読書感想文『マイクロ法人節税に騙されるな: マイクロ法人設立経験者の税理士が注意点をリアルに教える』

まず、タイトルが長いです。

マイクロ法人節税に騙されるな: マイクロ法人設立経験者の税理士が注意点をリアルに教える

それはそれとして、当然ですが医師用に書かれた本ではありません。この本を読んで節税(笑)できる勤務医は少ないと思います。
私のクソnote『医師が会社を作れば節税出来るか？無料です。基礎編 無料』

でも記載しましたが、通常の勤務医が法人を作って節税をするのは難しいです（法人を作るのはとっても簡単です）。
上記noteでは法人を作って医師としての給与所得を節税するには出来ないことを記載してます。

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貧乏はお金持ち　「雇われない生き方」で格差社会を逆転する (講談社＋α文庫)

本書の内容をふまえて、法人を作って節税できる医師はどういう方かを考えていきましょう。
まず法人が売上がなくてはいけません。そして実質的な利益を出す必要があります。ひとつずつみていきましょう。売上は単純です、取りあえずだれかに買って貰う必要があります。そして売上-費用（経費）＝利益です。この利益を節税するのに、法人を作ることが有効である場合があります。当たり前のことで小学生だって分かりそうです。勤務医にとってまず自分の労働力を売らないで（バイトとか常勤先で働かないで）売り上げをあげることが難しいと思います。次に売上だけなら定価で購入したものをメルカリで売るだけでも出来てできますが、利益はもっと難しいと思います。

普通の医師の最強の節税ver6.00（不動産使わず）令和versionhttps://note.com/tengagogo/n/ne525ce1c857a

その利益を法人を作ることで圧迫する可能性を本書は示してます。つまり利益が出る構造を確立していない勤務医にはそもそも法人は無用の長物です。
この利益は別に不動産でも金融資産からのものであっても当然OKです。
ただ本書の帯でも述べていますが、不動産からの利益とか株式からの配当等を役員住宅スキームで圧縮のは結構大変です。
他は法人を作ることで社会保険料を安くするスキームも皆さん大好きかと思います。ただ、自分で法人作ったから常勤先での社会保険料が安くなる訳ではないんですよ。この辺は病院の事務は頼りないので社労士さんとかに確認してください。参考になるホームページも載せておきます『複数の会社に勤務する場合、社会保険はどうなるの？』
https://www.office-r1.jp/blog/3271/
まぁ後期研修とか大学から医局派遣病院で上記のことを事務に言えば所属長経由でお咎めがあったりするケースもあると思いますが、それぐらいは気にせず頑張ってください。

結論としては、実質的な利益が数百万程度が出る＝法人という別人を作らないと医師として稼ぐあなたと併せて課税所得が1800万を超えるなどの方は法人を設立を検討頂いても良いと思います。