【8分で読める！】長期休み明けの若手社員の離職を防止するには
2020年、全世界で流行した新型コロナウィルスの影響により、在宅勤務・リモートワーク・オンライン化が急速に進み、対面によるコミュニケーションが減少した昨今。
コミュニケーションの減少と共に、会社という“組織”の存在意義が変化しつつあります。
平成 28 年度に卒業した新卒採用において、入社3年以内に離職する割合は大卒で32%・短大卒で42%・高卒で40%という結果となりました。平均すれば38%の若者が入社3年以内に会社を辞めているという計算です。(※1)
それだけでなく、驚くべきことに入社1年以内に離職する割合は大卒で12%・短大卒で18%・高卒で17%、平均すれば約16%もの若者が早期離職をしているということになります。
また、転職に対する抵抗感も年々薄まりつつあり、「自分の能力や適性に合わない職場ならば、もしくは自分の能力や適性に合う職場を求めて、転職をすべき」と回答した16歳から29歳までの男女の割合が72.1%にも上ります。(※2)
その理由の一つに「愛社精神」と呼ばれる、自身が働いている会社や仕事に誇りや愛着を持っている若者が少ないということが挙げられます。
例えば、近年は新しい採用手法として、社員に人材を紹介してもらう「リファラル採用」の導入が増加しています。
一方から見れば、知人に会社を紹介する機会が増えたということは、自社に対する愛社精神があるように見えるかもしれません。
しかし、蓋を開けてみれば、「友人にあなたのお勤め先への就職・転職を薦めたいと思いますか」という問いで「薦めたい」と答えた人の割合は、たったの18.2%しかいませんでした。(※3)
現代の日本では、転職を前提とした早期離職に抵抗がなく、そもそも自社を他人に薦めたいと思えるほど、会社の強みをきちんと理解している人が少ないということが言えます。
特に、愛社精神という面で言えば、「あなたは、会社や仕事に誇りや愛着を持っていますか」という問いに対して、入社2年目までは上昇傾向にあり、それ以降が減っていくという結果が分かっています。
ただし、勤続年数が5年以上になれば、年数が長くなるほど増えていくことも事実です。(※4)
つまり、早期離職せずに一つの会社で5年以上定着することができれば、自ずと愛社精神が生まれるということです。
こういったことから、多くの若者の中で「会社(組織)で働くことにメリットはあるのか」という思考が広がり、今では学生起業家やフリーランス・副業・兼業といったことも珍しくありません。
もはや、最初からリモートワークや副業・兼業ができる企業だけを受けている学生が当たり前の時代に突入しました。
前提として、私たちは働き方改革を否定しているのではありません。むしろ、日本経済がより成長するために働き方改革は欠かせない存在です。
しかし、たくさんの中小企業が「これからの未来を担う若者を採用したい!」と考えていても、リモートワークが導入できない・オンライン化の導入まで時間がかかる・副業や兼業は認められない・・・といった制限の中で、採用をしていくことになります。
今後、より一層厳しい戦いになることでしょう。
もちろん、採用も大切なことですが、何よりも「“今”いる社員」を活かしながら、採用を続けていくことで、企業が発展していくと考えています。
その事実を理解した上で、多くの企業が入社3年以内の離職率30%超という数字に苦しめられ、様々な策を講じてきましたが、むしろ、全体で言えば悪化している状況にあります。
なぜ、入社3年以内の離職率が変化しないのでしょうか。
離職率が変化しない背景にあるものは「社員の『辞めたい』を活かさない」の企業の姿勢です。例えるなら、マーケティングにおいても、インターネットが普及したことで、信用・信頼できるかわからないシェア(共有)=口コミが真に受けられる世の中になりました。(※5)
リファラル採用のような【良い口コミ】だけでなく、お客様からのクレームといった【悪い口コミ】もあります。その【悪い口コミ】を放置していたままでは、利益の損失に繋がりかねません。
それは社員の「辞めたい」を放置しておくことも同じです。
だからこそ、一つでも多くのクレームを無くすこと。そして、クレームをいただいた場合は、真摯に対応した上で、同じクレームを二度と起こさない努力をすることが必要です。
「“今”いる社員」を活かすということは、社員の「辞めたい」本音にいち早く気づき、企業から「辞めたい」と思わせるきっかけを与えないようにすることが大切なのです。
この小冊子では、企業が今すぐに実践できる社員の「辞めたい」を無くし、「働き続けたい」に変えるためのポイントをお伝えします。
※1・・・厚生労働省より「新規学卒就職者の離職状況(平成 28 年3月卒業者の状況)」を参考
※2・・・内閣府より「平成 30 年版子供・若者白書」を参考
※3・・・株式会社アデコより「『従業員エンゲージメント(会社や仕事への愛着)』に関するアンケート
を参考
※4・・・同上
※5・・・AISAS モデルという ATTENTION(注意)⇒INTEREST(興味)⇒SEARCH(検索)⇒
ACTION(行動)⇒SHARE(共有)の5つの英単語の頭文字から名づけられたマーケティング思考
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