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コンサルタントは、組織としての付加価値最大化を常に意識すべき

竹内 渓太

2023年末にLANYのコンサルタントに伝えた内容がうまくワークし始めて一段組織としてのレベルが上がった感があるので、その内容についてまとめてみます。

コンサルタントに伝えた内容は下記のスクショの内容です。

LANYの定例議事録の一部

内容をピックアップすると、次の通りです。

  • 成果を出すことが大切であり、時間をかけることは全く重要ではない

  • 限られた時間の中で最大の成果を出すことが重要

  • 個人の生産性だけでなく、会社としての生産性を高めることが重要

  • （刺々しいが）下位レイヤーができることに上位レイヤーが時間をかけるのは会社にとって優しくないのでやめよう

  • 「自分でやった方が早いからやる」は短絡的思考なため、中長期的かつ組織としての視点を持ってください

要は、「ただ泥臭く作業をするのは会社に対して全く優しくないのでやめてください」ということを暗に伝えています。

若干トゲがありますが、同一職務であれば「時給単価の低い人ができる業務を、時給単価が高い人が行うことは、組織としての時間単価が上がり、コストパフォーマンスが悪化するのでやめましょう」ということです。

マイルドな言い方が思いついていないので直接的に書いていますが、会社に対してチャージをしていただくコンサルティングを営むのであれば、お金を払っている顧客のためにもそのドライな事実を受け止めるべきだと考えています。

これについては、「考えるエンジンちゃんねる」で、コンサルタントのタカマツサトシさんがおっしゃっている「付加価値最大化の法則」がわかりやすいです。

下記のスクショのように、アソシエイトができることは、全部、アソシエイトがやるべきだと思ってますし、アソシエイトが徹夜して、マネージャーが早帰りするのも全くアリだと思ってます。完全同意です。

https://youtu.be/hwSNB9QsB9w（3:50あたり）

一見すると優しくないように見えますが、組織に対しても、クライアントに対しても一番優しいのが、この考え方だと思います。

より付加価値の高い仕事ができるようになるからこそ、報酬（時給）は上がっていくべきです。逆に、時給だけ上がって、行う業務がそれまでと同等であればただ会社としてコストが上がっただけです。

LANYでは、下記のような体制でコンサルティングを提供しています。

この体制では、次のようなスタンスで仕事をすべきだとしています。

  • アソシエイト/アナリストができることは、アソシエイト/アナリストがやる

  • コンサルタントができることは、コンサルタントがやる

  • PMができることは、PMがやる

  • パートナーは、パートナーしかできないことをやる

もちろん、PM業務が得意な人材とアナリスト業務が得意な人材は素養が異なるので、上下ではないです。ただ、プロジェクトの特性としてわかりやすく考えるなら上記の箇条書きの通りだと考えています。

仲良し組織を目指すのであれば、役割や階層に関係なく、全員で雑務すら分担していくのは大切かもしれません。ただ、クライアントから高額をチャージされる「プロフェッショナル集団」であれば、各人の時給を明確に意識して仕事を割り振るべきです。

誰でもできる作業であれば、時給数万円のコンサルタントがやるのではなく、時給1,500円で外注すべき、もしくはできないのであれば時給の安いアソシエイトがやるべきです。

…このような話を年末に社内定例でしました。その結果、各人の意識とともに各種オペレーションが改善され、より高付加価値なコンサルティングを提供できる状態にレベルアップした気がします。

LANYには、単純作業の自動化や各種業務設計およびBPOなど、コンサルタントが「考える」ことにHPもMPもより多く使えるようにすることをミッションに活動するBizOpsというチームもあります。

BizOpsがよりワークするようになったり、各コンサルタントが「組織とクライアントに対する優しさ（本当の優しさ、って呼んでる）」を持つようになった結果、LANY全体としての付加価値が上がってきている気がします。

LANYには「スマートに、泥臭く」というバリューが存在するため、泥臭くやるだけでは良いとされませんし、評価もされません。

泥臭い業務を何もやらなくていい、って話ではなく、泥臭さの中にも何かしらのスマートさ（たとえば、2回目以降は自動化できるように行うとか、アウトソースできるようにマニュアル作成までやり切るとか）が求められます。

自分だけが良ければ良い、アソシエイトに雑務を振り出すのがかわいそう（その人との関係性が気になる）、泥臭く頑張れば良い、はダメです。コンサルタントは、組織としての付加価値最大化を常に意識すべきです。

今後も、より高付加価値のサービスが提供できるように、組織として成熟していきたいです。

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