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chiyoizmo
現場力頼りではDXなどできないという話
こんな記事を読んだ。
現場力に依存する経営、DXを現場に丸投げすることの弊害について書かれている。現場力に頼ることで部門最適にしかならない「カイゼン」の延長でDXを考えると、「デジタルカイゼン」にしかならない、という。DXとは「デジタルを活用したビジネス構造の変革」なのだから、経営が主導するべきとのことだ。
「現場力」で思い出されるのは、現場力提唱者という遠藤功氏。木村氏の記事の一方で、約２年前のこんな記事を見つけた。
こちらの記事では「現場力」について次のように述べている。
ーーそもそも遠藤さんが提唱された「現場力」とは何でしょうか。
現場が主体的に動き、考えることで価値を生み出していく能力を「現場力」と言っています。指示されて動くのではなく、現場で働いている人たちが自分たちで考えて工夫し、仕事の成果の価値を高めていく、もしくは課題を解決していく。こうした現場力は日本の企業にマッチしたものです。日本のビジネスパーソンは真面目だし、能力は均質です。現場のポテンシャルは他の国に比べて高い。
一方で、DX（デジタルトランスフォーメーション）の実現が求められる中、「現場力の定義は変わらないけれど、現場力の中身は従来とは大きく異なる」「DXは普通のCIOでは無理で、現場は社内の人材であっても、CDOは既存の人材ではなく、全く異なる人を外から持ってくるぐらいでないと難しい」ということだ。
デジタルは事業そのものです。基盤ではありません。事業の構想やビジネスのアイデアづくりからやっていかないといけない。デジタルを使って何ができるんだろうというところから着想できる人でないと本当のDXはできません。
この二つの記事を見て思ったのは、「現場力」という言葉が広がりすぎて、「現場力」の名のもとに現場に丸投げ、現場任せにすることを正当化していることが多くなっていたのかもしれないということだ。「現場力」を提唱した遠藤氏は、「経営の力不足をなんとかするために現場力に頼る」という趣旨で言っている訳ではないはずだ。
一つ目の記事の最後で、木村氏は次のように述べている。
日本企業がDXで真っ先に取り組まなければならないのは、現場力に比べてあまりに見劣りする経営力の強化である。経営者がビジネス構造を変革する能力を持たなければ話にならない。それができてこそ、デジタル化したビジネスにおいても現場力という日本企業の特殊能力が生かせるのだ。
木村氏も現場力そのものを否定しているのではないのだろう。現場丸投げの経営を批判し、経営力を強化したうえで、日本企業の強みである「現場力」を生かせということだろう。