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サッカーに関わる仕事(業界研究・日本)

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一生サッカーに関わりながら生きていきたいと考えておりますので、それができる状況を作るためにはもっとサッカーが盛り上がっていかなければいけません。

そのために、『サッカーに関わる仕事がしたい』『サッカーに関わる仕事をもっと知ってもらいたい

と考えておられる方の参考になったり、思いに応えて、サッカーファミリーが増えていくことに微力ながら貢献したいと思い、サッカーに関わる仕事を紹介いたしました。

しかしこれだけでサッカーに関わる仕事全てが収まりません。また、改めて読み返してみると私と関わりのある方が携わっているお仕事も紹介できておりませんでしたので、改めて考え直して追加で簡単に紹介させていただきました。

しかし、その後調べてみるとまだまだ紹介しきれておりませんでしたので、更に追加で紹介させていただきました。

そして前回までの直近3回の記事では一度紹介させていただいた仕事をより深く紹介させていただきました。

今回は、『サッカーに関わる仕事がしたい』と考えておられる方の参考になればと思い、就職活動前にも必ず行う業界研究を『サッカー界(日本)』をテーマに行っていきたいと思います。

構造

Jクラブをはじめとする日本のクラブチームは、広告料入場料物販という“3本柱”を高める収益構造が基本です。

広告料

クラブを支援する企業や法人から支払われる収入のことです。クラブによって「スポンサー」や「パートナー」と呼び方は変わりますが、「広告料」を受ける対価として、各クラブは企業や法人の知名度や認知度を高めるお手伝いをします。ユニフォームやトレーニングウェア、ホームゲームのピッチサイドなどに企業のロゴを入れ、スポンサーやパートナーの存在を広く知ってもらう形です。広告料の値段は露出度の高さによって異なりますが、一般的にはユニフォームの胸部分が最も高額となっています。

入場料

チケット代による売上を指します。“3本柱”のなかでは、1番上限が決まってしまう項目かもしれません。ホームゲームの数もスタジアムの収容人員も決まっているからです。

 ただ、どのクラブも満員をめざして様々な施策を展開していますし、入場料はクラブが決めてよいため、何かプレミアムな体験ができる一枚3万円のようなチケットで売上増を狙ってもいいわけです。キャパシティが決まっているなかでいかに入場料収入を高めるかがクラブビジネスの醍醐味であり、戦略の見せどころともいえるでしょう。

ここ最近は、コロナ禍で無観客試合の時期があり、現在も動員数制限があり、収益で最も煽りを受けている項目でもあります。

その中でも、去年ヴィッセル神戸が直筆サイン入り ユニフォーム付 プレミアムシートを10万円で販売しておりました。

難しい状況の中でも各クラブ工夫して収益を上げております。

物販

ユニフォームや関連グッズの売上のことです。クラブのファン・サポーターの多くがホームやアウェイのレプリカユニフォームやタオルマフラーを購入しますが、それ以外にもチームを応援する方々に満足していただけるグッズを販売すれば、当然収益は増えます。記念ユニフォームやコラボグッズ、オフィシャルマガジンやマッチデープログラムなど、各クラブとも様々なアイデアで物販収入の向上を図っています。

私が指導しているクラブでも、コロナ禍ということでオリジナルマスクを販売いたしました。

動向

Jリーグの開幕は1993年と、まだまだ歴史は浅いですが、J1・J2・J3に所属するチーム数は、全部で55チームあり、日本のプロスポーツリーグの中で、2番目(1番目はプロ野球)の売上規模を誇ります。
Jリーグが開示している情報によると、2017年度の売り上げは1,106億円。翌2018年度の売り上げは1,257億円。そして、2019年度の収益は1,325億円と、右肩上がりです。
Jリーグは地域密着を理念として地元を支援する活動を行っており、Jリーグ各チームの活躍で地域に経済波及効果がもたらされることが期待されています。
また、2017年にはDAZNが10年間、約2100億円の契約でJリーグの試合の生中継を行うことが決定。
ファンがいつでも、好きな時に観たい試合を観ることができる様になり、さらなるファンの増加が期待できます。

提携関係

Jリーグクラブなどの国内プロサッカークラブが海外のプロサッカークラブと提携する話が増えてきています。
今後の日本サッカーの発展のためにも、非常にメリットの大きい事と言えるでしょう。
今回はそのようなケースをご紹介していきたいと思います。

ヴィッセル神戸-FCバルセロナ

FCバルセロナのユースやリザーブチームへヴィッセル神戸のアカデミー生が転籍する可能性も十分考えられるでしょう。

世界トップレベルと言われるFCバルセロナの下部組織でサッカーを学べる機会を得られれば、その後のサッカー選手としてのキャリアに大きなプラスの影響があるでしょう。

横浜Fマリノス-マンチェスターシティ

横浜Fマリノスはマンチェスターシティの経営会社であるGFCと資本提携をしています。
GFCはマンチェスターシティだけでなく、ニューヨークシティ、メルボルンなどのサッカークラブ経営にも参画しており、大陸間の人材交流など、今後より具体的な提携のメリットが出てくる事になるかもしれません。

去年関係解消の報道も出ておりましたが、社長が否定をしておりました。

サガン鳥栖-アヤックス

サガン鳥栖はオランダの名門クラブであるアヤックスと2018年に3年間のパートナーシップ契約を結んでいます。
主に育成年代の指導方法を共有したりすることに狙いがあるようですね。
今後トップチームに所属する選手の交流などに発展すれば日本サッカーにとっても非常にメリットの大きいものになるでしょう。

清水エスパルス-サウサンプトン

サウサンプトンのクラブオーナーが中国出身の親日家である事も話が前進した要因の一つでしょう。

V・ファーレン長崎-フェイエノールト

ユース年代の向上、指導者並びにタレント養成を目的とした戦略的パートナーシップとなっており、今後の展開にも注目です。

FC東京、コンサドーレ札幌、アビスパ福岡、大分トリニータ、ファジアーノ岡山-シントトロイデン

DMM.comが経営権を取得しているシントトロイデンはベルギーリーグに所属するサッカークラブです。
積極的に若手日本人選手を補強しており、今やヨーロッパサッカーリーグへの登竜門的な役割を果たしていると言っても過言ではないです。

東京ヴェルディ-ACアジャクシオ

ACアジャクシオはフランスリーグ2部に所属する古豪のチームです。
両チームは、アカデミーでの選手育成や女子チーム強化の情報共有など、様々な取り組みのを実施できる環境が整っていることを認識し、スポーツ面、経済面、文化面の3つの分野で業務提携を締結してます。

仕組み

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平均年齢

日本人の平均年齢は2015年時点でおよそ「46歳」だといいます。世界ランキングの1位らしいです。人口学では、65歳以上の高齢者の占める割合が、全体の14%を超えると「高齢社会」と呼ぶそうですが、日本は1994年にその高齢社会へ突入しました。

当然、サッカー界も高齢化と無縁ではいられないでしょう。Jリーグが2015年に公表したデータによると、観戦者の平均年齢は「41・1歳」でした。年齢層が高い印象を受けるものの、日本人のそれと比べれば、5歳ほど若いです。さらに年齢層別にみると、40代が29・1%と最も多いです。また、50代以上は27・3%だから、観戦者の56・4%が40代以上ということになります。

目的・事業

最後に

今回紹介させていただいたサッカー界の業界研究にご意見やご質問がありましたら、コメントやTwitterや Instagramでのダイレクトメッセージよろしくお願いします!

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