【トランプ氏銃撃】デーブステートにとってモンロー主義のトランプは気に入らない。【ケネディー】も【レーガン】もデーブステートのコントロールが効かない大統領は殺される。
1.【筆者のコメント】※妄想です
案の定日本のマスメディアの論調は、『分断が進んでいるから銃撃された』的なあまりに安易なというか「分断進めたのはトランプなんだからお前の責任でもある」と思わせたいらしい。
あほか?お前らがそんな報道する事が日本国民の危機意識を減衰させる。
■【デープステートの独り言】
せっかく前回の選挙では『殺さない方法で排除したのに』、又選挙出るとか余計なことするお前が悪いんだぞ!
クリントン時代(在任: 1993年1月20日 - 2001年1月20日)から仕掛けて来た『ウクライナ戦争』によって、『デープステート』の言う事を聴かないロシア・プーチンを排除して影響下に置きたいとの思いはあるのでしょう。ソ連邦の設立を仕掛けたのは「ユダヤ金融資本家」ですから、当時貸した金取り戻す。
ユダヤ人を2000年に渡って迫害して来た欧米に対する怨念は消えない。
宇宙人はいない!と同じレベルで『デープステート』なんて存在しないと言い張る日本のマスメディア。
この記事読んでいるあなたも「ガセだ」と言うでしょうね。
まあ、それでもしょうがない。日本人は、核兵器を落とした米国への怨念なんかこれっぽっちもない国民ですから、理解不能でしょう。
早速単独犯だとFBIが言っている。シナリオ通り。
でも、「ユダヤ人という国民性を共有して来た民族」にとって、イスラエル建国だけでは代償とならず、2000年に渡って失って来た『人類最高のユダヤ人』の資産を取り戻すんだよね。
デープステートの欲望は、第二大戦後の核の脅威を背景とした似非平和を揺さぶり、世界覇権を握りたいプーチンと習近平とグローバルサウスを無力化したい。というか、グローバル金融の配下に置きたい。
既に始まっている第三次世界大戦、それを阻止したい勢力は排除される。
第三次世界大戦の動機はプーチンと習近平の排除であり、それに盾突くというか孤立主義のトランプは大統領になっては困る。
■デープステートの勢いが極大化したのは、第二次大戦後。
『ホロコースト』に対する異論や反論は出しにくいので、マスメディア(雑誌・新聞・映画・TV等)を利用した一大キャンペーンを張り、皆さま大好きな『モダン・タイムス』もその一つです。
金融ユダヤ資本家の正当性は、『ホロコースト』の代償としての市民権を取得して世界を金融で支配する大きな勢力になりました。それが後年『デープステート』と呼ばれる様になりました。
英国・EU・米国・日本の中央銀行の通貨発行権を握り、巨大な投資ファンドをいくつも創り、その情報開示はされない法律になっています。
一説によると、2000兆円をくだらない資金があると言われています。
結果論ですが、その金融資本マフィアによって非常にわかりにくい形で
『ユダヤ人迫害の2000年の怨念』を晴らされている様な気がします。
その為に何10億人が貧困に苦しんでいます。
■金融ユダヤ資本家の歴史の概観
金融ユダヤ資本家は、ローマ時代から延々と続いてきた「ヨーロッパの王家」の金庫番を陰ながらやって来た長い歴史を持っている。儲けが大きかったのは、『戦費の調達』であり日本も日露戦争以降借りている。
第二次大戦前までは、金貸しは嫌われる存在であり決して表に出ることなく続いてきた。
投資銀行が成りたい職業NO1になったのは、2000年以降である。
ヒトラーに大量虐殺されたホロコーストの対象者は「ユダヤ人」だったが、第1次大戦の膨大な戦争賠償金とドイツ軍に対する制限がドイツ国民にとって受け入れがたい条約であった。
その賠償金は、各国に戦費を貸していた「ユダヤ金融資本家」の基に行く事を知っていたドイツ国民は、「ユダヤ人」を憎んだ。
人間の本質は、人間を支配するか?又は抹消するか?のどちらかしか無いのはしょうがない?太平洋戦争の前の日本人はそれを理解していたが、今の日本人はお花畑。
2.日本人で一番米国の深部迄知っている『伊藤貫』の話を聞こう。
是非、動画を見てください。
①「翻弄され分断され腐敗した…ウクライナという国の真実 この戦争は民主主義で解決しない」西田昌司×伊藤貫 シン・外交安保対談VOL.1
②「酷すぎる汚職の実態…ウクライナ戦争を煽った2人の人物と、金で法案すら変えてしまうアメリカ政治の腐敗」西田昌司×伊藤貫 シン・外交安保対談Ⅱ VOL.2
③「歴史の真実が公になる時代に…次期大統領候補が危険を伴いながら言及し続けるアメリカの裏側」西田昌司×伊藤貫 シン・外交安保対談Ⅱ VOL.3
早くも予測が当たり、トランプが銃撃されました。バイデンが選挙戦を辞めないと言った意味は、「どうせトランプは殺される」という事です。
④【最終回】「プーチンは分かっている…執拗にロシアを虐げてきたアメリカが迎えるこの戦争の終着点」西田昌司×伊藤貫 シン・外交安保対談Ⅱ VOL.4
【筆者の締めのコメント】
アメリカのマスコミはもとより、日本のマスコミも『デープ・ステート』に牛耳られているとしたら、その盤石とみられる体制を崩すのは『ネット』しかないのかもしれない。
『ネット』は玉石混合と言われているが、ネットが政治に影響するとしたら、『間接民主主義』から『直接民主主義』に移行する過程とも捉えられる。
まず、「過疎地の自治で代理人を選ぶ意味はない」という処から始まるのかも。
国は、住民千人に代理人や議会が必要なのか?という疑問が湧いてくる前に、「平成の大合併」を仕掛けた。住民を守るより議員や公務員を守る為。
しかし、2023年度(令和5年度)の地方交付税交付金は16兆3992億円、2024年度(令和6年度)は18.7兆円が地方公共団体に交付される予定です。
冗談じゃない?と言い出す人がいないのが不思議。
足元からの改革こそ成功の可能性が大きい。
終わり
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