農業はお金をいっぱいもらえる甘やかしビジネス。

毎週月木更新という宣言をしながら、しっかり早速失敗しました。

理由は３連休だったからと、宇多田ヒカルのプロフェッショナルを見て凡人の無能さを突きつけられたからだということにさせてください。

今回は、農業というビジネスがいかにいっぱいお金をもらえるビジネスかということを紹介していこうと思います。

文字通り、お金をもらえます。

なにかと名前をつけて400を超える補助金があるそうです。

そのうち、ぼくのような新規に就農する人、いわゆる新しく農業を自分で始める方向けの補助制度を中心にいくつか書いていこうと思います。

・農業次世代人材投資事業
・青年等就農資金
・謎の農協の補助金
・その他もろもろの支援制度

○農業次世代人材投資事業

なかなかかっこいいタイトルの補助金ですが、文字通り次世代を担う農家を育てようという趣旨のものです。

補助金の多くは、かかった費用に対して半額の補助とか、何%とかいう類のものが多いと思いますが、これはただ書類を出せば、もれなくくれます。

文字通りくれます。

その金額なんと150万円。

期間は最大７年間。

どうですか。

農業やりたくなるでしょ。

どんなものかといえば、大きくこの補助金も二つに分かれており、「準備型」と「経営開始型」があります。

準備型は、農業をやる前に、どこかの農家さんのところで修業したり、ぼくが行っていたような全国各地にある農業大学校などの、いわゆる認められた研修機関で農業を勉強する場合に、２年間は毎年１５０万円を出しましょうというものです。

太っ腹ですよね。

条件は、年齢が45歳以下で、都道府県で認められた研修機関でカリキュラムをしっかり履行することと、書類を出すこと、終了後農業に携わること。

これだけです。

ペナルティというか、返還しなきゃいけない条件は、補助金を受け取った期間の1.5倍の期間（２年間もらったなら３年間）農業に従事するだけ。

なんとまあイージー。

農業をやると決めたらまずは研修することが許されるというか、ぼくのようにそれまで土に触ったことなんかほとんどなかった人でも参入できるようになってるわけですね。

なんて太っ腹。

さらにこの150万天国は続きます。

経営開始型は、農業を始めて、経営が安定するまでを支援しますという趣旨で、最大５年間１５０万円が補助されます。

なんてこったいですよね。

まあちなみに、こちらも条件は多くあり、市町村などで「認定新規就農者」というものに認定され、就農する場所が「人・農地プラン」に位置付けられた場所であること、総所得が３５０万未満であること、45歳未満などです。

実はこの制度は、新規独立する場合はもちろん、親元に就農する場合も適用されます。

「なんとしてでも若い農家人口を増やす」という強い意識の表れですよね。

まあこういった魅力的な制度があるからぼくは息ができているわけです。

なければ虫の息というか、もう息を引き取っていることもあるでしょうし、むしろ農業の世界に飛び込んでない可能性だってあります。

かくしてぼくは農業大学校時代の２年間と、独立して農業をしている５年間の合わせて７年間１５０万を毎年受け取れる権利を得ている（何もなければ）わけです。

なんて素晴らしい。

ここではめちゃくちゃざっくり書いてるので、詳しくは農水省HPでご確認ください。

○青年等就農資金

こちらは直接の補助金ではないものの、圧倒的に有利な融資枠の話です。

おそらく農業以外にはないであろう条件。

最大3,700万円まで無利子。無担保無保証。

やばくないですか？

実は補助金よりもこっちの方がクレイジーだと思ってますが、日本政策金融公庫が融資元となり、上の章でも話した「認定新規就農者」という認定を市町村からもらえれば、この無利子制度も活用できます。

ほらほら、農業やりたくなってきたでしょ。

○謎の農協からの補助金

これはつい先日農協の方からおもむろにいただいた書類なんですが、なんと20万円をいただけるというもの。

こちらも「認定新規就農者」で、費用を昨年度20万円以上使っていれば20万円助成しますよというもの。

なんてこったいですよね。

受付申請が多ければ審査とかになるそうですが、１年間に４〜５人しか新規で就農者が増えない市町村なので、まあ通るということらしいですね。

素敵でしょ。

ちなみに、農協関連で行くと、農協の融資もすごくスムーズに進みます。

スポットで低金利で融資してくれます。

農業手厚い。

○その他もろもろの支援制度

実はこのほかにも助成制度は腐るほどあります。

上記のものは主に新規で農業を始める人向けのものですが、その他にもたくさん。

農の雇用事業＝農業法人等が就農希望者を新たに雇用し、就農に必要な技術・経営ノウハウ等を習 得させるために実践的な研修等を実施する場合、研修に要する経費を支援しています。 (年間最大120万円、最長2年間または4年間)

後継者引き継ぎ補助＝経営の引継に向けた短期間の農業体験の実施を支援するほか、経 営継承して新たに法人を設立するための研修に要する経費(年間最大120 万円、最長4年間(3年目以降は年間最大60万円))を支援します。

収入保険＝農業経営上の様々なリスクによる収入減少を補償するもの。平成31年1月からスタート。

まあざっとこんな感じです。

どうですか。

農業やりたくなってきたでしょう。

くそ暑い中でも作物を守るために頑張っていますが、それもこれも安心したバックアップ体制ができるから。

若い人がチャレンジできる環境はすごくいいですよ。

農業は若いからこそやる意味があるんです。

くそ暑いですけどね。

ぜひ何がしたいか迷っているみなさん。

一回農業の世界にやってきましょう。

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ぜひぜひ。