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「副業転職ニーズ」についての考察

2023年も最後のnoteとなりました。
本年も大変お世話になりました。みなさまにとって素晴らしい一年になることを祈願しております。
2024年もOffers / OffersMGRを宜しくお願い致します。

ということで、本年最後のテーマは「副業転職のニーズ」についてです。

副業転職とは、副業や複業から仕事をはじめ、お互いに相性を見極めた上で転職を決める、これまでにはなかった転職・採用の手法です。
これまでOffersを通して、600の企業25,000名の登録ユーザー様をご支援をしてきましたが、ここ数年で副業転職が浸透していることを強く実感しています。

※副業転職については、こちらの記事やPodcastをご覧いただくとイメージが深まると思います


そこで今回は、実際に副業転職がどの程度浸透しているのか、副業転職の魅力は何かを明らかにすべく、Offersデジタル人材総研で実施しました。

このnoteでは、調査データから見えてくる市場背景について考察していきたいと思います。

調査結果サマリ

・ 転職前に副業や業務委託を経由したことのメリットとして、「事前に現場の雰囲気を理解できる」など雰囲気に関する回答が多く挙げられた
・ 今後転職をする際、副業で実際に就業経験をしてから転職を判断したいと71.2%が回答
・ ⼊社後の職務の理解や⼈間関係を築いた上で⼊社できることがメリットとして挙げられた

Offersデジタル人材総研

副業をしようと思うきっかけ

現職で得られる経験が限定的、違う種類の仕事をしてみたい、など経験を増やしたいというきっかけが最も多く、次いで報酬と続いています。

「周りで副業している人を見ると、現職では得られない経験をしていたので」といった意見もあり、副業が生活の中で身近に感じる距離まで近づき、自分ごと化して考えている方が増えていることがわかります。

また、実際にやってみてよかった点では「新しい人脈ができた」といった回答も多くありました。幸福の資本論にも登場する ”3つの資本” において金融資本のみならず、人的資本や社会資本の形成にも副業が役立っていることが読み取れます。

副業転職のメリット・デメリット

副業転職経験者は14%程度に留まり、まだ経験者が多いとはいえないことがわかります。
では、副業転職を経験した方が感じるメリットとデメリットについて見ていきましょう。

最も多かったのは、カルチャーや雰囲気を実体験を持って感じることができる点でした。

Offersでは、業務委託開始から転職に至るまで早くて1ヶ月、平均3-5月となっておりその時間を「お互いの選考期間」と捉えてお仕事をされているパターンが多くあります。

上記のように、通常の面接と比較して物理的に接する時間は40倍以上確保することができます。
入社前の不安を取り除く効果や、入社後のミスマッチを防ぐ観点においても双方にとってメリットの多い転職・採用手法だと捉えています。

続いて、デメリットについては候補者目線では「特になし」という意見が最も多い形となりました。

他方、企業側としては "メリットは理解しているものの、受け入れ体制の構築や、なんとなく負荷が高そうといったイメージ" を持たれているケースも多くあります。
そういった背景から増え続けるユーザー二ーズと比較して、適応出来ている企業数が相対的に少ないという事実はOffersを通じて実感しています。

副業の方にどうパフォーマンスを発揮してもらうか、どのように副業転職につなげるか、について理解と実行ができると、候補者ニーズを捉えた win-winな採用活動が実現できるように思います。

参考)副業転職を受け入れる組織:フレキシブル経営について

経験者は今後の選考で副業転職を重視するか

「どちらかといえば重視する」「かなり重視する」と回答し た⽅が、合わせて63.2%となり、一度経験すると副業転職経由でのキャリア構築を望む方が増えることがわかります。

その理由としては、前述のカルチャーや雰囲気の確認ができることが挙げられます。
また「⼊社後の職務の理解や⼈間関係を築いた上で⼊社できる」という回答にもある通り、入社時にはすでにみんなが知っている状態を構築できることでオンボーディングの圧縮や、スムーズな立ち上がりを実現できる点もメリットになっています。

さいごに

2040年には、1100万人もの労働人口が不足すると言われている現在。1人のエンジニアを数十社で取り合うことが当たり前になっている中、ますます採用競争は増していきます。

これまでと同じ手法での採用活動をしていては、エンジニアに選ばれる企業にはなれません。これらの事実を理解した上で、候補者がどう知ってくれるか、興味を持ってくれるか、入社してくれるのか。すべてのプロセスにおいて企業側が変わるべきタイミングに来ています。

今回の調査を踏まえ、自ら挑戦することで、候補者が行きたいと思える企業へと変わることができると考えています。

今回はこのあたりで考察を終わりにしたいと思います。最後までお付き合いいただき、ありがとうございました。

本調査結果はこちらからダウンロード可能です


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