問題解決能力アップ 研修設計の時に確認したい５つのポイント
今回は、問題解決力研修を企画する際のポイントをまとめたいと思います。一言に問題解決力研修といっても、目的や受講生によって内容は大きく変わります。
新しい研修を企画する際に特に気を付けたい点をご紹介します。
問題解決力研修 企画のポイント①どのような問題を解決したいのか？
受講生が解決したい問題はどのような問題でしょうか。同じような問題に取り組むのか、それとも、受講生によって問題の種類が違うのかを確認します。
問題の種類としては大きく6種類ほど存在します。
①経営の問題・・・企業価値、コーポレートガバナンス、M&A、事業ポートフォリオ、資金調達など企業全体を考える
②事業の問題・・・利益率、成長率、シェアなど単一事業を考える
③営業の問題・・・売上、粗利など事業・商品の成長を考える
④業務の問題・・・ミスやスケジュール遅れや仕事の生産性改善を考える
⑤価値創造の問題・・・ゼロから新たな価値創造を考える
⑥人間関係の問題・・・組織・人の関係性を考える
もし、このどれかに特定できるのであれば、それにフォーカスした研修カリキュラムを組むことができます。管理職研修や次世代リーダー研修では②、若手・新人向け研修では④の問題にフォーカスすることが多いように感じます。
一般的に、ビジネスの現場では②③④⑤のどれかに取り組むことが多いように思います。私の感覚では、この４つで９割と感じています。⑥は問題解決研修ではなく、他テーマの研修で扱うことが一般的です。
自己啓発の手上げ研修の場合など、受講生によって解くべき問題が違う際には、それぞれの種類のケースを取り扱うか、もしくは、オーソドックスな手法を研修で学ぶことになります。
問題解決力研修 企画のポイント②過去の問題か？未来の問題か？
この点については、多くの企業が分類して研修を企画しているように思います。
過去の問題とは、すでに問題が発生していることを意味しています。発生型の問題解決と呼ばれます。
未来の問題とは、問題は顕在化していない状況の中で、自ら目標を設定し、その目標を達成するための問題解決に取り組むことを意味しています。設定型問題解決とも呼ばれます。
このどちらにおいても、共有の問題解決の考え方を活用できますので、どちらの問題に対応するのかを意識しないでも研修を企画することは可能です。
ただし、年次や階層ごとに複数の問題解決力研修を企画される場合には、それぞれの研修で学ぶべきテーマを分けて設計します。
問題解決力研修 企画のポイント③ 学習成果をどのように計測するのか？
具体的な研修内容を検討する前に、学習成果をどのように計測するのかを考える必要があります。
問題解決研修の成果として、受講後に実務で問題解決に取りくんでいただくことがあります。その際に確認したい点としては、
・個人ごとに取り組むのか？グループで取り組むのか？
・テーマはどう設定するか？
・発表を行うのか？レポートの提出のみか？
・フィードバックはどのように行うのか？
・採点も行うのか？
問題解決力研修 企画のポイント④ 学習の負荷はどれくらいかけてよいのか？
問題解決力を鍛えるためには、どれだけでも負荷をかけてもよいのであれば、講師としては有難いですが、実際には学習負荷の制約はあります。
・研修自体はだいたい何日くらいで行うのか？
・事前・事後の課題はどれくらいの負荷をかけてもよいのか？
・Eラーニングなどは提供可能か？
・書籍などは提供可能か？
研修企画の制約条件をおさえる必要があります。
問題解決力研修 企画のポイント⑤どのような研修内容（ケーススタディ）を提供するとよいか？
ここでようやく具体的な研修カリキュラム内容を考えていきます。
その際に大切になるのは、研修カリキュラムのリアリティです。
研修内容が実務に全く関係ない内容に感じられてしまうと、せっかくの学びの効果が薄れてしまいます。
特に意識したい点としては下記の点です。
・受講生の業界にフィットしたケースになっているか？
・受講生の職種にフィットしたケースになっているのか？
・受講生の年齢・役割にフィットしたケースになっているのか？
研修講師の立場で言えば、企業ごとにすべてカスタマイズした研修を提供することは難しいですが、研修カリキュラムの一部でも受講生にリアリティを感じてもらえるケースがあると望ましいでしょう。
大切なことは、ケース内容が全くピンと来ない状況を避けることです。
今回は、問題解決力研修を企画する際の5つのポイントについてご紹介いたしました。
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