現代において、男性にとって結婚するということ。

現代において男性が結婚するということは過去に比べてかなりハードな状況になっている。

家事育児に関しての要求が高くなっている

　同じ家で共同体として暮らすということは、一人暮らしの時の家事とはちがい、家事についてのやり方を揃えないといけない。それが重要な問題なのだ。家事のやり方など、ルールをつくることについて、悲しいかな多くの場合夫の意見は反映されない。妻目線のルールになる。詳しく説明すると、妻の価値観よりもかっちりした性格の場合夫は潔癖症のレッテルを貼られる。また逆に妻の価値観よりゆるければ家事が満足にできない烙印を押される。ちょうどいい塩梅の程度の家事を要求されるのだ。結婚後の家事は妻をクライアントとした家政婦仕事だと考えてもらって良い。子供が生まれると育児に関しても同じ事が言える。

経済的責任が増える。

　現在、日本において多くの女性が男性に稼得責任を求めて(押し付けて)いる。

こちらのグラフは結婚年収の利点のアンケートだが女性は昔に比べ経済力を求めており、なおかつ2015年以降では愛情よりも割合が多い。他にも探せばいくらでもデータは出てくる。女性は結婚相手に稼得責任を求めているのだ。
住宅ローンのため精神科へ行くことができなくなる事例もある。結婚すると男性は独身時代よりも使える自由なお金が必然的に少なくなる。
　
以上のことをふまえて時間・お金・家の空間においての自由が少なくなり責任が増え、感謝されるどころか愚痴を言われる。

これまででも十分結婚したくなくなるがまだ序の口である。

托卵のリスク

托卵とは夫以外の子を妊娠、出産して夫の子だと偽って育てていくことである。元々、自分の卵を他の鳥の巣に産みつけ仮親に育てさせるカッコウの習性からきている。托卵は以外と多くて、日本での資料は確実な資料は見つからなかったが、4人に1人とも20人に1人とも言われている。これは１つのクラスの中に托卵の子供が1、2人〜10人くらいいることになる。日本では、DNAにかかわらず産んだ日に結婚していた男が法律的にはその子の父親であり、実子でないことが判明しても、実子として育てなくてはならない。当然養育費の支払い義務も発生する。離婚をして妻からの養育費の請求は拒否できても、子ども自身から生活費や学費の支援を求められた場合には拒めない。これを回避するには夫は子供の出生を知ってから1年以内にDNA鑑定をして摘出否認の訴えを起こさなければならない。子供の顔ができはじめて、自分にも妻にも似ていないと気づいた時には遅いのだ。

DVされても被害者になれない。

現在は、DVシェルターが女性用しかないため、男性被害者は適切な支援を受けることが難しい状況が続いている。また男性が警察に助けを求めてもまともに取り合ってもらえず、被害の暗数が増えている状況だ。

警視庁資料資料より

こちらのグラフは配偶者間における被害者の男女別割合である。暴行・傷害はほとんど被害者の割合は女性に偏っているが、殺人では４割超まで男性の割合が多くなる。これは暴行・傷害の被害に遭っても男性は警察へ行かない、あるいは行っても男性だとほとんど取り扱ってくれないなど要因が考えられる。流石に殺人では不可逆的な変化を伴い、警察の介入なしでは物事は片付かないため正直な件数が出ている。つまり、暴行・傷害は男性は被害者として扱われにくく、女性と比べて逃げる方法も限られてくる。

実子誘拐リスク

片方の親がもう一方の親に無断で子供を奪い、その後、別居親と子供を引き裂く行為です。日本では、両親の葛藤や継続性の原則といった理由から、一方の実父母、特に母親による子供の連れ去りが増加している。刑法には未成年者略取誘拐罪が規定されているが、警察の捜査は十分に行われず、検察も起訴しない傾向にある。虚偽DVや虚偽虐待の主張が、弁護士によって連れ去りや切り離しを促進しており、父親と子供の権利が侵害されている。ほとんどの海外では実子誘拐は刑事罰であり、きちんと捜査起訴される。しかし父親が外国人で、母親が日本人のケースでも母親が実子誘拐を横行しており、国際的な問題も絡んでいる。これにより欧州連合や他の国々から日本への制裁が検討されている。当たり前だ、北朝鮮が日本にやっていることを日本人もまた海外にやっているのだから。また、日本の法務省や弁護士会が実子誘拐を指南するセミナーが行われており、国際的な非難を浴びている。

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親による｢誘拐｣が容認されている日本の異常

離婚に伴うリスク

離婚のデメリットは双方にあるが、稼得責任を押し付けられがちな男性側には非常に残酷な状況が待ち構えている。具体的に①婚姻費用②財産分与 ③親権④養育費とがある。

①婚姻費用
婚姻費用とは離婚協議中の夫婦が別居している場合。収入の低い、あるいは無い方は生活費を支払ってもらう権利があり、その費用のことである。つまり多くの例にて男性側が離婚協議が終わるまで生活費を支払わなければならない。離婚協議が終わるまで毎月払い続けなければならず、女性側から遅延行為をされることもしばしばあり、離婚協議を早く終わらせるために多少男性側にきつい条件を提示されても甘受せざるおえない場合もある。

②財産分与 
財産分与とは婚姻中に築き上げてきた財産を離婚の際にそれぞれに分割することである。原則としてそれぞれ1/2である。たとえ全て男性が稼いで築いた財産でも、その分女性は家事を担ったということで半分になってしまうのである。

③親権
現在日本では単独親権であり、離婚時は夫婦のどちらか片方が親権を行使する親権者として定める必要があります。そしてそこには母性優先の原則がある。母性優先の原則とは、子の福祉の観点から、子どもは父親よりも母親と暮らした方が望ましいという一般原則です。女性側が不倫してようが旦那にどれだけDVしてようが、そういうのは関係なく女性側が有利になる。これにより男性が親権を取れる割合は13%と非常に低い割合になっている。

④養育費
母親側が親権をとった場合、父親側は養育費を支払うこになります。しかし、この支払いが非常に負担になり、しかも住宅ローンも支払わなければならないケースもままあり、この場合さらに負担は重くなります。
それだけでは無い、かなり頑張って父親側が親権をとった場合もっと悲惨である。養育費の受給を受けている割合が3.2%、過去にうけたこと養育費は10組に1組ももらえないのである。取り決めを行ったのでさえ5組に1組であるのに、その中でも一度でも受け取ったことのある割合は半分にも満たない。たいていは踏み倒されるのであるのだ。

母子世帯、父子世帯の養育費の現状。
父子世帯は圧倒的に受けたことがない割合が多い。

結び

結婚すると、稼得責任を押し付けられるだけでなく家事育児まで負担させられ、浮気相手の子供を育てることを強要され、どれだけ罵られようと、暴力を振るわれ怪我をしようとも誰も助けてもらえず、挙げ句の果てに子供を誘拐され、もう2度と子供に会えないのに養育費までむしり取られるのである。

女性の皆さん、
男性の苦しさを和らげるにはどうすればいいか考えて行動してくれると大変助かります。男性にとって結婚するということは、体も心もボロボロにすることである。もし愛してる人をそんな目に合わせたくないのであれば、安易に結婚したいなどと思わないでください。

男性の皆さん、
結婚するということは昔と違い、男性にとってより非常に過酷なものになっている。たとえ今性格が良くても妊娠出産などを経験するとホルモンの関係等で性格が変わるという話は聞いたことも少なくないだろう。気でも狂ったかのように急に激しいDVや実子誘拐を企てることも考えられる。
結婚することに慎重になった方が良い。

解決方法として、結婚するのであれば結婚前にパートナーと不公平を是正するような契約・取り決めを作成することが考えられる。例えば、出産後は必ずDNA検査を行う、離婚する時があれば婚姻費用、養育費は払わない。実子誘拐した場合〇〇万円支払うなど。法的に有効な契約書であるものが好ましい。弁護士ではないので詳しいことはわからないが、法的に有効な契約書であるものが好ましい。といかむしろ教えてほしい。

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