狂人の円舞・・・・・・・・・・日本列島と集団的西側・。
【外道の所業を決して許さない‼️続発する在沖縄米兵による性的暴行事件】米軍、米バイデン政権、日本岸田政権は、知っていたのではないか？知っていたのなら何故、隠していたのか？💢
在日米軍＝天皇家の軍隊。
上記文抜粋
・・・・・・・・・・・
こんにちわ、どうして不平等条約を結ばなければならなかったのかについて
見ています。
不平等条約とは日米安保条約のことですね。
この条約を結ばされるまでには、いろいろなことがありました。
この条約を結ばされてからも、日本の政治家の暗殺や失脚がありました。
そういういろいろなことを経て、今の日米安保条約があります。
この安保条約は、吉田茂首相のワンマン外交のたまものだと日本では
定説になっていますが、こういう不平等条約をたかが首相の吉田一人が
結べるわけもないし、できません。
結論からいえば、日本の当時の最高権力者である天皇がアメリカと
結んだ条約が日米安保条約です。
それではなぜ天皇は、吉田外交を押しのけて、アメリカとこんな
不平等条約を締結してしまったのでしょうか、、、、
それを見ていきたいと思います。
★虚構で運営されている国
この日本という国は、明治維新から虚構で運営されている国です。
虚構とは、実際にはない，作り上げたこと、またその作りごとを仕組むこと。
フィクションです。
あの敗戦を終戦と言いくるめ、天皇の責任は追及されず
現代史家はすべて臭いものにフタをした。
戦後、裕仁の資産はあの池田勇人によって秘匿され
国の内外から集められた多くの貴金属は、田布施システムの基金となった。
その金額は国家予算に匹敵する。
戦後は天皇にとって大きな賭けであった。
自分の号令下で働く軍隊はなくなった。
天皇制を守ってくれるのは、米国しかなかった。
米国はペンタゴンの奥深くフルベッキ写真の原盤をもっている。
明治維新以来の日本権力の成り立ちを抑えているのだ。
戦後、瀬島龍三と宅見勝という二人の男は、てんのうはんの守りびと
てんのうはん、、、とは長州では天皇のことを言う。
明治天皇が田布施出身であることを知っている。
明治政府の幹部たちは、大室寅之祐が明治天皇になったことを知っている。
この秘密を守るため田布施システムなるものが作られた。
瀬島龍三は2007年9月4日、95歳で亡くなった。
そして田布施システム、、、とは呼べないので、
日本戦略研究フォーラム、、、と名を変えて田布施システムを残した。
また、田布施システムは明治維新以来、てんのうはんの守りびととして
やくざ組織を大事に育ててきた宅見勝が殺された。
1997年8月28日新神戸オリエンタルホテルで。
瀬島は大本営参謀として、裕仁の保身のため戦争立案を遂行
シベリアから帰国すると、伊藤忠に入り武器商人となった。
国鉄も解体させた。
宅見は、山口組の若頭としてバブルを演出し最大の経済やくざとなった。
とにかくこういう二人が田布施システムの守りびとでした。
★万世一系ではない証拠
天皇家は万世一系ではない。
125代並べても、途中で何度も断絶している。
まして神話時代からの怪しい継続の話しになると、何を言わんかや、、、
万世一系の大ウソは、日本書紀で創り上げられる。
天武天皇のころ、歴史の大幅な改ざんが行われている。
天武と天智は兄弟ではない。
天武は新羅系で、天智は百済系
日本という呼称も天武のころできた。
大陸から朝鮮半島を経由した支配階級が作った国
倭わ、、、倭やまと、、、大倭やまと、、、日本となる。
そして呼び方がかわるたび、王朝の交代が起きている。
明治天皇となった大室寅之祐は、大室家に後妻に入った母親の連れ子です。
朝鮮系の部落民でした。
戦国時代守護大名は、天下を取るため皇室の流れをくむ
親王たちを匿った、大室家もその一つです。
明治時代は暗殺の横行した時代、支配者になった人間が
次々と抹殺された。
横井小楠、西郷隆盛、江藤新平、島義勇、、、、
明治天皇が大室寅之祐であることをばらす者は、すべて排除された。
そしてその総仕上げをしたのが、伊藤博文でした。
つまり天皇家の秘密を守るため、天皇制を守るための軍隊はもうない。
天皇はアメリカと不平等条約を結ばざるを得なかった、、わけです。
日本だけではありません
世界中の国々の歴史は、大国との関係によって決まります。
第二次世界大戦を経て、米国は世界最強の国になりました。
米国は他の国をどう使うか、どう動かすか戦略があります。
ざっと書いてきましたが、よくわかりませんね。
次回から詳しく見ていきます。
戦後史の正体著孫崎享 ほか
・・・・・・・・・・・
・・・・・・・・・・・
抜粋終わり
天皇家が、自分を守るのに最も有効な「植民地」にしたのが、前の戦争なのです。
より
上記文抜粋
・・・・・・・・・・・・
グローバリズムと情報統制
Wikileaksのジュリアン・アサンジ氏が米国政府との司法取引によって英国の刑務所から解放され、母国であるオーストラリアで自由の身になる事が大きな事件として世界では報道されています。2010年から投獄や自宅軟禁、2012年から英国のエクアドル大使館に亡命という名で事実上監禁状態になり、エクアドルが親米派の大統領になると、亡命を取り消されて英国刑務所に収監され、ほぼ独房生活を強いられたと言われます。今回オーストラリア元首相のケビン・ラッド氏らによる種々の政治的働きかけで司法取引が成立しましたが、米国に対するスパイ容疑は成立したことになり、「米国の戦争犯罪を告発すること」＝「国家機密の暴露で法に触れ」て有罪という事実を作ることによって権力側と痛み分けをしたことになります。
I. WEF2024（今年の世界経済フォーラム）の最重要課題は情報統制
グローバリスト達の世界支配のための定例打ち合わせ会議である世界経済フォーラムの今年の課題の第一は経済問題でも気候変動でも戦争でもなく「フェイクニュースをいかに取り締まるか」でした。主要メディアがいくら偏向した情報操作を行っても、BRICSやグローバル・サウスの国々のメディアは異なる真実を報道し、日本を除く西側の市民達は、主要メディア以外のオルタナメディアにアクセスする事でメディアに対するリテラシーを確立しつつあります。今年行われる選挙では主要メディアが勧める政治体制とは異なる政治団体、多くは「権威主義極右ポピュリズム」と主要メディアがレッテルを貼る団体が勝利することになるでしょう。権威主義的極右ポピュリズム政党はそれぞれの国家や民族の生活や独自性を重視して、世界統一的な経済や政治的運営に反対します。単純に「反グローバリズムで多極主義的」という内容です。
WEF開催前に公表された（Global Risks Report)で直近2年間で最も憂慮される事はMisinformationとDisinformationと明記
II. Global Engagement Centerと検閲産業複合体
以前のブログで米国にはジョージ・オーウェルの小説「1984」で描かれた真理省に相当する役所Global Engagement Centerがオバマ政権の時代に創設されて、既に政府の方針と異なる情報を偽情報と断定するなどして情報統制を行う中心として活動していることを紹介しました。Twitter（現X）の検閲について暴いたマット・タイビ氏はこのGEC、FBI、DHS（国土安全保障省）などの政府機関とスタンフォード・インターネット・オブザーバトリーなどのNGO、ニュースメディアが運営するファクトチェック機関などを検閲産業複合体（Censorship Industrial Complex =CIC）と名付けて民主主義、特に米国憲法が保証する「言論の自由（修正第一条）」に対する大きな脅威であるとしました。連邦最高裁は政府を含むCICがソーシャルメディアを含むコンテンツを検閲し、規制する事が憲法違反であるとする訴訟に2024年6月には判決を下す予定と言われています。Facebook、Google、X、You tubeなどのソーシャルメディア運営業者は通信品位法230条で、訴訟に対する保護を受けているのですが、政府はこの保護を喪失させることをちらつかせて内容の検閲を迫っていると言われ、実際政府の決定に沿わない内容のコンテンツは削除されてきたことは周知の如くです。
検閲産業複合体についてのレポート 政府の予算を得るシンクタンク内に検閲組織が設けられる事も多いという（マークされた機関）。
中心となるGECのホームページ
III. 日本も検閲産業複合体創設へ
日本はあからさまな政府の検閲は行われていませんが、運営業者による忖度に基づく自主的検閲はあります。しかしそれでは手ぬるいということで、総務省は「インターネット上のフェイクニュースや偽情報への対応」を公的な検討項目としてネットプラットフォーム業者や有識者との会合を重ね、2023年3月に対策報告書を公開しました。それによると、プラットフォームに対しては、プロバイダー責任制限法を整備し、検閲機関については、ボストン・コンサルティング社に業務を投げた上で、2025年までにネット上の偽・誤情報対策技術の社会実装に向けた開発・実証事業を公募した上で具体的に採択する、つまり「検閲産業複合体を公募して創設」するとしています。
検閲産業複合体を創設するにあたって、総務省は「概要」における目的に以下の様に記しています。
（引用）
2016年のアメリカ大統領選などを契機とし、新型コロナウイルス感染症、ウクライナ侵攻に関するものを含め、インターネット上のフェイクニュースや偽情報が問題となっています。
総務省では、2018年10月に立ち上げられた「プラットフォームサービスに関する研究会」の中で、「インターネット上のフェイクニュースや偽情報への対応」を検討項目の一つとして議論を行い、2020年2月に最終報告書（以下「2020年報告書」という。）を取りまとめました。
（引用終了）
総務省は手始めに2021年4月に「プロバイダー責任制限法」を公布、22年10月から施行することで、プラットフォーム事業者が情報の削除を行った場合、行わなかった場合の法的責任を明確にし、情報発信者の開示を請求できる権利などを明確にしました。まずは明らかな個人の権利侵害や公序良俗に反する内容について情報統制手段とする物ですが、25年以降実用化される「ネット上偽・誤情報対策」に援用されることを前提にしたものと思われます。日本は正に米国と同じ轍を踏もうとしている事が解ります。どこぞの命令で行っているのでしょうが、我々の税金を使って情報統制をすることが日本国民の利益につながるなどとお役人様が本気で考えているとは思えません。
総務省が手始めに2022年10月に施行された「プロバイダー責任制限法」についてまとめた図（ホームページから）
IV. 情報統制は末期を迎えたグローバリズム最後のあがきか？
明確に分類している評論は少ないですが、冷戦が終了して資本主義が世界で唯一の経済体制になると、「前期グローバリズム体制」として、中国を「労働を中心とする工場」、中東やオーストラリア、ロシアなどを「資源産出」、英米を「資本産出」で、欧州、日本などは「高度工業製品の工場」とする「国別グローバリズムの時代」が前期グローバリズムとして形作られました。
しかしこの時期に英米が輪転機を回すのみで資金を創出する不労所得で豊かになる国家となり、産業の空洞化が起こってしまいます。その後中国、ロシア、サウジアラビアなどの中東の国もユーラシアグループのイアン・ブレマーが2011年に明らかにした様に、「国家資本主義の政策」を取って資本を無から生み出す国の搾取を阻止して、国家内で資本、工業、資源を賄い、グローバル一極主義から多極化に向かい始めます。そしてグローバル資本は国家の枠を超えたＧＡＦＡＭなどの寡頭資本に集約され、英米も富者と貧者の2極分化が進んでしまった。これが「後期グローバリズム」で今です。
解決策は巨大資本の分散化と多極化で空洞化した部分を国内に戻すしかないのですが、金と権力を持つWEFに集まるグローバリスト支配者が抵抗しているということでしょう。
国家の枠を超えたグローバリズムにとって、民族主義や国家主義による民衆支配はできません。可能なのは世界共通の知識である「科学の権威による民衆支配」（下図）しかありません。だから科学的真実ではないが、「科学的」とされる「地球温暖化」や「パンデミック対策」「遺伝子ワクチン」といった政策で民衆を従わせようとし、しかも「まっとうな科学的反論」を「偽・誤情報」として取り締まる必要があるのです。
科学は反証可能性が確保されて初めて真実に到達するきわめて厳しい世界です。グローバリストの我欲煩悩を満たすために利用され、その目的で情報統制などされては人類への害以外の何物でもありません。
科学的真実の確立（パラダイムの構築）には反証可能性が必須であり、疑問を検閲しては絶対にいけない（rakitarouによる大学の最終講義スライドから）
・・・・・・・・・・・・
・・・・・・・・・・・・
抜粋終わり
しかも「まっとうな科学的反論」を「偽・誤情報」として取り締まる必要があるのです。
その目的で情報統制などされては人類への害以外の何物でもありません。
「天皇」は虚構であり、人類への害でしかない。
より
上記文抜粋
・・・・・・・・・・・・・・
吸血鬼の舞踏会における最期の宴
最近の国際紛争に関わるニュースはおおむね以前に言われてきたことの繰り返しかその変奏に過ぎないと感じるところが私にはある。
プーチンが3ヶ月前巧いこと言っていたが、集団的西側なる吸血鬼の舞踏会の終焉間際の最後のあがきという感じだね、殆どどれもこれも。
◾️プーチンーードミトリー・キセリョフによるインタビュー
Vladimir Putin answered questions from Dmitry Kiselev.March 13, 2024 The Kremlin, Moscow
肝心なのは、このいわゆる「黄金の10億人」が、何世紀にもわたって、500年もの間、他の民族に寄生してきたということだ。〔･･･〕彼らは何世紀にもわたって、腹を人肉で満たし、ポケットを金で満たしてきた。しかし、彼らは、吸血鬼の舞踏会が終わりつつあることに気付かなければならない。
The point is that this so-called "golden billion" has been practically parasitising on other peoples for centuries, 500 years.(…) They've spent centuries filling their bellies with human flesh and their pockets with money. But they must realise that the vampire ball is ending.
Она заключается в том, что этот так называемый золотой миллиард на протяжении веков, 500 лет, практически паразитировал на других народах.(…) Они привыкли столетиями набивать брюхо человеческой плотью, а карманы - деньгами. Но они должны понять, что бал вампиров заканчивается
これ自体、ラブロフ曰くの「西側は500年以上にわたって世界の主導権を握っていたが、この時代は終わった」 の言い換えだ。
あるいは、2023年10月ヴァルダイでのプーチン発言。
目を開き、西欧の植民地的思考から脱却する時だ。ープーチン
It's time to open your eyes and get rid of Western colonial thinking -
Putin
(Valdai International Discussion Club meeting, October 5, 2023)
さらに2022年10月時点でも、ロシアの映画監督による同じような発言「西欧文明は終焉を迎えている」を拾ったことがある。
もはや問いの核心は、上にあるように核兵器が使われるか否かではないか。特に集団的西側がヤケクソになっての核使用ーーこれが吸血鬼の舞踏会における最期の宴にならないことを祈るよ。
・・・・・・・・・・・・・
・・・・・・・・・・・・
抜粋終わり
核兵器が「東京」に落ちて「天皇家」が根絶されたら、、、不幸中の幸いである。
でも、そんなに甘くないよね・・・・
ウクライナの隣国はロシアだったが、日本の隣国は中国。ロシアも中国もアメリカやイギリスの支配層が19世紀から征服しようと目論んでいた国。日本は明治維新以降、米英支配層の影響下にある。
明治政府に対し、イギリスのアーネスト・サトウやアメリカのチャールズ・デロングやチャールズ・ルジャンドルといった外交官はアジアを侵略するようにけしかける。
グルーは皇族を含む日本の支配層に強力なネットワークを持っていたが、特に親しかったとされている人物が松岡洋右。松岡の妹が結婚した佐藤松介は岸信介や佐藤栄作の叔父にあたり、岸もグルーと親しい関係にあった。秩父宮雍仁もグルーの友人として知られている。
戦後の日本が進む方向はウォール街を後ろ盾とするジャパンロビーが決めたが、このグループの中心人物はグルーだった。戦前も戦後も日本の支配者は同じであり、「戦前レジーム」だ、「戦後レジーム」だと騒ぐのは滑稽だ。途中、支配構造が揺らいだ時期はあるものの、基本的に「近代日本」は天皇制官僚体制であり、背後に米英金融資本が存在している。この米英人脈は今でも日本を支配、中国やロシアと戦争する準備を進めているのだ。
米英の「走狗」が天皇ですから。。。
今回の天皇の訪英は、「日本人虐殺計画」の次の実行をするための調整でしょうね。
天皇を根絶して 日本人を救う
天皇の無い 蒼い空を取り戻す
慈悲と憐みの富む社会になりますように。
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？