1.【筆者のコメント】
ソニーならやると思っていた。
ソニーグループは、完全にIPビジネス(知的財産ビジネス)に舵を切っていて、映画市場は拡大する予測もあるので数少ない買収相手でしょうね。
【パラマウント・グローバル】は、多くの顧客接点(※1)を持っており、過去を含めての多くのコンテンツ(※2)が上手く生かされる事だけでも相乗効果はあるでしょう。
更に、ゲーム、アニメ、音楽の製作陣とその関連技術を持っているので、融合した場合の相乗効果は期待大です。
【参考:映画市場】
2.ソニーグループがパラマウント・グローバルに対し買収を提案か
NHKニュース 2024年5月3日
ソニーグループと投資ファンドが、アメリカのメディア大手、パラマウント・グローバルに対して日本円でおよそ4兆円で買収を提案しているとアメリカのメディアが伝えました。
3.パラマウント・グローバル(ウィキペディア)
■4つの主要部門
■【参考】
アメリカの映画会社には、の「ビッグファイブ」と呼ばれる5つの会社があります。
これらの会社は毎年数百本の映画を主要な国際市場に配給しており、アメリカ合衆国のメジャー映画製作企業のいずれかに配給されることなく、映画が世界中の劇場で広く観客に届けられることは「ほぼ不可能」です。
■アメリカ 映画会社 ランキング
映画制作会社各社の2022年度の売上高(⇒参照したデータの詳細情報)を分子に、また後述する業界の市場規模を分母にして2022年の映画制作・配給業界の市場シェアを簡易に試算しますと、1位はユニバーサル・ピクチャーズ、2位はワーナー・ブラザース・ディスカバリー、3位はウォルト・ディズニーとなります。
■【M&Aの動向】
4.2023年最新版:世界の映画製作・配給会社ランキング時価総額TOP78
2023年8月23日
時価総額の大手3社
Comcast Corp(アメリカ):237,269億円
The Walt Disney Co(アメリカ):230,689億円
ソニーグループ(日本):165,391億円
下記の世界の映画製作・配給会社ランキング一覧は、本メディアReinforz Insightが各社の公表情報を元に集計している時価総額ランキングです。時価総額は、各企業の株式時価に基づいて算定されており、企業の実質的な価値を示す指標となります。
このランキングを元に分析すると、以下が特徴として見えてきます。
★国別の分布
★時価総額の大手3社
★時価総額の分布
★業界の特性
総括すると、このランキングは主にアジアとアメリカのエンターテインメントおよびメディア関連企業を対象としていると考えられます。時価総額のトップはアメリカの大手企業で占められている一方、リスト全体ではアジアの企業が多数を占めています。
★以下は、ランキングトップ5にランクインしている企業です。
1位:Comcast Corp(アメリカ)
アメリカに拠点を持つ大手通信・メディア企業。NBC Universalを所有し、テレビ放送、映画制作、テーマパークなど多岐にわたるビジネスを展開。
メディア業界での広範囲な事業展開と強固な市場地位により、高い収益性を持つ。
2位:The Walt Disney Co(アメリカ)
世界的に有名なエンターテインメント企業。アニメーション、映画、テーマパーク、放送事業など多岐にわたる事業を展開。
ディズニーブランドの強さ、大ヒット作の継続的な制作、そしてテーマパークなどの多角的事業による安定した収益。
3位:ソニーグループ(日本)
電子製品、音楽、映画、ゲーム等の幅広い事業を展開する日本の多国籍企業。
PlayStationをはじめとするゲーム事業、Sony Picturesの映画事業、Sony Musicの音楽事業など、多岐にわたる強固な事業基盤がある。
4位:東宝(日本)
日本の大手映画会社。国内外の映画製作・配給を手掛ける。ゴジラや吉本興業との共同事業などが有名。
日本国内の映画市場での強いブランド力と、高品質な映画の継続的な制作・配給による。
5位:PPB Group Bhd(マレーシア)
マレーシアの多角的な事業を展開する企業。不動産、映画館、食品製造などの事業を展開。
映画館チェーンGolden Screen Cinemasを所有しており、マレーシアでの映画館市場でのリーダーシップを確立。多角的事業展開による安定収益。
このランキングから、特に上位に位置する企業は、多角的な事業展開、強固なブランド、および独自の市場ポジションを持っていることがわかります。これにより、それぞれの企業は安定した収益を上げ、高い時価総額を維持することができています。
★世界の映画製作・配給会社ランキング:時価総額TOP78リスト】
※対象となる映画製作・配給会社として「上場企業」かつ「映画製作・配給業を展開している企業」
※対象決算期はデータ入手が可能な直近決算期を採用
※時価総額は記事執筆時点(2023年7月27日)の株価および為替レートで算出
終わり