理学療法士　２

◆ なぜか整体師になっちゃう理学療法士
そんな中ある理学療法士が他所の理学療法士の「整体師」として開業して成功しましたSNS、動画配信PR、セミナー講師してますPRを見つけてしまいます。コチラの業界を何も知らない理学療法士は新たな”ヤリガイ”に目覚めるようになります。しかし、前にも書きましたが開業権は無いため法律上は整体師（リラク系）と言う形で転職し開業をします。

開業するには技術や知識も不十分なのでセミナー等を受けたり、開業した先輩のアドバイス等聞いて、あっさり貯金をはたいたり借金をして開業しちゃいます。でさらに 開業してからセミナーやらナンやらに出向くようになり、なぜかそれをSNSで報告します。（無免許整体師よりかはマシという程度）

理学療法士の学校では拘縮（痙縮）予防や運動機能向上のための運動法などを学び、多少マッサージを習いますが、整体・マッサージの専門家ではないし理論も異なります。リハビリ＝整体で見ると多少共通する所が多少あるので、手技療法レベルの範疇では柔道整復師よりかはマシかな程度です。

広告等で「国家資格がある」と言うグレーゾーンＰＲの仕方にはある意味世間を欺いている所がありますが、逆に取ると整体業界の中で柔道整復師同様彼らの唯一のスキル的差別化の売り文句なのです。

国家資格はあるけども･･･
業態は無資格無免許の整体師と同等なので保険は効きません。《医療費控除の対象にもなりません》、国家資格があると豪語してるのに医療費控除の対象にならない時点で詐欺的な要素を含んでいますが理学療法士自身はこの件に関しては特別大きな問題だとは思っていません。（これに関してさらに闇が深くなっていきます。）

理学療法士の不思議な所は自分は理学療法士の国家資格保持者とＰＲは妙に強く押し出してきます。それにより国家資格があればナンでもやって良いみたいなＰＲに見えてしまい消費者への誤解と風評を与えている様に見せているかのようです。

しかし実際は客のプライバシーの侵害や違法行為など、無免許無資格の整体師とやってる事は変わらず集客行為に余念がない一方で、結構目につく違法行為をしている理学療法士も少なくなく、実際に行政からお咎めを受けている理学整体師もいます。

法律上店内では無免許と同じ整体師なので法律的縛りは薄く、基本病院勤務だった理学療法士は開業に関しての法律は疎いため、違法な屋号や看板（広告）を掲げたりします。（マッサージ院や鍼灸院、整骨院の店舗は保健所に登録が必要ですが、理学療法士の整体院は保健所には関係ないため好き勝手やりがちです。）

◆ 無免許の整体師・柔道整復師よりかはマシなのか？
身体の機能回復と身体を整える行為自体は似て非なるモノなのですが、無免許の整体師と比べると国家資格で、医学は無駄に多く学んでいるので、座学の基礎はあるのである程度信用は高いと思います。リハビリのメニューの中にマッサージもするのでマッサージも出来ますが、マッサージの免許はないため看板には表記できません。（なので整体院とか○○ラボ、フィジカル○○ 等、よこ文字系屋号が目立ちます。）

※ キャリアが重要な件
理学療法士は整形外科等でのアプローチは患者数が多すぎるため、患者一人に対して時間を10分～20分程度にしています。なので長い時間の施術は慣れていません。脳外科と整形外科の範疇であればある程度病理の知識がありますが、それ以外の科目に関しては未知数な所もある事から、「整体」から客に対するアプローチはキャリアと実績に関して言えば、柔道整復師と変わりません。

30分以上の施術は他店で従事したキャリアが必要になります。誰にどう言った施術をするのかが不明なので、単純に腰が痛い、肩が凝ってる、頭が痛いなどの症状に対し適切に対処できるかどうかは甚だ疑問があります。長所はリハビリに特化していたので筋肉の鍛え方、関節の可動域はよく知っています。そうしたスキルだけを比較すると柔道整復師よりかはマシな仕事をすると考えられます。

ブランディング行為がエグい
理学整体師系のコンサルティングはとにかくブランディング行為に注力している感が強い気がします。
・都内で一等地と呼ばれる場所の雑居ビルの上階でその土地の名前を使用した屋号を命名
・横文字の屋号
・YouTubeで動画配信
・妙に内装にお金が掛かっていたり
・がっつり回数券商法をしている
・ＨＰに『お客様の声』が異常にあったり
・グーグルのクチコミでのステマ行為

※ ブランディング行為に意識が向き過ぎて法律に抵触している事すら知らない理学整体師も少なくありません。そもそも広告宣伝に病名は使用してはいけないのに、しかも現代医学でも治せない病名をたまに書いたりして、客を欺いています。

【※ 重要】
ブランディング行為が目立てば目立つほどそれだけお金もかけている事になります。無駄に借金をして集客行為に心血注いだ分客の単価が高くなります。そこまでして本当に価値があるのか？技術があればそこまでやる必要があるのか？かなり理不尽が生じている様な気がします。

※　令和5年10月1日からステルスマーケティングは景品表示法違反となっています。某チェーン展開している理学整体師系の整体院は、未だに客に対して、この語句を入れてグーグルのクチコミの高評価を付けて欲しいとお願いしているそうです。逆に低い評価にすると電話がかかってきて「消して欲しい」と言われるそうです。（完全に店側の操作によるステマです。）
そのカキコミをした客の返信で症状等を記載しプライバシー侵害をする始末です。

国家資格があるのに･･･
彼らは柔道整復師同様”理学療法士”と言う国家資格があるとブランディング行為を強調する裏側で違法行為を思いっきりしています。
『国家資格がある』と言う割には、
・施術料金が医療費控除にならない（行政と繋がっていない）
・ステルスマーケティング
・マッサージ行為
・守秘義務違反（プライバシー侵害）
コンプライアンス意識が欠如しています。国家資格があるは墓穴を掘っている文言に過ぎないのです。
ＨＰのメニューには初回限定料金は記載しているのに回数券の事など全然記してなかったりと、ステマとの件も含めて本当に誠意がある店なのでしょうか？

※ 無免許無資格の整体師は治療家と称して病名や症状を掲げてそれに対するアプローチ（手技療法）をする行為もNGとされています。
無免許無資格系のリラクゼーション業は一線を敷いており、最初客に書面に書かれている病名や症状が無いか確認の同意書にサインを要求してきます。そして絶対にセラピスト側から病名や症状に関しては口にしないように心掛けているようです。
それにより、同意書のサインが万が一の事が起こった時に店側は責任を負いませんと言う暗黙の了解を得ているのです。

一方柔道整復師や理学療法士あがりの整体師はロクに病理の勉強もしていないのに思いっきり病名や症状を改善させる様な書きぶりを示しており、その結果として事故も起こっています。

事故が起こってからじゃ遅い
無免許無資格が事故（健康被害）を起こすと刑事事件（傷害罪）として、執行猶予が付かない犯罪になる可能性があります。こうした事態に陥らないために、柔道整復師や理学療法士系の整体師は健康被害のあった客の訴えに対し「根拠が無い」「証拠がない」と一蹴し責任を負いません。

結局やってる事はどこも一緒
骨盤矯正、頭蓋骨矯正、背骨矯正、姿勢矯正、出来もしないのに何でも矯正して情報弱者の客を騙してお金をチューチューしているに過ぎません。ヒドい店になると、老人性の病気や障害を持っている高齢者を相手に超高額な回数券を販売し家族の弱みにつけ込むような極悪な整体をしている理学整体師も存在します。

理学療法士は名ばかりで開業すれば法的には無免許無資格の整体師です。まずそうした疑いと先入観をもって整体に行く事をオススメします。事故やトラブルが起こってからじゃ遅いのですから。