愚民政策の成功国家～日本天皇カルト。

戴晋人｛遍照飛龍｝

より

上記文抜粋
・・・・・・・・・・

愚民政策により今や日本に世界中の危険農薬や化学物質・毒物の最終処分場に成っている!!

デパート、スーパー、コンビニの食品はすべて毒性の強い化学物質に汚染されていますし、飲料水や水道水までに毒性の強い化学物質が故意に混入されています!!

これらの毒性の強い化学物質に汚染されている食品や飲料水を日常的に接種していますと、脳機能に障害を与えて「IQ」を低下させてしまいます!!

それにしてもこんなに短い間に「食文化」を変えた民族は日本人だけである!!


「近頃、物忘れがひどくなった!!」

じゃあないんです・・・

このようにして支配者たちは、「政府に依存する国民」を作っています!!

わたくし達の生活環境に安全なものは何一つとしてありません!!

自給自足するか、身体に蓄積された毒素の排毒しか生き延びる道は残されていません!!

日本国民を家畜化しようと食の次は「ワクチン」を接種させようと血道をあげている傀儡政府!!

しかし「ワクチン」は、全ての食品、全ての飲料水、そしていま衣類にまで仕込まれていますぞ!!

余談であるが、マスクを長時間して酸素の摂取量を35%減らすと「癌」に成ることを知っていましたか?

早い話が、マスクを常習的に着用すると「癌」に成ります!!

愚民政策 （ぐみんせいさく）とは、為政者が国民を「愚民」と呼ばれる政治的無知状態に陥れ、その批判力を奪おうとする政策、つまり、民主主義の根幹である国民の政治参加を阻害する 権威主義 に基づき、人々の 知性 を意図的に非民主的な方向へ偏向させる 政策 である。

娯楽による心理的利己主義の普及（パンとサーカスのサーカス）、偏向報道、全体主義国家や軍事国家などの一部の反民主主義教育が 愚民化政策 の例として挙げられる。

愚民化された人々は、政治に興味を示さないか、権威主義に傾倒するため、民主主義を護ろうとせず、その結果、権力者にあまり逆らわなくなるので、権力者は国を独裁的に運営しやすくなる。

脱原発のドイツが問う「日本はなぜ原発回帰なのか」
それはアメリカが日本に「核」のリニュアルをさせるのに高品質の「プルトニュウム」が必要だからである!!
ドイツの脱原発は何をもたらすか
　「アジアはフクシマを経験したにもかかわらず、中国やインドで原発が復権している。原発は二酸化炭素（CO2）を排出しないとよく言われるが、地震で原発事故が起きた日本でさえも、原発に回帰しようとしている」

　ドイツ国内で最後まで稼働していた原発3基が4月15日に停止し、ドイツは長年の公約だった脱原発を実現した。

　冒頭の記事は、ドイツの公共国際放送「ドイチェ・ベレ」が全基停止を世界に伝える報道の中で、日本について触れた部分だ。

　ドイツの脱原発をめぐっては、電力の安定供給や価格などをめぐり国内外でさまざまな論争があった。

　それでも最終的に原発を全基停止したことについて、レムケ環境相は「原発のリスクは計り知れない。

　脱原発は自国の安全と、さらなる核廃棄物の発生を避けるためだ」と語った。

　同放送は脱原発を果たしたドイツと対照的に「資源小国の日本は原発を再稼働させ、新設のほか、老朽原発を長期間運転させようとしている。

　岸田文雄首相が『原発を最大限活用する』と表明したところ、長年の脱原発運動にもかかわらず、世論調査では少しずつ原発支持が増えている」と、岸田政権の原発回帰と世論の反応に懸念を表明している。

フランスの電力事情に配慮
　世界原子力協会によると、ドイツは11年3月時点で17基の原発があり、電力の約4分の1を賄っていた。

　その後、段階的に原発を停止したドイツは、国内に最後まで残っていた原発3基を22年末に停止し、脱原発を完了する予定だった。

　ところがショルツ政権はこの3基を4月15日まで「緊急時の予備電源」として動かすことを昨年10月に閣議決定した。

　この背景にはロシアのウクライナ侵攻でロシアから天然ガスの供給が不安定になると見込まれたほか、隣国フランスで約半数の原発がトラブルや点検のため停止したことがある。

　この事実は日本ではあまり知られていない。


・・・・・・・・・・・
・・・・・・・・・・・
抜粋終わり

ワクチンを打ちまくるのも、「学校教育」という愚民政策のおかげなのである。


より

上記文抜粋
・・・・・・・・・・

ワクチンの本当の姿の隠蔽は続いている。
＜記事原文 寺島先生推薦＞
The Vax Coverup Continues
出典：ブログ「ポール・クレイグ・ロバーツ（Paul Craig Roberts）」　2023年5月31日

＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞　2023年6月4日

　巨大製薬業者から給料や研究費を出してもらっていない独立系の医学者たちは、医学界では少数派になる。というのも、報道によれば、巨大製薬業者は医学研究の研究費の7割を出していて、良好な関係にある医科大学を支援しているからだ。その独立系の医学者らが、Covid-19の「ワクチン」が、多くの死亡事例や健康問題の原因になっている決定的な証拠を提示した。これまでに前例のない現象なのだが、ワクチン接種した子どもたちが睡眠中に亡くなり、運動場や舞台上でワクチン接種した運動選手や芸能人らが亡くなっている。さらには、同じような現象が、 全ての年齢層でも起こっているのだが、医療界の支配者層はこのような現象を問題にせず、ただの偶然であるとして片付けようとしている。売女報道機関は 独立系の科学者らの発見を報じず、Covidワクチンの大規模接種計画によって生じた多くの死や健康障害の調査もしない。

　「ワクチン」は危険であるという証拠を突きつけられても、メディケア（高齢者医療保険制度）は、製薬業界と同じように、ワクチンを打つよう促している。
　ワクチンが危険だという証拠がはっきり出ているのに、こんな無謀で無責任な助言を行っていることをどう説明するというのか？

　NIH（米国国立衛生研究所）の補助金を得て研究室で作られたCovidウイルスが、世界の全ての国でほぼ同時に出現したことをどう説明するというのか？

　ブラジルとインド、アフリカ以外は、世界どこでもCovidに対する対処法が同じだったことをどう説明するというのか？ 具体的には、都市封鎖、マスク、大規模なワクチン接種、そして終わることのない恐怖心の煽りという対処法だ。

　ワクチンに効果がなく、危険だという証拠が山積しているという事実を前にしても、大規模なワクチン接種計画が奨励されていることをどう説明するというのか？

　なぜ、ウイルスが出現する前から、Covid「ワクチン」や検査キットが製作されていたのだろうか？

　医学者らが検閲されていたことをどう説明するというのか？ 別の説明や別の治療法が歓迎されず、禁じられたのはなぜなのか？ 例えば以下の記事を参照あれ。「Covid政策に批判的だったために取り調べを受けていたワシントンの一人の医師が、取り調べ休止措置を勝ち取る」
https://www.globalresearch.ca/washington-doctor-under-investigation-criticizing-covid-policies-wins-emergency-injunction/5820879

　ヒドロキシクロロキンやイベルメクチンを処方して患者らの命を救った医師たちが処罰されていることをどう説明するというのか？ なぜ、患者らの命を救った医師たちが、職や医師免許を失ったのか？

　恐ろしいとされたウイルスを前にして、なぜ規定の対処法ではない治療法が危険だとされて禁止されたのか？ ヒドロキシクロロキンもイベルメクチンも、何十年も前からずっと安全だという記録が残されているのに、恐ろしいとされたウイルスが蔓延するという緊急事態であるにもかかわらず、使用するのは危険すぎるとされた。それなのに、治験もされていなかった、危険な「ワクチン」は、危険すぎるから使えない、とはならなかった。

　真実に検閲をかけ、抑え込もうとし、真相にたどり着いた優れた医師たちの信頼を傷つけようとし続けているのは誰だろう？ なぜ西側中の医療体系が完全に堕落しているのだろう？ さらになぜ、西側の医療体系は堕落し続けているのだろうか？ ワクチン接種計画がなされた後に超過死亡が増加していることに何の説明もなく、ワクチンで障害を負った人々に何の助けもなされていないにもかかわらず。

　なぜ医療当局や報道機関は、真実と人々の間に鉄のカーテンを下ろそうとしてきたのだろうか？

　これらの問いやそれ以外の問いが指し示しているのは、「Covidの大流行」とそれに対する対応は、様々な目論見の中のひとつの目論見のためにでっち上げられたものだったという事実だ。それは巨大製薬業界の利益のためだったのか？ 政府が市民の自由への介入を強めるためだったのか？ 人口削減計画のためだったのか？ 遺伝子組み換えmRNAを使った、人類に対する大規模人体実験のためだったのか？ 世界経済フォーラムの「グレート・リセット」を推し進めるためだったのか？

　真摯な報道機関や真摯な医療界が存在しなければ、我々は真実を突き止めることは決してないだろう。議会がこの件に関する公聴会を開くこともできるはずだ。ロン・ジョンソン上院議員がしようとしているように。しかし、そんな記事を売女報道機関は報じない。

　説明責任というものは、阻害されているようだ。したがって別の疫病の大流行が来ると思われる。この「Covid大流行」でっち上げ工作に大きく加担したと思われるビル・ゲイツが、既に次の疫病の大流行を予言している。疫病の流行を前もって予見できる人などいるだろうか？

　以下に、最近の新たに発見された事実をまとめた記事を示す。報道界は全く報じず、巨大製薬業界に依存した医療界は否定しているものだが：
「多くの人々が亡くなり、苦しめられた、Covid-19「ワクチン」についての真実が忍び寄ってきた。」

　「巨大製薬業界の営業代理店であるFDA（米国食品医薬品局）でさえ、「12歳から17歳までのワクチン接種した子どもたちは、心筋炎や心臓の炎症の形成や心膜炎と呼ばれる関連疾患を生じる危険性が高まっている」ことを認めた。」
https://www.theepochtimes.com/fda-detects-serious-safety-signal-for-covid-19-vaccination-among-kids_5288229.html?utm_source=Morningbrief&src_src=Morningbrief&utm_campaign=mb-2023-05-26&src_cmp=mb-2023-05-26&utm_medium=email&est=bf1Wahaks6%2FI%2FwmkZOZCwn5X%2B%2F1vGHTFwtZaUHO%2BAhdJtZqM%2BqrrFg%3D%3D

　「医療科学誌のランセットは、対Covid-19として知られた（ヒドロキシクロロキンを使った）治療法の使用を妨げる偽の研究の掲載を取り下げ」
https://www.paulcraigroberts.org/2023/05/29/the-medical-journal-the-lancet-retracted-the-fake-study-that-prevented-use-of-a-known-cure-for-covid-19/

　「Covid騒ぎは恐怖を煽るためにでっち上げられたものであるというイスラエル当局の結論」

　「イスラエルでCovid-19が死因で亡くなった健康な青年はいなかった事実を、数値が示している」

　「イスラエルの保健省は、巨大製薬業界のための事実の隠蔽を継続」

　「Covidが危険な病気だったのは、治療を受けられなかった高齢者層のみ」

https://www.rt.com/news/577102-israel-covid-deaths-young-lockdowns/

　元世界銀行の役員で世界保健機関の役人でもあったピーター・ケーニッヒが、私たちにこの先起こることについて警告している。

　これは、「陰謀論」ではない。
https://www.lewrockwell.com/2023/05/no_author/the-plan-whos-ten-years-of-infectious-diseases-2020-to-2030-leading-to-world-tyranny/

　「超過死亡が急増中だが、専門家らはその答えに窮しているままだ」
https://www.lewrockwell.com/2023/05/joseph-mercola/excess-deaths-are-exploding-experts-remain-stumped/

　「突然死：COVID-19 のワクチンを接種した妊婦たちが周産期合併症で亡くなる事例が継続中。死産、血栓、出血、 血液感染やその他諸々。」
https://www.globalresearch.ca/died-suddenly-covid-19-vaccinated-pregnant-women-continue-die-unexpectedly-from-perinatal-complications-stillbirths-blood-clots-bleeding-infections-more/5820350

　「親に対する調査結果：ワクチン接種は、自閉症や自己免疫疾患などの危険性を増加させる」
https://steekirsch.substack.com/p/parent-survey-results-vaccines-increase?utm_source=substack&utm_medium=email

　米国民が分かっていないのは、医療従事者たちは巨大製薬業界に牛耳られていて、巨大製薬業界の利益に貢献するためにしか動いていないという事実だ。複数の記事によると、医療研究の研究費の7割を巨大製薬業界が負担しており、そのため薬品業者らは医療科学誌の掲載記事に大きな影響力を有しているという。巨大製薬業者は法律を制定させ、医師らが独自の治療法を行うことを禁じ、医師らを企業医療の被雇用者とさせ、事実上巨大製薬業界が指南した治療法に従わざるを得なくさせている。認めるしかない事実は、米国の医療体系は、巨大製薬業界の利益のために運営されているという事実だ。FDA、CDC（米国疾病予防管理センター）、NIH（米国国立衛生研究所）といった規制当局は、巨大製薬業界の営業代理店にすぎない。報道機関は製薬業界の広告費に依存している。だからこそ米国民は、自分たちが何をされてきたか、いま何をされているかが全く見えないままで、放置されているのだ。

・・・・・・・・・・・・・・
・・・・・・・・・・・・・・・
抜粋終わり

大本営発表を鵜呑みにできるのが、「賢い」ってのが、天皇国＆西側の学術の基本のようです。

さらに卑しく外道になると出世できます。

さすが人でなしの天皇が象徴の国ですは。

　より

上記文抜粋
・・・・・・・・・・

ワクチン接種医師の時給が18万円なんて

国民はどこまで馬鹿にされているのか、
ほとんどの人が気づかないでしょうね。

嫌らしい。
早い段階で分かってたはずなのに、
終わってから記事にするなんて。

ワクチン接種医師「時給18万円」の衝撃…
財務省資料でわかった「コロナで病院が大儲け」のカラクリ
https://smart-flash.jp/sociopolitics/237807/

体調不良で活動休止する声優・芸能人が続出　
余りの異常事態に、コロナワクチンの副反応を疑う声が殺到
https://rapt-plusalpha.com/75629/

BOWWOWのドラムス・新美俊宏さん死去　
山本恭司が報告　癌と診断されて入院からわずか22日目…
5月に入ってから体調に異変を感じ病院で検査の結果、
ステージ4と診断。5月6日に入院。
5月27日午後7時38分に死去。入院して僅か22日目。
https://onl.bz/5hEhPaD

他のメディア同様、取材した毎日新聞もコロナを煽った大きな責任がある。


コロナワクチン未接種　「拒否者」扱い廊下脇に　元消防職員「差別」
https://mainichi.jp/articles/20230531/k00/00m/040/194000c

”滋賀県の甲賀広域行政組合消防本部が2021年、新型コロナウイルスのワクチン接種を受けなかった30代の職員に対し、感染防止対策として他の職員から離れた廊下脇で業務をさせていたことが、毎日新聞の取材で明らかになった。「ワクチン接種拒否者」として全職員との接触を制限し、全職員に文書を通じて知らせていた。男性は廊下脇にある協議スペースの机で勤務させられ、更衣室の使用も制限され、現場への出動時以外は私服での勤務を命じられ、職場内での行動を記録して提出することも命じられた。全職員や来庁者などとの接触制限も命じられ、執務場所や業務内容なども盛り込んだ上で全職員（約200人）に回覧していた。男性は一連の対応に耐えられず、約4カ月後の8月末に退職したが、最後まで「業務区別」は続いた。別の職員は「元職員が可哀そうだったが、本部の陰湿な体質が怖くて何も言えなかった」と取材に答えた。”

どんなワクチンも接種してはいけない。


You@You3_JP
ワクチンを打ったことを自慢し、ワクチンを打たない人を反ワクチンと馬鹿にしていた方が、ワクチンの重い副作用で苦しみ、コロナに感染し、結局瀕死になった。これが現実である。我々に良い教訓を与えてくれた。
https://twitter.com/193miki/status/1663256954486288385







・・・・・・・・中略・・・・

何十年も前からワクチンを打ってはいけないと警告を発し続けてきたラシッド・ブッター博士は、死ぬ数日前にCNNのインタビューで毒を盛られたと言っていた。


FDAとCDCは心筋炎のデータを隠蔽して、未成年者に遺伝子治療ワクチンを打たせていた証拠が上がり初めている。これは殺人事件。



・・・・・・・・・
・・・・・・・・・・・
抜粋終わり

改めて思うに、日本人特にそのセレブなり高学歴層の致死的な残酷さとアホさ。

まさに修羅の国であり、売国王天皇のシマなのが、日本なのだ。



天皇の無い　蒼い空を取り戻す

慈悲と憐みに富む社会になりますように


この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？