小原　直

生没年月日

1877年（明治10年）1月24日　ー　1967年（昭和42年）9月8日

出身地

新潟県古志郡長岡弓町　（現：新潟県長岡市）

学歴

新潟県立長岡中学校　（現：新潟県立長岡高等学校）　中退
　
共立学校
　
第一高等学校　（現：国立大学法人東京大学）
　
東京帝国大学法科大学法律学科

年表

1877年（明治10年）1月24日

元長岡藩士の田中家に生まれる。
後に、元会津藩士で司法官僚の小原家の養子となる。
　
1892年（明治25年）4月
旧制新潟県立長岡中学校　中退
　
1895年（明治28年）6月
共立学校　卒業
　
1898年（明治31年）6月
旧制第一高等学校　卒業
　
1902年（明治35年）7月
東京帝国大学法科大学法律学科　卒業　
司法省　入省
静岡地方裁判所判事補
　
1905年（明治38年）2月
東京地方裁判所判事
　
1905年（明治38年）10月
千葉地方裁判所検事
　
1908年（明治41年）3月
東京地方裁判所検事　兼　東京区裁判所検事
　
1914年（大正3年）
シーメンス事件における主任検事
　
1921年（大正10年）
東京地方裁判所検事正
以降、大審院次席検事など歴任。
　
1927年（昭和2年）4月
司法次官
　
1931年（昭和6年）12月
東京控訴院長

1934年（昭和9年）7月

岡田啓介内閣・司法大臣　（～1936年3月）

1936年（昭和11年）9月

貴族院勅選議員　（～1946年4月）
貴族院院内会派同和会所属。

1939年（昭和14年）8月

阿部信行内閣・内務大臣　（～1940年1月）　兼　厚生大臣　（～1939年11月）
　
1945年（昭和20年）11月
司法制度改正審議会委員
　
1946年（昭和21年）4月
連合国軍最高司令官総司令部により公職追放。
弁護士資格取得。
小原弁護士事務所開業。
　
1948年（昭和23年）
昭和電工疑獄事件における迫水久常弁護人。
　
1951年（昭和26年）
公職追放解除。

1954年（昭和29年）6月

第5次吉田茂内閣・法務大臣　（～1954年12月）

1954年（昭和29年）10月

国家公安委員長　兼任　（～1954年12月）

1967年（昭和42年）9月8日

死去。