『平和の希求』 その34
がともかく、事ほどさように、当時、社会の第一線で執筆活動や講演活動や教育活動を積極的に行なっていた多くの有識者や言論人たちには、日本が再び国際紛争に軍事的に関与し得る国家体制の確立に向けて動き出した状況に対する的確な認識と、やがては参戦へと突き進んでいくであろう近未来への洞察・予見が、決定的に欠如していたのです。
実際、彼らによれば、こんにちのような、湾岸戦争における戦費拠出や自衛隊の海外派遣、それに、新ガイドライン法案や、君が代の君が天皇をさすと本音を晒け出す形で成立を図
