【科学技術振興機構】JST産学官連携ジャーナル6月 「SDGｓと環境政策に関して」
ＪＳＴ（科学技術振興機構）の産学官連携ジャーナル６月号にSDGｓと環境政策の記事が、世界知的所有権機関（WIPO）日本事務所 所長 澤井 智毅氏によって執筆されています。以下の知識チェック1-5に自信をもって解答することはできない、という方は、ご一読おすすめします。関係者より周知依頼がございました。(弊学におけるSDGｓの取り組みについては以前の記事をご参照ください。)
－知識チェック------------
問1 以下のカッコ内の空欄に入る漢字用語や英語用語は何か。
（ ）を所管する国連の専門機関であるのはWIPOと呼ばれ、日本語名では（漢字９文字）のことであり、とりわけ環境問題に向けた施策であるのは”WIPO （アルファベット５文字）”である。
問2 以下のカッコ内の空欄に入る漢字用語やカタカナ用語は何か。
国連は2015年に「持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals）」、通称SDGsを定めた。その前文には、「我々は、世界を（漢字２文字）的かつ（漢字２文字）（カタカナ６文字）な道筋に移行させるために緊急に必要な、大胆かつ変革的な手段をとることに決意している。我々はこの共同の旅路に乗り出すにあたり、（ ）ことを誓う」
問3 日本のWIPO GREENパートナー企業として、２０２１年５月現在、あてはまらないのは以下のうち、何社あるか。
トヨタ自動車、 富士通、貝印、カゴメ、日本電信電話（NTT)、ソニー、本田技研
問4 日本のWIPO GREENパートナーとなっている大学は以下のどれか（２０２１年５月現在）。すべて答えよ。
慶応大学、東京大学、名古屋大学、早稲田大学、北海道大学
問5 以下の空欄に入る用語は何か。
WIPO GREEN施策は、SDGsのみならず、（カタカナ７文字 ）の促進や（漢字４文字 ）にも資する政策である。
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先月分の会議でお知らせがあったJST関連情報は以下にございます。
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