🔴はじめに
今回は2023年3月21日に投稿した記事のベースの部分は変更せず、増補し再投稿することにしました。そこで<増補新版>としました。
上記タイトルの初投稿から10カ月が経ち、ChatGPTの進化とChatGPTを開発した企業OpenAIに変化が生じたためです。
そのあたりの点について加筆する必要があると感じ、今回の再投稿となりました。
日経ビジネスの特集記事 82
ChatGPT 破壊と創造 2023.03.20 1/3
<このページでは、『日経ビジネス』の特集記事の概要紹介と、管理人のコメントを掲載しています>
CONTENTS
PROLOGUE 百家争鳴、勃興する「創るAI」
PART 1 使いこなさねば生き残れない 対話型AIの威力に個人も企業も夢中
PART 2 オープンAIとは何者か ChatGPTの舞台裏に4つのブレークスルー
PART 3 失われる「日本語」という防壁 激化する国際世論戦 中露の工作に警戒
INTERVIEWS 世界の頭脳が語る「革命の本質」
アリ・ゴディシ氏 米データブリックスCEO
ニック・ボストロム氏 英オックスフォード大学教授
松尾 豊氏 東京大学大学院教授
上野山 勝也氏 PKSHA Technology代表取締役
第1回は
PROLOGUE 百家争鳴、勃興する「創るAI」
PART 1 使いこなさねば生き残れない 対話型AIの威力に個人も企業も夢中
を取り上げます。
今週の特集記事のテーマは
米オープンAIの「ChatGPT」。常識を覆す完成度の対話型AIの衝撃はすさまじく、米グーグルは非常事態を宣言。米マイクロソフトはオープンAIに1兆円規模の投資を決め、検索エンジンに組み込んだ。だが、ビッグテックを揺さぶる地殻変動すら、まだ序章にすぎない。当初はただ面白さに興じていた個人や企業。その目の色がここにきて一変している。広範囲にわたり、劇的な生産性向上に寄与することが分かってきたからだ。
(『日経ビジネス』 2023.03.20 号 P. 012)
です。
ChatGPTに関するニュースが毎日のように配信されていますね。
このようなタイミングで、2023年3月17日(金曜日)に年間購読している『日経ビジネス』が配達されました。
今週の日経ビジネスの表紙を見た瞬間、ChatGPT に関する記事が特集されていることを知りました。すぐに一度目を通しました。その後、じっくり読みました。
その結果、これはすぐに投稿しなくてはならないと感じ、急遽予定を変更して投稿することにしました。
ChatGPTに関連した錯綜する情報を一度整理し、自分の知識をアップデートする必要性を強く感じました。
日経ビジネスの特集記事の冒頭には下記のような言葉が記されていました。
広範囲にわたり、劇的な生産性向上に寄与することが分かってきた
PROLOGUE 百家争鳴、勃興する「創るAI」
ChatGPTがこれほどまでに世界的に注目されたきっかけは何だったのでしょうか?
それは短期間にユーザー数が全世界で1億人を突破したからです。
世界の総人口は推定で80億人(世界人口が80億人到達、来年はインドが世界1位の見通し https://forbesjapan.com/articles/detail/51986)と言われていますので、その80分の1の人がユーザーになったということです。
現在、米国でChatGPT関連で熱い視線が注がれている企業があります。
それは米データブリックスです。私にとって初めて目にする企業です。
そればかりか、ベンチャーキャピタリストからもChatGPTは注目の的です。
ChatGPTのサービスの本質
次の解説が分かりやすいです。
すでにnote AIアシスタント(β)をお使いの方であれば、上記の解説はよく理解できることでしょう。
グーグルに衝撃を与えたChatGPT
グーグルは Google Search (グーグル検索)によって、検索市場で独壇場の地位を築きました。検索されたページに広告を掲載し、広告収入を得るというビジネスモデルを構築しました。
ChatGPTの登場によって、その盤石だった地位が失われるという危機感を感じ取ったのです。それが「コード・レッド(非常事態)」を宣言したという表現になりました。広告収入が激減してしまう恐れがあると実感したのです。
今後対話型AIを活用したサービスはどうなっていくのか?
マイクロソフトの矢継ぎ早の先制攻撃
すべてが激変する理由
PART 1 使いこなさねば生き残れない 対話型AIの威力に個人も企業も夢中
2023年はChatGPTによって、時代の大転換が起きる年になると私は考えています。
現実になった「ドラえもん」
*箕輪氏(法人向けIT研修サービスを提供するスタディメーター(東京・千代田)の箕輪旭代表)
ここでnoteについて言及しています。
既存ビジネスの価値が代替される?
話は変わりますが、3R(Reduce、Reuse、Recycle)をご存じだと思います。これは「環境と経済が両立した循環型社会を形成していくための3つの取組の頭文字をとったもの」とされています。
私はもう一つ重要なRがあると考えています。それはReplace(代替)です。
具体的には、鉄の代わりに炭素繊維を使う。炭素繊維といえば東レです。
炭素繊維は軽くて丈夫という特性を持っています。そのためジェット機の機体に使われています。
同様に、既存の検索エンジンがChatGPTに取って代わられる(代替)時代が間近に迫っているかもしれません。
下記にもnoteに関する記述があります。
note「記事作成以外」に期待
こちらにも!
3月1日時点ではGPT-3でしたが、現在はGPT-3.5を採用しています。
以上のようにかなりの紙面を割いてnoteについて触れられていることが確認できますね。
つい最近、ChatGPTをリリースしたオープンAI社はGPT-4を公開したそうです。
次回は
PART 2 オープンAIとは何者か ChatGPTの舞台裏に4つのブレークスルー
をお伝えします。
🔷 編集後記
ChatGPTによる既存の検索エンジンへの破壊力は強烈であることがイメージできたでしょうか?
AIの進化は「日進月歩」ではなく、「秒進分歩」です。
昨日と今日では性能面や使い勝手がまったく違うということがあり得ます。
シンギュラリティ(特異点、AIが頭脳を超える)は当初2040年ころと言われてきましたが、いやいや2025年つまり2年後に来てしまうと、筑波大学准教授の落合陽一氏はYouTube番組で述べています。
このままAIが進化し続けたら、その可能性は十分にあります。
【落合陽一のシンギュラリティ論】シンギュラリティは2025年に来る/ディフュージョンモデルの衝撃/知的ホワイトカラーが没落する/最新版デジタルネイチャー/音楽と論文が数秒でできる
<増補>
主に「日経ビジネス電子版」から記事を抜粋します。
金融からヘルスケア、メディアまで幅広い業界で生成AIの利用が進む
生成AIは個人レベルの文章作成から進化し、幅広い業界で利用が進むことになりそうです。
米マイクロソフトが最も有利な立場にある
米巨大テック企業が三つどもえの戦い
アマゾン・ドット・コムとグーグルの動向
エヌビディアの存在の大きさ
日本もビッグテックの動きに指をくわえて見ているわけではない
2024年は日本の技術力が試される年になりそうです。
ChatGPTにとどまらず、半導体やAIに関わる先端技術の競争が本格化する年でもあると言えそうです。
楽しみです。日本企業の活躍を期待しています!
日経ビジネスはビジネス週刊誌です。日経ビジネスを発行しているのは日経BP社です。日本経済新聞社の子会社です。
日経ビジネスは、日経BP社の記者が独自の取材を敢行し、記事にしています。親会社の日本経済新聞ではしがらみがあり、そこまで書けない事実でも取り上げることがしばしばあります。
私論ですが、日経ビジネスは日本経済新聞をライバル視しているのではないかとさえ思っています。
もちろん、雑誌と新聞とでは、同一のテーマでも取り扱い方が異なるという点はあるかもしれません。
新聞と比べ、雑誌では一つのテーマを深掘りし、ページを割くことが出来るという点で優位性があると考えています。
🔴情報源はできるだけ多く持つ
海外情報を入手しようとすると、英語力が必須であったり、膨大な情報がクラウドサービスを利用すれば手に入りますが、それでも非公開情報はいくらでもあります。まず信頼性の高い文献に当たってみることが必要になります。
日本の国立国会図書館のウェブサイトや米国の議会図書館のウェブサイトに当たってみるのも良いかもしれません。
もちろん、ロイターやブルームバーグなどの報道機関の日本版(PCやアプリ)がありますから、これらを利活用すればある程度の情報を収集することは可能です。これらのLINEアプリもありますので、情報を収集することはできます。
あるいは『日経ビジネス』や『東洋経済』、『ダイヤモンド』、『プレジデント』などの雑誌やウェブ版から情報収集することもできます。これらの雑誌やウェブ版の購読をお勧めします。
あとは自分で、関心のあることに絞って検索したり、ChatGPTやBardに質問してみて、知見を広めるのが良いでしょう。
ロイター
ブルームバーグ
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(9,276文字)
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