外資系出身の社外取締役が取締役会に多様性を持ち込む
私は新卒以来、外資系企業の日本子会社に勤めてきました。日本企業に転職したいと思ったものの、いろいろ条件が合わず、かないませんでした。
現在は日本の上場企業の社外取締役をしています。わたしのように、外資系企業の日本子会社で勤務した人材が、日本企業の社外取締役になるケースが増えてきました。
近年、取締役会に多様性を持ち込むことが重要視され、女性、外国人、他社で経営に関わった人材を社外取締役として登用することが歓迎されています。というのは、従来は、日本人男性経営者や、公認会計士、弁護士、大学教授などの専門家の先生方が社外取締役になることが多かったからでしょう。
我々外資系企業出身者は、日本人ではありますが、外国人の視点、つまり、外国企業の経営視点を持ち込むことができます。例えば、今日本社会で急速に注目を集めている、働き方改革、ジョブ型採用、会社から与えられるのではなく自分で考えるキャリアなど、外資系企業ではもう何十年も前から当たり前に行われてきたことです。言葉の問題などがあり、取締役会に外国人を増やすことは容易ではないでしょうが、外資系企業出身の日本人を登用することはもう少し簡単ではないでしょうか。
ただし、外資系企業出身人材は、日本子会社でキャリアを積んだ人が多く、本社で働いた経験のある人は少ないでしょう。という意味で、日本企業の社外取締役として貢献するためには、一定の学習は必要です。日本の会社法、金商法、コーポレートガバナンスの歴史と最近の傾向など、勉強することはたくさんあります。
わたしは、取締役会に多様性を持ち込むとともに、きちんと日本企業のことも勉強してのぞめるように、複数の勉強会に所属しています。他に社外役員をされている先輩方のアドバイスを直接聞くこともできるので、勉強会参加をおすすめします。
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