今こそ、気候変動に取り組むべきタイミングだ！（The Economist 2020年5月21日版）

The Economist 2020年5月21日版から、「Countries should seize the moment to flatten the climate curve」の記事を取り上げてみたい。内容は「気候変動への取り組み」についてだ。

コロナウイルスの影響で、飛行機や車などの移動手段が減っている。
東京でも、「空がキレイになった。」という話をよく聞く。

ただ、これは気候変動を解決するためには、何も本質的ではないことを理解しなければならないのだ。

むしろ、パンデミックが「どれだけ脱炭素社会を実現することが難しいか」を証明してしまった。

ただ、まだ道は残っている。
再生可能エネルギーの導入コストは低下しているし、低金利で投資もしやすい。

こんな状況の今だからこそ、気候変動に取り組むべきなのだ。

重要英単語と基本概念の整理

■重要単語
・propitious（都合の良い）
・entrench（～と確立化する）
・retrofit（改良する）
・forfeit（～を失う）
■基本概念
・climate change（気候変動）
・decarbonisation（脱炭素）
・renewable（再生可能エネルギー）
・carbon tax（炭素税）
・Paris agreement（パリ協定）
2016年に発効された気候変動に関する国際的枠組みで、排出量削減目標の策定義務化や進捗の調査など一部は法的拘束力がある

記事の簡単な要約

パンデミックと同じように、気候変動には国境がない。
そしてどちらも、裕福層よりも貧困層へのダメージが大きい。

現在、パンデミックの影響で経済はストップしている。
そのため、気候変動にはプラスに作用しているように思える。
確かに、全世界のデイリーでの排出量は17％も低下した。

ただ、これはむしろパリ協定の目標達成がとても難しいということを証明してしまった。
飛行機をはじめとする交通手段が、これほどストップしているにも関わらず、パリ協定の目標達成は程遠いのだ。

一方で、パンデミックはユニークな機会も創り出したのだ。
・再生可能エネルギーの導入コストが低下
・低金利により、投資するチャンス有り
・炭素税は、政府の資金の助けになる
これらが重なり、気候変動に取り組むには絶好のタイミングともいえる。

ただ忘れてはいけないのは、「パンデミックは、気候変動に取り組むきっかけにしかならない」ということだ。
炭素価格を導入するだけではなく、政府の補助金や直接投資も必要になる。

コロナウイルスの影響で経済がストップしたことは、気候変動に取り組む上で本質的な解決にはなっていない。
良いきっかけに過ぎないのだ。

そして、エディターはこんな力強いメッセージを残している。
「リーダーが気候変動に取り組むべき瞬間があるならば、いまこそだ。」

自身の見解

今、気候変動に取り組むべきというのには賛成だ。
というか、もう今しかないように感じた。

自国経済を戻し、政治的権力を保持し続けたいという極めて個人的な考え方による政治では、気候変動は解決できない。
気候変動はボーダーレスな問題なのだ。

世界における気候変動のリーダーが必要だし
目標に向けた団結がなお必要とされる。

おわりに

昨日勉強会でこのテーマを扱った。
とても勉強になることが多かったが、「再生可能エネルギーで100%の発電をすることは難しい」というのは印象的であった。

なぜならば、再生可能エネルギーは不安定だからだ。
風力や太陽光エネルギーなどは、環境によって発電量も変わってくる。

そうなるとバランスが大切だ。
原子力発電については賛否両論だが、再び考えて議論するタイミングなのかもしれない。