恐竜絶滅から学ぶコロナ時代を中小企業が生き抜く方法(第1回)

先日、子供とドラえもん映画「のび太の新恐竜」を観てきた。

当初今年3月に公開予定だったが、コロナの影響で伸びに伸びようやく8月に公開となった。以前より恐竜ブームが来ていた4歳の長男は、CMで予告が流れる度にやきもきしていたのがようやくお披露目となった。

前作「のび太の恐竜」ではフタバスズキリュウのピー助が恐竜のメインキャラクターとなっていたが、今作では双子の鳥類が恐竜のメインキャラクターとされている。

当初、なぜ恐竜らしさに欠ける鳥類の恐竜がメインなのかが腑に落ちなかったが、観終わって"新"恐竜のタイトルの意味も含めて理解が出来た。

長男に何度も問われた問いであるが、恐竜は地球に隕石が衝突して絶滅した(とされている)。

そしてこの白亜紀末期の緊急事態を上手くすり抜ける形で恐竜が進化したのが鳥類ーー正確には原鳥類あるいは"新"鳥類ーーである(とされている)。

しなしながらどうして鳥類の類いが未曾有の事態を乗り越えられたのか、その理由は未だ解明されていないミステリーである。

例えば、繁殖頻度や卵が孵化するまでの期間が短い鳥類が過酷な環境でも生き延びることができたという説がある。
それも、隕石衝突による全世界的な火災により森林がなくなることにより、食・住の観点から樹上性ではなく地上性が生き残ったという研究結果もある。

いずれにせよ、答えはない

■現代版隕石である新型コロナウイルスによる中小企業への影響

時計の針を6600万年程進めて、現代に話を戻そう。

2020年、奇しくも日本ではオリンピックムード高まっていた最中、新型コロナウイルスが猛威を奮い始めた。

隕石程の物理的衝撃はなかったものの、3密やマスク配布、在宅ワーク等、人々のライフスタイルを一変させる程の衝撃を残し、今もなお問題を残しているのは確かな事実である。

企業に目を向けてみると、全体的に見れば、売上は落ちているのは明らかである。

一方で、新型コロナウイルスの影響を受けて逆に業績を伸ばした業種・業態もある。

一つは、家庭内消費に関連する業種・業態であろう。
物流、スーパー、通信機器、家電、ネット・オンライン関連(テレワーク、ゲーム含む)等、自宅時間の増加による家庭内消費を上手く捉えた業種・業態は売上を伸ばしていると言えよう。

もう一つは、コロナ対策商品を取り扱う業種・業態である。マスク、アルコール、医療関連等がそれに該当する。
こちらは既存事業を拡大させたところもあるだろうが、取り扱いを新規に開始したり、ユニクロのエアリズムのように自社で新規に開発したりするパターンが多いように感じる。

中小企業である実際の顧問先でも、売上が増えたところはあった。
例えば、電車による感染防止や健康意識の高まりからニーズが増えたのであろうが、自転車屋は売上を大きく伸ばしていた。

また、教育関連業(学校現場への教材供給)や電気保安業、そして不動産業(居住用に限る)等、コロナ禍でも止めることが許されない業種は売上時期がズレることがあっても額として減ることはなかったという意味で、ほぼ影響がなかったと言って良い結果となっていた。

■如何にして"新"鳥類に変わり、答えを探すか

さて、こちらの方が大多数であろうが、あなたの事業が前述のような業種・業態でなかった場合、どうすれば良いのであろうか。

特に、物流やスーパー等、比較的規模を追求した大企業が得意とする業種・業態が多い印象がある。大多数を占める中小企業が取るべきを方策には何があるのであろうか。

ちなみに、この間政府が進めてきた日本政策金融公庫等の融資を受ける等の資金繰り対策や、持続化給付金や家賃支援給付金を始めとした各種補助金の申請は、当然大切であるし、実際に顧問先に無償かつ全力で取り組んで来たが、それは単に最悪の状態を凌ぐ方法に過ぎないのでここでは議論からは除外することとする。守りに近い考え方で、大切であることは間違いないのであるが、中長期的に乗り越えていくための根本的手段とはならない。

やはり攻めないといけない。攻めるとは簡単に言えば売上をあげるということである。そしてそのためにビジネスを変化させるということである。

ただ単に今までの方法を頑張るという一点張りではなく、環境が変わったので自分も変わらなければならないということである。

今事業をしている自分自身が鳥類ではない恐竜なのであれば、如何にして"新"鳥類に変わり、答えを探しながらこの緊急事態を乗り越えるべきなのかを連載を通じて考えていきたい。

次回(第2回)では、まずは既存の事業の枠内で、外部環境の変化に対してどう事業を展開させていくべきなのかについて検討を加える予定である。

次々回(第3回)では、既存の事業では新たな環境の変化に対応出来ないという結論に至った場合に、どのように新規事業を展開していくべきなのかについて検討を加える予定である。