フリーランスデザイナー生活

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フリーランス３年目のプロダクトデザイナーの仕事、生活、考え方などを書いていきます。

運営しているクリエイター: 三島大世

#プロダクトデザイン

東京にはデザイナーが沢山いるのに、地方にはめっちゃ少ない。

地域にかかわる人が増えれば、それだけ盛り上がります。デザイナーの数は元々足りていないんだから尚更、必要なはず。地域に根付いたプロダクトデザイナーがもっと増えればいいなと最近改めて思うようになりました。特に東京にはデザイナーが沢山いて、地方に行くとめっちゃ少ないと感じるわけです。実際に調べてみると、・年間売上高の 6 割超が東京都(48％)、大阪府(14％)に集中・デザイン業従業者数も東京都(48％)、大阪府(17％)に集中・デザイン業の事業所の約半数が東京都(36

日本のプロダクトデザイナーの数

日本にはプロダクトデザイナーはどのくらいいるのか？ふと、そんなことを疑問に思うことがあります。初めてプロダクトデザイナーに会いました！とか、一緒に仕事をするプロダクトデザイナーは三島さんが初めてです！という人が結構いるんです。こう何回も言われることを考えると、プロダクトデザイナーってかなり少ないのでは？そういえば同業者ってあんまり見ないし、若い年代のプロダクトデザイナーってもう大体知り合いになってるなと思う訳です。実際に調べてみた経済産業省のデザイン関係統計資料な

フリーランスで活動している、若手プロダクトデザイナー。

フリーランスのプロダクトデザイナー界隈は大体知り合いってくらい、そもそもの人数が少ないのですが、同世代の若手（1990年前後）はさらに少ないです。ぜひ若手の1990年前後生まれのプロダクトデザイナーを知ってもらいたいので、自分を含めて紹介していきます。今回は自分が知っている人を中心に、既に独立している・個人で活動している1985年~1995年の20名を上げさせて頂きました。同世代の人はまだメーカーやデザイン事務所に勤めており、独立している20代、30代前半のプロダクト

デザイナーが知っとくべき主な法律

デザイナーが知っておくと、便利な法律を紹介していきます。主にデザイナーが知っておくべき法律は、「知的財産権に関わる法律」と「デザイン業務に関わる法律」の２つに分けられます。引用元：https://www.tokyo-kosha.or.jp/support/shien/design/guide.html 「知的財産権に関わる法律」はデザイン業務によって生み出されたデザイン、情報や成果物を守るための法律です。知的財産権は法律で守られ、他社から模倣されにくくなり、されても

デザイナーの権利の話

そもそもデザイン業務によって生み出されたデザイン、情報や成果物は、デザイナーの財産として一定期間、権利が保護されます。これらを知的財産権と呼び、産業財産権とも呼ばれます。この知的財産権には特許権、意匠権、実用新案権、著作権の４つがあります。特許庁に出願し認められれば権利化され、一定期間保護されます。特許を受ける権利（発明）実用新案登録を受ける権利（考案）意匠登録を受ける権利（意匠）著作物に関する権利（著作権）著作権以外は、基本的は出願しない限り保護はされませ

プロダクトデザイナーのお金の話

まず、デザイン料金はデザイナーとしての熟練度やデザイン事務所としての規模によって大きく変わるために、同様な仕事を依頼した場合でも、額にかなりの幅があります。プロダクトデザインの場合でも同様に、制作物やデザイナーによって料金は変わります。つまり、知名度や実績をもつデザイナーであるほど、デザイン事務所としての規模が大きいほど費用は高くなります。また基本的には案件毎やプロジェクト毎での料金になるため、日給や時給計算ですることは少ないです。それでもざっくりとした料金を知り

デザイナーとの契約について

これまでに、デザイナーの探し方、デザイナーとの仕事の始め方について書きました。今回はデザイナーとの契約について書きます。企業や案件ごとに結ぶべき契約方式は異なるので、あくまで参考にする程度で考えて下さい。そもそも契約とは「契約」とは「約束」のことです。「口約束」でも「契約」は成立します。しかし、口約束は「証拠」がないのでトラブルの元です。そこで、約束した事項（合意事項）を書面にしたものが「契約書」です。「契約書」というタイトルでなくとも、合意事項が記されていれば「契約

デザイナーとの仕事の始め方

前回、プロダクトデザイナーの探し方について書きました。一方で、どうやって依頼するのか、どうやって契約するのか、金額はいくらか、何を依頼すれば良いのか、など分からないことも多くあるかと思います。今回は、デザイナーとの仕事の始め方や進め方について書きます。・まず、依頼する前にクライアント側で、何を依頼するべきか、もしくは現状について簡単にまとめてもらうと、スムーズに話が進みます。新商品開発をしたいのか、ブランドを作りたいのか、販路を拡大したいのか、など。もしくは何を依

直接プロダクトデザイナーを探して依頼するのは難しい？

デザイン事務所やフリーランスは基本的には受託です。つまり誰かからの依頼があって、初めて仕事になります。それが良いのかはまずおいて、誰が、どうやって仕事を依頼をするのかを考えてみます。直接プロダクトデザイナーを探して依頼するのはハードルが高いようにも感じます。実際はインターネットで「プロダクトデザイナー」と検索して、出てきたデザイナーのウェブサイトから連絡をすれば、気軽にヒアリングや見積もりなら無料でしてくれます。一方で、どうやって依頼するのか、どうやって契約するのか、