【トランプ氏銃撃】デーブステートにとってモンロー主義のトランプは気に入らない。【ケネディー】も【レーガン】もデーブステートのコントロールが効かない大統領は殺される。
１．【筆者のコメント】※妄想です
案の定日本のマスメディアの論調は、『分断が進んでいるから銃撃された』的なあまりに安易なというか「分断進めたのはトランプなんだからお前の責任でもある」と思わせたいらしい。
あほか？お前らがそんな報道する事が日本国民の危機意識を減衰させる。
■【デープステートの独り言】
せっかく前回の選挙では『殺さない方法で排除したのに』、又選挙出るとか余計なことするお前が悪いんだぞ！
クリントン時代（在任: 1993年1月20日 - 2001年1月20日）から仕掛けて来た『ウクライナ戦争』によって、『デープステート』の言う事を聴かないロシア・プーチンを排除して影響下に置きたいとの思いはあるのでしょう。ソ連邦の設立を仕掛けたのは「ユダヤ金融資本家」ですから、当時貸した金取り戻す。
ユダヤ人を2000年に渡って迫害して来た欧米に対する怨念は消えない。
宇宙人はいない！と同じレベルで『デープステート』なんて存在しないと言い張る日本のマスメディア。
この記事読んでいるあなたも「ガセだ」と言うでしょうね。
まあ、それでもしょうがない。日本人は、核兵器を落とした米国への怨念なんかこれっぽっちもない国民ですから、理解不能でしょう。
早速単独犯だとＦＢＩが言っている。シナリオ通り。
でも、「ユダヤ人という国民性を共有して来た民族」にとって、イスラエル建国だけでは代償とならず、2000年に渡って失って来た『人類最高のユダヤ人』の資産を取り戻すんだよね。
デープステートの欲望は、第二大戦後の核の脅威を背景とした似非平和を揺さぶり、世界覇権を握りたいプーチンと習近平とグローバルサウスを無力化したい。というか、グローバル金融の配下に置きたい。
既に始まっている第三次世界大戦、それを阻止したい勢力は排除される。
第三次世界大戦の動機はプーチンと習近平の排除であり、それに盾突くというか孤立主義のトランプは大統領になっては困る。
トランプ流孤立主義
一つは、アメリカは世界の警察官から手を引いて国内的な、またはもっと狭い範囲の安全保障を考えるのかという、安全保障上の観点です。
もう一つは、国際貿易という観点です。つまり、トランプ氏はTPPのような国際的な貿易枠組みに対して、保護主義的な立場を取っています。“Make America Great Again”（アメリカの力をもう一度取り戻す）という言い方をしている。
モンロー宣言のアメリカの狙いは？
１８２３年、第５代大統領ジェームズ・モンローが、いわゆる「モンロー宣言（モンロー主義）」を発表。 「アメリカ合衆国はヨーロッパ諸国に干渉しないが、同時にアメリカ大陸“全域”に対するヨーロッパ諸国の干渉にも反対する」という考えです。 こうした状況で、もっとも強くアメリカの影響を受けたのが、国境を接しているメキシコでした。
第二次世界大戦の時のことです。ヨーロッパ戦線がかなり火を吹き、ドイツがイギリスや他のヨーロッパに進出している時期に、特にウィンストン・チャーチル首相はアメリカの参戦を希望するわけですが、これに対してアメリカはなかなか決断しませんでした。そういう意味では、アメリカの参戦は真珠湾攻撃まで待たなければならなかったという歴史があります。
■デープステートの勢いが極大化したのは、第二次大戦後。
『ホロコースト』に対する異論や反論は出しにくいので、マスメディア（雑誌・新聞・映画・ＴＶ等）を利用した一大キャンペーンを張り、皆さま大好きな『モダン・タイムス』もその一つです。
金融ユダヤ資本家の正当性は、『ホロコースト』の代償としての市民権を取得して世界を金融で支配する大きな勢力になりました。それが後年『デープステート』と呼ばれる様になりました。
英国・ＥＵ・米国・日本の中央銀行の通貨発行権を握り、巨大な投資ファンドをいくつも創り、その情報開示はされない法律になっています。
一説によると、2000兆円をくだらない資金があると言われています。
結果論ですが、その金融資本マフィアによって非常にわかりにくい形で
『ユダヤ人迫害の2000年の怨念』を晴らされている様な気がします。
その為に何10億人が貧困に苦しんでいます。
■金融ユダヤ資本家の歴史の概観
金融ユダヤ資本家は、ローマ時代から延々と続いてきた「ヨーロッパの王家」の金庫番を陰ながらやって来た長い歴史を持っている。儲けが大きかったのは、『戦費の調達』であり日本も日露戦争以降借りている。
第二次大戦前までは、金貸しは嫌われる存在であり決して表に出ることなく続いてきた。
投資銀行が成りたい職業NO1になったのは、2000年以降である。
ヒトラーに大量虐殺されたホロコーストの対象者は「ユダヤ人」だったが、第1次大戦の膨大な戦争賠償金とドイツ軍に対する制限がドイツ国民にとって受け入れがたい条約であった。
その賠償金は、各国に戦費を貸していた「ユダヤ金融資本家」の基に行く事を知っていたドイツ国民は、「ユダヤ人」を憎んだ。
戦争責任の条項のもとにおける多額の賠償金とドイツ軍に対する制限は、ほとんどのドイツ国民にとって大きな負担と見なされました。ベルサイユ条約の改定は、ヒトラーのナチ党を含むドイツの急進右翼政党の政治要綱の1つとして、1920年代初期から1930年代初期における主流投票を勝ち取るだけの信憑性を持つものとなりました。
人間の本質は、人間を支配するか？又は抹消するか？のどちらかしか無いのはしょうがない？太平洋戦争の前の日本人はそれを理解していたが、今の日本人はお花畑。
２．日本人で一番米国の深部迄知っている『伊藤貫』の話を聞こう。
伊藤 貫（いとう かん、1953年〈昭和28年〉- ）は、日本の評論家、国際政治アナリスト、米国金融アナリスト、政治思想家。アメリカ・ワシントンD.C.在住。東京大学経済学部卒業。姉は政治家の山谷えり子。
ワシントンD.C.のビジネス・コンサルティング会社とロビイスト事務所で国際政治・米国金融アナリストとして勤務。
戦前日本の中国侵攻、戦後日本の対米従属政策、冷戦終了後のアメリカ政府の世界一極化戦略、攻撃的な対露政策・中東政策等を勢力均衡（バランス・オブ・パワー）戦略の視点から批判してきた。
核武装論者であり、日本政府が必要最低限の自主的な核抑止力を構築する必要性を指摘している。核戦略理論においては防御的なミニマム・ディテランス（Minimal deterrence）理論を支持しており、アメリカ政府が提唱してきた攻撃的なカウンターフォース（Counterforce）理論を批判している。
国際政治学リアリスト学派を支持し、ハンス・モーゲンソー、ジョージ・ケナン、ケネス・ウォルツ、ジョン・ミアシャイマー（攻撃的現実主義）、サミュエル・ハンティントン（防御的現実主義、文明の衝突）などを評価している。従って、「民主的な国家同士は戦争しない」と考える民主的平和論（Democratic Peace Theory）、ジョセフ・ナイなどの相互依存論といった国際関係論におけるリベラル学派を厳しく批判している。アメリカの日本学者（ジャパノロジスト）やジャパン・ハンドラー（対日政策専門家）に対しても懐疑的である。
是非、動画を見てください。
①「翻弄され分断され腐敗した…ウクライナという国の真実 この戦争は民主主義で解決しない」西田昌司×伊藤貫 シン・外交安保対談VOL.1
②「酷すぎる汚職の実態…ウクライナ戦争を煽った2人の人物と、金で法案すら変えてしまうアメリカ政治の腐敗」西田昌司×伊藤貫 シン・外交安保対談Ⅱ VOL.2
③「歴史の真実が公になる時代に…次期大統領候補が危険を伴いながら言及し続けるアメリカの裏側」西田昌司×伊藤貫 シン・外交安保対談Ⅱ VOL.3
早くも予測が当たり、トランプが銃撃されました。バイデンが選挙戦を辞めないと言った意味は、「どうせトランプは殺される」という事です。
④【最終回】「プーチンは分かっている…執拗にロシアを虐げてきたアメリカが迎えるこの戦争の終着点」西田昌司×伊藤貫 シン・外交安保対談Ⅱ VOL.4
【筆者の締めのコメント】
アメリカのマスコミはもとより、日本のマスコミも『デープ・ステート』に牛耳られているとしたら、その盤石とみられる体制を崩すのは『ネット』しかないのかもしれない。
『ネット』は玉石混合と言われているが、ネットが政治に影響するとしたら、『間接民主主義』から『直接民主主義』に移行する過程とも捉えられる。
まず、「過疎地の自治で代理人を選ぶ意味はない」という処から始まるのかも。
国は、住民千人に代理人や議会が必要なのか？という疑問が湧いてくる前に、「平成の大合併」を仕掛けた。住民を守るより議員や公務員を守る為。
＜平成の大合併＞ 合併特例法の改正に伴い１９９９年４月から始まり２０１０年３月まで１１年間にわたって続いた市町村合併。 この間、全国の市町村数は３２３２から１７２７に減った。 合併形態は、新設（対等）合併と編入（吸収）合併があり、規模に差がある場合は主に編入合併の形が取られた。
しかし、2023年度（令和5年度）の地方交付税交付金は16兆3992億円、2024年度（令和6年度）は18.7兆円が地方公共団体に交付される予定です。
冗談じゃない？と言い出す人がいないのが不思議。
足元からの改革こそ成功の可能性が大きい。
終わり
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