会員登録事務手数料等が発生いたします。
※予約状況によりご利用いただけない場合がございます。予めご了承ください。
“賃貸住宅”よりお手軽な“ホテルステイ”
今回、販売を開始した「東急ステイ」札幌大通店、京都両替町通店、銀座店の3店舗は、全て最寄駅から3分以内の好立地にあります。
賃貸住宅への入居に比べて、敷金や家具家電代等にかかる初期投資を大幅に抑えることができ、さらに滞在後に水光熱費や礼金を支払うこともありません。
長期滞在に適した環境
「東急ステイ」の特長である洗濯乾燥機・電子レンジは対象の全室に設置しており、札幌大通店、京都両替町通店ではさらにミニキッチンもご利用いただくことができ、滞在中に簡単な調理もお楽しみいただくことができます。
安心快適なビジネス環境
例えば、都心への通勤に時間がかかり、満員電車の三密を防ぐ目的で、会社の近くのホテルにお試しの一人暮らしのような感覚で滞在したいという方など、テレワークに必要な無線Wi-Fiなども完備されたお部屋で集中して仕事することも可能です。
観光と組み合わせたワーケーション利用にも最適
場所にとらわれない働き方である「テレワーク」が浸透、1か月単位で日本全国を転々とし、ご当地の魅力に触れながら仕事との両立を楽しみたいという方や、お気に入りの観光地でオンとオフを組み合わせた新しい働き方「ワーケーション」を実践したい方に向けて、東急ステイはその推進をサポートしてまいります。
本件に関する詳しい内容は以下プレスリリースにてご確認ください。
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